琉球の朝貢と冊封の歴史

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/05/02 22:41 UTC 版)

一貢免除問題と四年一貢問題

1680年代、琉球からの進貢は2年ごとの二年一貢、そして進貢が無い年には接貢船の派遣が定着し、一方、清は琉球国王の冊封を冊封使を琉球に派遣する頒封で行うことが固まった。しかしその後も進貢が問題なく行われ続けたわけではない。主なトラブルとしては雍正期に持ち上がり、その後琉球側が対策に腐心し続けることになる朝貢の一回免除を命じられる一貢免除問題と、道光期に問題となった二年一貢から四年一貢への変更問題がある^[215]。

一貢免除問題

雍正帝は琉球の謝恩使を一回分の進貢とみなして一貢免除を命じ、琉球側の嘆願を認めることなく意志を押し通した。

1722年、康熙帝が亡くなり、雍正帝が即位する。中国の皇帝が亡くなり新帝が即位すると、琉球は慣例として亡き先帝を弔う進香使と新帝の即位を祝う慶賀使を派遣する。通例進香使と慶賀使は同時派遣であり、この時も合同で使節を組んだ。琉球は清の代替わりに際して、薩摩藩の協力を仰いで新帝雍正帝への貢物を整えていった。琉球側としては1719年に尚敬の冊封が行われたばかりであり、万一、清から雍正帝即位を知らせる使者がやってきたら、財政を圧迫することは確実であった。そのため琉球としては速やかな使者の派遣を求め、薩摩側も琉球側の懸念を認め、新帝即位に相応しい貢物の用意について協力をした^[216]。

新帝の雍正帝は琉球からの使者を厚遇し、慣例通りのもの以外に数多くの特別な下賜品、それに雍正帝直筆の扁額を琉球国王に下賜した^{[† 17]}。1725年6月、皇帝直筆の扁額など多くの下賜品を携えて帰国した使節を迎えた国王尚敬を始めとする琉球王府は、新帝の厚遇に対して謝恩使を送るべきであると判断した。これが思いもよらぬトラブルの原因となった^[217]。

1725年は2年ごとの進貢が行われる年ではなく、接貢船の派遣年度であった。琉球側はこの接貢船の派遣とともに謝恩使を送ることにして、薩摩側と協議の上で雍正帝への貢物を用意した。謝恩使の来訪を受けた雍正帝は琉球の真心を褒め称えた上で、自分としてはこれら貢物を受け取りたいとは思わないが、遠路はるばる持参してきたものを持って帰れとは言えないとして、その代わりに翌1726年の進貢を免除するとの決定を下す。この雍正帝の決定は琉球側に大きな衝撃を与えることになる。進貢と接貢はワンセットであり、1726年に進貢出来ないとなると翌1727年の接貢船も必然的に派遣できなくなる。つまり朝貢貿易が2年間出来なくなってしまうのである^[218]。

現実問題として琉球の1726年の進貢を差し止めることは無理であった。なぜなら1725年の謝恩使の貢物を1726年の進貢に充てよとの雍正帝の命令を、進貢船の出発前に琉球側が知ることは不可能であったからである。清側もそのあたりの事情は理解し、1726年は通例通りの進貢が認められたものの、今度は1728年の進貢を免除するとの話となった。1726年の進貢使は清側に進貢免除の取りやめを嘆願したが、認められなかった。しかし琉球は1728年に、雍正帝の一貢免除の命令を知りながら進貢船を派遣する。雍正帝は進貢使を追い返すことはせず受け入れたものの、改めて1730年の進貢の免除を命じた。雍正帝の固い意思を知った琉球側は薩摩側と協議して一計を案じた。1730年は接貢船を出さず、代わりに国子監での琉球留学生に対する謝恩等の名目で謝恩使を派遣しようとしたのである。しかし派遣前に接貢船も謝恩船も派遣の必要無しとの清側の意向が確認された。窮地に立たされた琉球側はいつもの進貢使よりも高位の人物を清に派遣して、一貢免除の取り下げを願うことになった^[219]。

三度自らの命令を無視された形となった雍正帝であったが、1730年の進貢使も追い返すことはせず受け入れた。しかしやはり今度は1732年の進貢を免除するとの命を下した。同じ事態が1732年にも繰り返された。やはり琉球は1732年も進貢を強行し、雍正帝はこれまでと同様に追い返すことなく受け入れはしたものの、1734年の進貢の免除を命じる。さすがにこれ以上雍正帝の命令を受け入れないのはまずいと判断した琉球側は、1734年の進貢は断念した。しかし1734年には慶良間諸島に漂着した朝鮮人の送還を名目とした解送使を派遣しており、琉球の朝貢貿易の空白は1735年の接貢船派遣の一年のみで済んだ^[220]。

その後雍正年間と同じような一貢免除問題が乾隆年間にも起きている。1744年と1758年は、1734年と同様に謝恩使の派遣後、乾隆帝に命じられた一貢免除を琉球側が飲まざるを得なかった。しかし謝恩使の派遣後という前例から判断して1789年に一貢免除の可能性が高まった際には、琉球は清側の関係者に工作資金を投入するなど強く働きかけた。結局、一貢免除の回避が乾隆帝の命で認められた^[221]。その後も新皇帝即位の慶賀使、冊封使の御礼や扁額の付与後などの謝恩使派遣後には、琉球側は一貢免除の決定が下されないように念入りに対策を講じ続け、嘉慶年間の1808年以外は一貢免除の回避に成功した^[222]。

四年一貢問題

琉球側の嘆願が認められて撤回されたが、道光帝の四年一貢への変更命令は琉球に衝撃を与えた。

1789年以降、一貢免除問題は琉球側の対策もあって回避されるようになってきたが、19世紀の道光年間にはより深刻な問題が起きる。これまでの二年一貢から四年一貢への変更問題である。1839年、道光帝は琉球、ベトナム、シャムの三国に対し、四年に一度進貢を行う、四年一貢への変更を命じた。ベトナムはそれまでも実質的に四年一貢であり、シャムは三年一貢であったため、この道光帝の命令によって琉球が最も大きな影響を被ることになる。そのため琉球の朝貢間隔の変更を主目的とした命令ではないかと見られている^[223]。

道光帝の命令は翌1840年に琉球に届いた。琉球は事態の深刻さに驚愕し、薩摩藩と協議の上で四年一貢阻止のための陳情を行う使節団を、1840年派遣予定の進貢使とともに清に派遣することにした。琉球王府の摂政、三司官という首脳部から使節団に対して、二年一貢を守らなければ薩摩と琉球が利益を得ている朝貢貿易にとって大打撃となること。これまで長年維持され続けてきた二年一貢から四年一貢への変更は琉球の体面を汚し、清の徳化に浴する機会も減少すること。そして薩摩藩側も極めて重大な事態であるとの認識で一致していることが説明され、まずは福州の対琉球関係者らと内密に対策を検討するよう指示が出された。そして陳情使節団には薩摩藩の了承のもとで工作資金を持参させた^[224]。

1840年11月に福州に到着した四年一貢阻止の陳情使節団は、福州の対琉球関係者に対して国王尚育からの書状を提出した。書状は清の徳化に浴しているからこそ琉球は成り立っていけるのであって、二年一貢から四年一貢への変更は死活問題であると訴えたものであった。国王の書状内では薩摩と琉球が利益を得ている朝貢貿易に大打撃を与えることになるという、いわば本音の部分については全く触れられなかった。福州側は陳情使節団に対して、まず道光帝の四年一貢の命令に反して進貢使を派遣してきたことを詰問するとともに、琉球側からの訴えを聞いた。琉球側は工作資金をばら撒くとともに、四年一貢阻止を強力に訴え続けた^[225]。

琉球側の陳情と運動により、福州の最高責任者であった呉文鎔を動かすことに成功した、呉は琉球側は誠意を持って従来の二年一貢の継続を訴えており、また海洋国である琉球との貿易によって中国では入手が難しい商品を手に入れていると、二年一貢の継続を求める琉球側に立った上奏文を作成した。現実問題として琉球側のみならず福州にとっても、進貢船と接貢船による琉球との冊封貿易の利益を毎年手に入れていたわけで、四年一貢への変更は痛手であった。呉文鎔が琉球側の意向に沿った上奏文を作成したとの情報をキャッチした琉球側は、更に北京の中央政府の官僚に対する陳情を行った。結局道光帝は1840年12月、前年の四年一貢を取り消し二年一貢の継続を認める命令を下す。この四年一貢阻止のための陳情活動はまさにアヘン戦争の最中に行われたものであり、その後琉球、清そして薩摩藩を始めとする日本も、欧米からの厳しい外圧に晒されていくことになる^[226]。

脚注

注釈

^ 波平（2014）p.25で説明されているように、中国の王朝中心の国際秩序についてはこれまで「冊封体制」、「朝貢体制」などと呼ばれてきたが、例えば李（2000）pp.28-32、pp.42-48は、冊封は中国の王朝と諸外国との関係性の一部でしかないことを指摘しており、壇上（2013）pp.304-308では、中国王朝と朝鮮、琉球、ベトナムなど冊封国との関係性もそれぞれ違いが見られ、「冊封体制論」等の概念を先行させて中国と周辺諸国との関係性を判断する危険性を指摘している等、「冊封体制」等の用語ひとつで説明できる関係性ではないとされているため、周辺諸国との関係等の用語を用いることにする。
^ 檀上（2016）pp.299-304では武寧が初の冊封ではなく、先代の察渡も冊封されていたと主張している。
^ なお、原田（1993）p.9-12にあるように、18世紀半ばの尚穆以後、皮弁冠は十二縫七采玉で玉の総数は266個と、七種の玉を266個ちりばめたものとなった。これは明の皇帝の十二縫五采玉十二、つまり五種類の玉を十二列十二個ずつちりばめた皮弁冠よりも遥かに豪華なものになっており、詳細に見ると明代との変化はあった。
^ 豊見山（2004）pp.288-290では、先島諸島などから王府が「朝貢」を受ける、朝貢、支配の多重構造が形成されていたと指摘している。
^ 上原（2010）p.313によれば、琉球側は朝鮮出兵に際し兵糧米の供出を行ったことを明に説明しておらず、明側も特に問題視した形跡は無い。
^ 真栄平（1985）p.42によれば、福州陥落という情勢下で実施された薩摩藩による八重山諸島の警備兵派遣は、翌年には撤収されたとしている。これは情勢が落ち着いたと判断されたためと推察される。
^ 胡（2018）によれば、この時、清側に引き渡された明から下賜された勅書のうち、1629年に作成された崇禎帝が尚豊を琉球国中山王に封じる詔書が旅順博物館に現存している。なお尚豊の冊封は詔書が作成された4年後の1633年に行われている。
^ 西里（2010）p.33、渡辺（2012）p.106によれば、1650年に慶賀使を派遣したが、海難事故で行方不明となったとの琉球側の弁明は偽りであり、実際には慶賀使を派遣していなかったと見られている。
^ 渡辺（2012）pp.179-186によれば、薩摩側に内密で、琉球が漂着民相手に交易活動を行っていた場合があることが確認されている。
^ 夫馬（1999）p.ⅴによれば、例えば1756年に琉球に派遣された冊封使の周煌は、琉球で手に取った四書に訓点が付けられていたのを見つけ、この書物を福州で入手したとの琉球側の嘘を見抜いている
^ 伍（2016）p.2によれば、柔遠駅は書経、舜典の「遠来の客を優遇し、朝廷が誠意を持って懐柔の意思を示す」という意味の「柔遠有邇」からその名を採ったとする。
^ 深澤（1999）pp.23-28では、「存留通事」がいわば機密費を使っていた実態を紹介している。
^ 深澤（2005）p.477によれば、琉球館内の天后宮で1692年に行われた改修費用は、琉球館駐在の琉球王国官吏による支出で賄われた。
^ 呂（2004）p.90によれば、1719年の冊封使以降、おそらく1800年の冊封使からは売れ残り商品を琉球王府が買い上げるシステムが確立したとする。
^ 鄒、高（1999）p.124、夫馬（1999）p.123によれば、1800年に行われた尚穆の冊封時は、前年に乾隆帝が没したため7回の宴席とも行われなかった。
^ 実際問題として約500名の冊封使一行が数カ月間琉球に滞在する間には、どうしてもトラブルは発生してしまう。麻生（2013）pp.417-418には、宝島人（琉球側が名称を詐称していた日本人のこと）との交易を求めたり、遊女を探すために遠出を試み、琉球当局とトラブルになったケースが紹介されている。
^ 胡（2002）によれば、清の皇帝から琉球国王に対し、康熙帝から同治帝までの9回（乾隆帝と道光帝は2回、他の皇帝は1回）、扁額を下賜したとしている。
^ 鎌田、伊藤（2016）p.12によれば、幕府としては薩摩藩を通じて琉球を間接統治している立場にあり、また琉球自体が日中両属状態にある現状からの判断であるとする。
^ 上原（2016）pp.426-434では、島津斉彬による琉球の対外貿易本格解禁政策の影響を受けて、渡唐役人たちがこれまでよりも積極的に清での商品仕入れ、販売に乗り出すようになり、琉球王府の統制が困難となっている事例を紹介している。
^ 西里（2005）p.640によれば、銅を福建側に引き渡した後もトラブルは続いた。福建側は銅の代金を支払うとしたが、琉球側は贈与であるとして代金の受け取りを拒否したのである。これは朝貢貿易以外の貿易の開始をもくろむ福建側に対し、琉球側は朝貢貿易以外の貿易を嫌ったためであると考えられる。結局、福建側から押し付けられるように代金の受け取りを行うことになった。
^ 伊藤（2016）p.174によれば、清代の冊封において対象者が元服前で元服を待って冊封を行わざるを得なかったケースは、尚泰以外は無かった。
^ マルコ（2017）pp.218-219によれば、日本側の主張はお雇い外国人の一人として日本の近代法体系の整備に活躍した、ボアソナードのアドバイスに基づくものとしている。

出典

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