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Japan News Network
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2012/02/05 00:35 UTC 版)
Japan News Network（ジャパン ニュース ネットワーク、略称：JNN）は、TBSテレビ（東京放送ホールディングス〈TBSホールディングス、TBSHD〉傘下）をキー局とする、日本の民放テレビのニュースネットワークである。
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- ^ JNN、TBSネットワークのどちらか一方だけでも通じる場合もある。なお、単にニュースネットワークのJNNのみを指す場合はJNN系列という場合が多い。場合によっては、別項で解説するラジオネットワークJRNをも含めてTBS系列とする場合もある。
- ^ 初期の加盟局は、北海道放送、東北放送、信越放送、ラジオ新潟、北陸放送、静岡放送、中部日本放送、朝日放送、山陽放送、日本海テレビ、ラジオ中国、RKB毎日放送、長崎放送、ラジオ熊本、ラジオ南日本、そしてラジオ東京の16局。
- ^ 皇太子結婚特番のネット局には、上記の他に日本教育テレビ（現在のテレビ朝日）と毎日放送があった。
- ^ 但し徳島県では直接受信或いはCATV経由でMBS・RSKを、佐賀県では直接受信或いはCATV経由でRKB・NBC・RKKを各々視聴可能な地区がある。
- ^ 岩手、宮城、福島の3県を指す。
- ^ 福島県では、地元の民放AM局ラジオ福島（RFC）が1957年10月22日に、TV予備免許（コールサイン・JOWR-TV）を取得してラテ兼営局化する予定だったが、役員選任の難航などから、約半年後の1958年4月1日をもってTV予備免許が失効してしまった経緯がある。それ以降、RFCはAM単営局となって現在に至っている。このため福島県では民放TV先発局のFTVが他県より後れて開局することになり、それまで民放TVが全く視聴できない状態の期間が他県より長かった。
- ^ また、FTVがJNNを脱退し猶予期間終了後の1983年10月1日から同年12月4日のTUF開局まで、福島県ではTBS系列の番組が一部を除き視聴不可となる状態が約2か月間続いていた。
- ^ 現在JNNに加盟しているMBSは、在阪局で一番早く1951年9月1日にラジオ放送を開局した（当時は新日本放送ラジオ、NJB）が、テレビ放送は1959年3月1日に、ABC（当時は大阪テレビ放送、OTV）、読売テレビ（ytv）、関西テレビ（KTV）に続いて4番目の開局であった。ちなみにかつてJNNに所属していたABCは、テレビ放送については1956年12月1日に、在阪局で最初にテレビ放送を開始したものの、ラジオ放送は1951年11月11日に、在阪局では2番目に開局した。
- ^ 佐賀県では民放TV先発局のサガテレビが1969年4月1日にフジテレビ=FNN/FNS系列で開局したが、以後佐賀県に県域民放TVは開局していない。ただし、直接受信あるいはCATV経由でRKB等の在福民放局も視聴可能。なお、RKBやKBC（テレビ朝日=ANN系列）は佐賀に支局を置いている。
- ^ 逆に東北の日本海側、山梨県、富山県、福井県、山口県、四国地方における先発民放TV局は、同じラテ兼営でも日本テレビ=NNN/NNS系列である。マイクロ回線等の都合からJNNに加盟し損ねた局もある。
- ^ JRN加盟の民放AM局はABCを除き当該地域で最初に開局している。ただし兼営TVがNNN/NNS系列やAMラジオ単営局の中にはJRN加盟がかなり遅れた局もある。
- ^ ラテ両部門を分離し、持株会社化したTBS（東京放送ホールディングス）も含む（なお、キー局のTBSは2001年10月1日にラジオ部門を分社化している）。うちTBS・CBC・RKB・RBCの4局はJRNシングルネット局。残り16局（HBC・IBC・TBC・BSN・SBC・SBS・MRO・MBS・BSS・RSK・RCC・NBC・RKK・OBS・MRT・MBC）はNRNとのクロスネット局。
- ^ 東京TBS、札幌HBC、名古屋CBC、大阪MBS、福岡RKBを指す。
- ^ 政令指定都市及びプロ野球セ・パ各球団を持つ都道府県における先発ラテ兼営局の併設TVは、TBSが首都圏2番目にTV放送を開始した関東地方を除き、全てJNN系列。
- ^ BS-TBSも含む。JNN系列局の無い秋田・福井・徳島・佐賀の各県ではAKT・FTB・JRT・STSがGガイドホスト局となっている。
- ^ 中国放送（アナログ親局4ch）、長崎放送（同5ch）、熊本放送（同11ch）は当初、「1」を希望していた。また、琉球放送（同10ch）は在日米軍放送AFL（那覇アナログ親局6ch）との重複回避上から「6」を使用を避けた。なお、テレビ山口（同38ch）と大分放送（同5ch）は県内5波のリモコンIDを隙間なく埋めることから「3」を獲得した。大分県のリモコンIDは開局順に割り当てられている。
- ^ 後者はTBS以外の基幹局でそれが顕著に見られ、特に三大都市圏の3局は、3局とも異なるリモコンIDを使用している。なお、アナログ親局5chを使用している新潟放送の（デジタル放送での）リモコンIDは「6」を割り当てることになった。
- ^ 例えば中部日本放送と中日新聞、熊本放送と熊本日日新聞など。静岡放送・静岡新聞のように同一グループに収まる場合もある。
- ^ 報道特別番組は全ての加盟局のほか、BS-TBSやTBSニュースバードの衛星波でも同時放送されることがある。
- ^ a b c 2009年3月27日までの『はなまるマーケット』内の『はなまるニュース』はJNN協定適用除外だった。
- ^ 深夜アニメに関しては、かつてはMBS・CBC製作作品を関東地区の地上独立テレビ局に販売することが多かったが、現在はTBS・CBC→関西地区の地上独立テレビ局、というパターンのほうが多い。
- ^ 南海放送・秋田放送については、特に朝の情報番組をネットし、その中のコーナーにJNNニュースがあったこと等があり1992年までネットしていた。
- ^ 出典：青森テレビ社史『青森テレビ十年の歩み』（1978年刊行）、並びに『ATV20年のあゆみ』（1989年刊行）
- ^ 2009年3月まではゴールデンタイムのローカル枠（当時は木曜19時台）をTBS同時としていたものの、土曜19時台のネットワークセールス枠をフジテレビの番組の遅れネット枠に充当していた。
- ^ どちらも日本テレビ放送網（以下日本テレビ）とのクロスネットであった。
- ^ a b c 日本テレビとのクロスネットであった。
- ^ ラジオ九州は同年8月1日西部毎日テレビ放送と合併してRKB毎日放送と改称した。
- ^ 讀賣テレビ・テレビ西日本が開局し両局が日本テレビステーション・ネット局を宣言したため。
- ^ 日本テレビクロスネットも同じであった。東海テレビ放送は翌年の3月1日以降フジテレビジョン（以下フジテレビ）・日本教育テレビ（現：テレビ朝日、以下NET）ともクロス＝カルテットクロスを編成する。
- ^ 関西テレビ・大阪テレビと共に同年2月1日開局の日本教育テレビ（現：テレビ朝日）・同日開局のフジテレビとのトリプルクロスを共有していた。
- ^ 完了したのはこの年の大晦日。
- ^ 南海放送・高知放送における番組販売によるニュースネットはこの時点で継続される。
- ^ 当時のテレビの放送エリアは島根県のみ
- ^ 当時の放送エリアは鳥取県のみ
- ^ 1959年12月14日付で脱退。
- ^ 朝日放送は1959年3月1日に大阪テレビ放送を子会社化（＝ABC-OTV）し3ヵ月後の6月1日に吸収合併し同社のテレビ局とした。
- ^ これにより四社連盟は五社連盟と改称。これ以降、この5局がJNNの幹事としての役割を果たしている。
- ^ それまでの日本テレビ系列局であったテレビ西日本がフジテレビ系列にネットチェンジしたため。
- ^ 開局時からJNNニュースのネット受けを行い、報道取材活動にも協力していたが、番組編成がNETとのクロスネットで、全国ニュースの一部にもNETニュース〔後のANNニュース〕が含まれていたため排他協定との関係で当初は正式加盟できなかった。
- ^ この年には、フジテレビ系列の「フジネットワーク業務協定」も成立している。
- ^ 復帰前ではまず1959年（昭和34年）11月1日沖縄テレビ放送がテレビ番組のテープネットを開始し、1960年（昭和35年）6月1日テレビ放送開始の琉球放送と共有する事となる。そして琉球放送がJNN特派員配置局の位置付けとなりマイクロネット回線が開通した1964年（昭和39年）9月1日以降は琉球放送に集中していった。
- ^ 但し併設ラジオについてはTV系列がANNに変わってからも今日までJRNを脱退していない為、関西（近畿広域圏）は全国でも珍しい形態として、同一放送区域にJRN加盟局が2局存在する（WBS 和歌山放送を含めると3局）。現在は全国ニュース番組がMBS経由（JRNニュース取材もMBSが担当）、それ以外の番組はABC経由となる事が多い。但し近年は全国ニュース番組はCMのみネット受けして本編は自社制作としているので、JRN全国ニュースがMBSで流れる事は皆無。
- ^ 同年12月3日までTBS福島支局を設置して対処する。
- ^ 秋田県の取材はこの時点前後で引き続きIBC岩手放送・東北放送が受け持っている。
- ^ TBSは2001年10月1日からラジオ部門が子会社のTBSラジオ&コミュニケーションズに継承。RBCでは、2002年4月に、社内カンパニー化のため、新聞ラテ欄ではRBCiラジオと表記されている。
- ^ これよりJNN発足前の1957年4月1日からネット関係を結んでいた。
- ^ 青森県津軽半島・下北半島北部（東津軽郡今別町・外ヶ浜町三厩地区、西津軽郡中泊町小泊地区の一部、下北郡大間町・風間浦村・佐井村の一部）でも函館局や福島局を直接受信する形でHBCを含む道内民放TVを視聴可能。特に中泊町小泊地区の一部は山がちで在青TV小泊中継局の電波が届きにくい場所があるため、福島中継局を受信する世帯もある。
- ^ 1969年12月1日開局 - 1975年3月30日の間は番販扱いでニュースネットと報道取材活動のみ参加（このような事例はATV以外にはない）。当時は番組編成が日本教育テレビ（NET、現在のテレビ朝日）とのクロスネットで、全国ニュースもJNNニュースとNETニュース→ANNニュースが併存しており、排他協定との関係上、このような参加形態となった。
- ^ 青森県三八上北地方でもIBCを含む在盛民放TVが直接受信（折爪岳経由）或いはCATV経由で視聴可能。IBCは岩手県北地方への取材拠点として八戸に支社を置いている。
- ^ 盛岡市以北の岩手県内陸中部と福島県浜通り北部（相馬市・南相馬市周辺）でもTBCを含む在仙民放TVが親局を直接受信する形で視聴可能。
- ^ 大事件の時は東北放送が加わる場合あり。
- ^ 1960年4月1日～1992年9月30日の間はABS 秋田放送が番販扱いでニュースネットをしていた。
- ^ CATVではATV・IBCが再送信されている他、男鹿市からにかほ市にかけての日本海沿いでは鶴岡中継局経由でTUYが直接受信可能。
- ^ 現在は東京放送ホールディングス。1960年11月29日にラジオ東京（KRT）から東京放送に社名変更。
- ^ 2001年10月1日にラジオ部門を分社化。分社化（子会社「TBSラジオ&コミュニケーションズ」に継承）後はコールサインをラテ別々にしている。ラジオは従前通りJOKRであるが、TVはJORX-TV及びJORX-DTV。なお、ラジオ主幹送信所の保守管理は分社化後も業務委託の形で引き続きTBSテレビ（持株会社化されるまでは東京放送）が行っている。
- ^ 山形県鶴岡市鼠ヶ関地区でも親局（弥彦山）を直接受信する形でBSNを含む在潟民放TVが視聴可能（地元山形のJNN局TUYは鼠ヶ関地区にアナログTV中継局を置いていない為、弥彦山にアンテナを向けている世帯もある。なおTUYには鼠ヶ関地区に地デジ中継局を新規開局）。
- ^ これよりJNN発足前の1956年12月1日からネット関係を結んでいた。
- ^ ただし、ラジオの開局は早く、日本で最初に開局した民間放送局でもある（1951年9月1日、日本で初めての民間放送ラジオ局として開局）。
- ^ 嶺北地方（南条郡南越前町を除く）ではMROが、嶺南地方と南越前町ではMBSが各々CATVで再送信されている。
- ^ これよりJNN発足前の1959年3月1日からネット関係を結んでいたが、一部の一般番組のネットに留まっていた。1960年2月1日 - 1975年3月30日（腸捻転解消の前日）までの間は同一放送地域（近畿広域圏）のABC 朝日放送がJNNに加盟していた関係でMBSはJNNに参加できなかった。ちなみにMBSは開局当初、準教育放送局としてテレビ放送を開始したことと、他のキー局はすでに他の在阪局が関係を結んでいたこともあり、ネットキー局は当時のNET 日本教育テレビ（現：テレビ朝日）であり、東西で新聞資本のある局同士が逆転していた。詳細はネットチェンジを参照。
- ^ これよりJNN発足前の1958年6月1日からネット関係を結んでいた。
- ^ 1970年4月1日開局 - 1978年9月30日の間はJNN/テレビ朝日（一般番組のみの参加で、ニュースネット〔ANN〕はJNN協定の関係上、参加しなかった。）/FNSのクロスネット、1978年10月1日 - 1987年9月30日の間はJNN/FNSのクロスネットだった。
- ^ MBS等の在阪民放TVを直接受信あるいはCATV経由で視聴可能。なお、未開局に終わったニュー徳島放送が開局した場合、JNN参加の予定であった。
- ^ 1958年12月1日 - 1992年9月30日の間はRNB 南海放送が番販扱いでニュースネットをしていた。
- ^ 1959年4月1日 - 1970年3月31日の間はRKC 高知放送が番販扱いでニュースネットをしていた。
- ^ これよりJNN発足前の1958年3月1日からネット関係を結んでいた。
- ^ 佐賀県の大部分や山口県下関市周辺でもCATV経由又は福岡タワー（親局）、九千部山、皿倉山各送信所からの電波を直接受信する形でRKBを含む在福民放TVが視聴可能。
- ^ 長崎放送の佐賀県域におけるラジオ運営子会社、ならびに愛称。
- ^ 長崎県島原半島東部、佐賀県南東部でも親局（金峰山）の電波を直接受信する形でRKKを含む在熊民放TVを視聴可能。
- ^ 愛媛県西予・南予地方の一部（八幡浜市・西予市・宇和島市・西宇和郡伊方町三崎地区）でもOBSを含む在分民放TVを（親局を直接受信する形で）視聴可能。
- ^ JNNとは開局時から関係を持っていたが、正式加盟は沖縄の日本復帰時である。
- ^ 同社社屋と併設しているANNマストバイ局の琉球朝日放送の放送業務の一部も受託している。ただし、営業関係・排他協定で統合できない報道取材関係などを除く。
- ^ 2005年2月号の『月刊現代』（講談社）に掲載された濱口浩三（TBS社長を歴任）の回想による。
- ^ 1963年4月1日開局 - 1971年5月31日の間は（NNN加盟期間）、一部の一般番組に限り、番組販売という形式でネットをしていた。
- ^ 1983年4月1日にFNN/FNS（フルネット/マストバイ局）にネットチェンジ。なお、多くの一般番組は、猶予期間の同年9月30日まで放送された。
- ^ なお、併設ラジオは、TVネットワークが入れ替わった1975年以降、現在もJRNに加盟しており、TBSラジオ制作の一部番組をネット受けしている。但しラジオニュースは100%自社制作であり、JRN全国ニュース番組はMBSラジオ経由である。ラジオは1951年11月11日、テレビは1956年12月1日に（大阪テレビとして）それぞれ開局。
- ^ 1975年3月31日にANN（フルネット/マストバイ局）にネットチェンジ
- ^ NKTは1959年3月3日に鳥取県鳥取市で開局。同年12月15日に、同じく鳥取県でBSSが米子市に開局したが、NKTに配慮し、BSSの（JNNとしての報道）取材対象は隣県の島根県となった。JNN加盟時代は鳥取県のみ取材対象。開局は1959年3月3日。
- ^ 1959年12月15日に日本テレビ（NNN/NNS）・フジテレビ（FNN/FNS）・日本教育テレビ（現：テレビ朝日、ANN）のクロスネット局となり、1989年10月1日にNNN・NNS（フルネット/マストバイ局）に。
- ^ 青森放送二十五年史より参照。1959年のテレビ開局直前までネットワークが決まらず、一ヶ月前にようやくJNN系列になることが発表された。サービス放送が始まった9月14日からはフィルム番組、20日からラインネットのJNN系番組が流れ始めたが、KR側が提示したネットスポンサー額が想定よりも低く、急遽9月25日に日本テレビ系列（当時NNN・NNSは組織として未成立）への変更が決まり、そのまま10月1日に開局した。その後、1969年に青森2番目の民放TV局として開局した青森テレビが1975年よりJNNに正式加盟し、現在に至る。なお、ニュース以外の一般番組については、青森テレビのJNN正式加盟まで同局の編成から外れた一部の番組を放送していた。
- ^ 1960年4月1日に、日本テレビ系列（当時NNN・NNSは組織として未成立）でTV放送局が開局。これは先に隣県の山形放送が日本テレビ系列で開局していたため。ただし、1992年9月30日までは、一部のTBS系ニュース番組も番組販売という形式で一部ネットした（「JNN8時のニュースなど」）。
- ^ 1958年12月1日に、日本テレビ系列（当時NNN・NNSは組織として未成立）でTV放送局が開局。これは先に同じ四国内の徳島県のラテ兼営の民間放送局の四国放送が日本テレビ系列で開局していたため。ただし、1992年9月30日までは一部のTBS系TV番組も番組販売という形式で一部ネットした（「JNN8時のニュースなど」）。その後、同年10月1日にJNN全国最後発として開局した「あいテレビ」に、最終的にJNN系列の番組をすべて移行して、番組販売関係は解消した。
- ^ 静岡放送については人事交流の一環で記者を派遣しているが、その派遣にかかる費用は静岡放送が負担し、一部をJNNが補助する形となっている。
- ^ RAB・ABS・YBC・YBS・KNB・FBC・KRY・JRT・RNC・RNB・RKCの11局。
- ^ 全国ネットでは『ネットワークTODAY』（但し、MBS・WBSは本編自社製作）、『ウィークエンドネットワーク』（但し、MBSは本編自社製作）。ローカルニュースでは『加藤雅章の夕刊ほっかいどう』、『河北新報ニュース』、『中日新聞ニュース』、『MBSニュース』、『RKBラジオニュース』。
- ^ 一時は毎日放送がJNNとは別に、独自に支局を開設していた時期もある。
- ^ 一時北海道放送が運営をしていた時期があるが、これは1990年代に北海道放送が極東地域に開設していた支局を統合したことの名残である。
- ^ かつて中東レバノンのベイルートに支局を持っていたが、情勢悪化のために閉鎖されカイロに移転。距離的に近いこともあってイスラエル・パレスチナ・イラン・イラクへも取材に赴く。
- ^ JNN以外のニュースネットワークの東日本大震災被災地の長期取材体制は、各ネットワークキー局と被災地の地元テレビ局が中心としたネットワーク加盟各局の記者からなる、取材団方式での取材を行なっている。
- ^ 支局長・SNG中継車などを派遣。
- ^ テレビ山口や九州地方の一部の局では気象情報会社と独自に契約しているため、TBSからの配信を受けていない。なお該当する局では予報画面、予報マークなどは独自デザインのため大きく異なる。
- ^ 加盟各局により、使用している機材のメーカーや製造年度、また性能が異なるため、「メロディ」は同一ながら、その「音程」「音感」には若干の差違が見受けられる。BS-TBSではニュース・地震速報だけでなく緊急地震速報でも「ポッポ、ポッポ」と鳴らしている。HBCではニュース速報のみ「ポッポ、ポッポ」が使用され、地震速報（全国・道内問わず）、気象警報、交通情報のテロップ送出時のチャイム音はクリアな金属音に近づけた局独自のものを鳴らしている（HBC送出の速報テロップでは半透明の黒の透かしが入る）。
- ^ なお、TBSチャンネルでは、少なくとも2009年3月までは、「JNN」の文字のない、単なる「地震速報」「津波警報」などが流れている。
- ^ 一部の局（テレビ高知など）では表示しないこともあったとされる。また同時期にはNNN加盟局の一部でも同様の表示を行っていた。
- ^ TUY、UTY、MROはパナソニック製。HBC、IBC（テレビのみ）、TUT、SBS、RCC、TYS、ITV、KUTV、RKKは東芝製である。また、CBCラジオはパナソニック製である。
- ^ JNN各局が制作協力している。JNNと名が付いているものの、JNN各局へのネットは行われてない。
- ^ 先発ラテ兼営局がJNN局の地区は大都市圏の基幹局が多い（大都市圏の先発局はJNN系列の地区が殆どである）事、またそれ以外でも人口が多い地区が殆どである事から、民放TV4局化は（先発ラテ兼営局がNNN局の地区よりも）比較的早く進んだ（現在先発ラテ兼営局がJNN局の地区で民放TVが4局未満なのは鳥取&島根・大分・宮崎・沖縄の4地区5県）。一方で先発ラテ兼営局がNNN系の地区は人口が少なくその密度も低い地区が殆どの為、これら地区で民放TVが4局化されたのは山形・香川・愛媛の3地区に留まっている（香川県は岡山県との放送区域統合とテレビせとうち開局により5局化）。
[続きの解説]
「Japan News Network」の続きの解説一覧
- 1 Japan News Networkとは
- 2 Japan News Networkの概要
- 3 支局
- 4 番組販売協力局
- 5 ネットニュース
- 6 関連項目
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