ISMバンドとは? わかりやすく解説

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アイエスエム‐バンド【ISMバンド】


ISM

フルスペル:industrial, scientific and medical
読み方アイエスエム
別名:ISMバンド,2.4GHz帯

ISMとは、無線周波帯域のうち、2.4GHz前後周波数帯域のことである。ITU-Rにおいて規定されている。

ISMで扱われる2.4GHz帯は、日本では10mW以下の出力であれば無線取扱免許不要であるという特徴がある。主に通信用以外の工業利用学問研究医療などの利用用いられることが多いため、「産業」(industrial)「科学」(scientific医療」(medical)の頭文字をとって「ISM」と呼ばれている。電子レンジ電磁波も、大半無線取扱免許不要な2.45GHz帯を使用している。

ただ、実際通信でも用いられることが多くIEEE 802.11bIEEE 802.11g無線LAN技術Bluetooth、などでも2.4GHz帯使用されている。


参照リンク
What is meant by ISM applications and how are the related frequencies used? - ITU-R FAQ英文
無線通信のほかの用語一覧
その他無線通信:  包括免許  符号分割多重接続  ITU-R  ISM  iPASOLINK  Kuバンド  Kaバンド

ISMバンド

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/05/25 04:42 UTC 版)

ISMバンド(アイエスエムバンド、ISM band)とは、無線周波数(RF)エネルギーを電気通信以外の工業科学医療の目的に使用するために、国際電気通信連合(ITU)によって国際的に確保されている周波数帯である[1] 。ISMは"Industrial, Scientific and Medical"の略で、この部分を日本語訳して産業科学医療用バンドと言うこともある。


  1. ^ ARTICLE 1 - Terms and Definitions”. life.itu.ch. 国際電気通信連合 (2009年10月19日). 2019年3月4日閲覧。 “industrial, scientific and medical (ISM) applications (of radio frequency energy): Operation of equipment or appliances designed to generate and use locally radio frequency energy for industrial, scientific, medical, domestic or similar purposes, excluding applications in the field of telecommunications.”
  2. ^ a b c 平成14年総務省令第96号による電波法施行規則改正
  3. ^ 昭和46年郵政省告示第257号 無線設備規則第65条の規定による通信設備以外の高周波利用設備から発射される基本波又はスプリアス発射による電界強度の最大許容値の特例 総務省電波利用ホームページ - 総務省電波関係法令集
  4. ^ FCCrules part15 RADIO FREQUENCY DEVICES を参照
  5. ^ ITU Radio Regulations, CHAPTER II – Frequencies, ARTICLE 5 Frequency allocations, Section IV – Table of Frequency Allocations
  6. ^ a b c 国際周波数割当の脚注”. 総務省. 2019年3月4日閲覧。
  7. ^ Spectrum at 434 MHz for low powered devices”. Australian Communications and Media Authority. Australian Communications and Media Authority (1999年4月). 2017年6月28日閲覧。
  8. ^ Documents of the International Radio Conference (Atlantic City, 1947) - Doc. No. 1-100”. p. 464. 2019年3月4日閲覧。
  9. ^ Thirteenth Annual Report of the FCC, June 30, 1947 (Report). pp. 8, 50–51. http://transition.fcc.gov/Bureaus/Mass_Media/Databases/documents_collection/annual_reports/1947.pdf. 
  10. ^ 平成28年総務省令第15号による電波法施行規則改正
  11. ^ 平成10年郵政省令第111号による電波法施行規則改正
  12. ^ 平成23年総務省告示第512号による周波数割当計画改正
  13. ^ 中山純生、ワイヤレスマイクシステムについて 『電気設備学会誌』 2011年 31巻 11号 p.858-861, doi:10.14936/ieiej.31.858


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