CdmaOneとは?

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cdmaOne

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2012/09/23 20:58 UTC 版)

cdmaOne(しーでぃーえむえーわん)は、米国クアルコム社が開発し1995年に発表した通信技術である。多重化にCDMA方式を用いている。TIAの規格名称はIS-95

目次

概要

PDCGSMと比べより新しい方式である。その間の技術進歩により、音質が良く高速なデータ通信ができる。現在の第3世代携帯電話W-CDMACDMA2000とcdmaOneは、CDMA方式を利用する点が共通する。このことから、2.5世代とも言われている。

アメリカ合衆国日本韓国香港のほか、カナダメキシコイスラエルベネズエラで普及している。

日本国内では、IDODDIセルラーグループ各社(現・auKDDI沖縄セルラー電話連合))が導入したものの、後継のCDMA 1X(当初はCDMA2000 1x)に移行している。

技術

レイク受信

レイク (rake) 受信とは、マルチパスによるフェージングへの対策として開発された技術。複数のサブ受信機を使い、別々にデコードする。各受信機の位相差を検出・補正し再合成する事により、マルチパス環境下においてもS/N比の良好な受信を実現する。

この、レイク受信は携帯電話無線LANで用いられている。

cdmaOneでは、通信中、自セルの基地局以外に、隣接セルの基地局からの電波が受信できる場合は、レイク受信により電波を同時受信できるため、フェージングに強く切れにくいなどの特徴をもつ。但し、レイク受信できるのは周辺セルの基地局からの電波に限られるため、遠く離れたセルからの電波が受信される環境では妨害波を受けたのと同じであり、切れやすくなる。また、実際の電波環境は非常に過酷であるため、レイク受信がいつも成功するわけではなく、失敗すれば切れやすくなる。

パワーコントロール

CDMAでは各移動局が同一周波数で被せて送信するため、基地局から見て強い局や弱い局があると、電波のいわゆる弱肉強食の性質により、弱い局が強い局につぶされて基地局では弱い局が受信できなくなる(スペクトル拡散はこのような状態でも逆拡散で受信可能というのは誤解である)。そこで、基地局から強い局に対して送信パワーを下げろと言う指示を飛ばし、弱い局に対して送信パワーを上げろと言う指示を飛ばし、結果的にすべての局は、同じ強さとなって基地局で受信される。同じ強さであれば、被っていても逆拡散により、受信可能である。パワーコントロールは一番弱い局に合わされるため、通常、移動局の送信パワーの平均は、PHSよりも小さくなる。クアルコムのギルハウゼン (Klein Gilhousen) によって実用化された。

ソフトハンドオフ

ソフトハンドオフとは、現在通信中の基地局(ハンドオフ元)と新しく通信したい基地局(ハンドオフ先)を一時的に同時通信状態にした後、切り替えるハンドオフのことである。穏やか(ソフト)に切り替わっていくことからソフトハンドオフと呼ばれる。PDC方式など従来方式では、2組以上の送受信機を内蔵しないとソフトハンドオフは不可能であったので、実用化されなかった。cdmaOneの場合、ハンドオフ元もハンドオフ先も同一周波数であるので、単一の送受信機でハンドオフ元とハンドオフ先が同時に通信できる。そのため実用化できた。

cdmaOneにおいて、PDC方式の周波数の概念に相当するのがPNオフセット番号(PN位相)である。cdmaOneではハンドオフ元が使っているPNオフセット番号の信号とハンドオフ先が使っているPNオフセット番号の信号を一時的に同時通信状態にすることでソフトハンドオフを実現している。ソフトハンドオフは、一種のサイトダイバーシティでもあるので、ハンドオフの失敗が少ないと言われている。なお、PNオフセット番号は相対値であり、その基準となるのはGPSの時間である(そのため同期式と呼ばれる)。通話しながら、地上から地下に移動した際、どちらもcdmaOneがサービスされているにもかかわらず、ハンドオフできずに切れるのは、地下局にGPSが実装されていないためである。

なお、PNオフセット番号は0~511までの有限の値であるため、重複しないように各基地局に割り当てる必要がある。

プロトコル

IS-95 (Interim Standard 95, TIA) の規格上の用語。

  • P_REV (Protocol Revision)
    • P_REV =1
      • ANSI J-STD-008, 1995
    • P_REV =2
      • IS-95A
    • P_REV =3
      • Technical Services Bulletin 74 (TSB-74)
    • P_REV =4
      • Interim Standard 95B (IS-95B) Phase I,
    • P_REV =5
      • Interim Standard 95B (IS-95B)
    • P_REV =6

関連項目


cdmaOne (サービス)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2013/06/17 00:55 UTC 版)

(CdmaOne から転送)

cdmaOne(シーディーエムエー ワン)は、かつてauブランドを展開するKDDIならびに沖縄セルラー電話(開始当初はIDOならびにDDIセルラーグループ)が提供し、日本国内で展開していた第二世代携帯電話(2G)のサービス。当時主流のPDCに比べ通信速度が速かったため第2.5世代(2.5G)とも呼ばれていた。

それまでのPDC方式でのサービスに変わり1998年(平成10年)7月14日以降順次開始され、日本初の2.5Gのサービスインとなった。なお、2002年からは上位互換の3GサービスとしてCDMA 1Xが、2003年からは更なる上位互換の3.5GサービスCDMA 1X WINがそれぞれ開始されており、在来のcdmaOne端末は2002年(平成14年)半ばを持って生産終了しているため残存契約数は非常に少なくなっており、2012年(平成24年)6月末現在の時点では2万4千2百件で総契約数のおよそ0.07%となっていた。

目次

概要

旧IDO、旧DDIセルラー各社は1994年(平成6年)4月から順次PDC方式によるサービスを展開(2003年3月で停波)していたが、当初のエリア整備の遅れなどによりNTTドコモデジタルホンなど当時の同業他社に比べて劣勢を強いられていた。そこで、差別化として1998年7月に旧DDIセルラーの関西・九州・沖縄エリアで日本初の2.5G及びCDMA方式のサービス開始し、1999年4月までに全国展開が完了した。

なお、2012年6月現在の時点においてEZweb、Eメール機能が使用できるのはC3001H/C3002K/C3003P/C5001Tのみとなっていた。ただし、先述の4機種は本来1X用の端末として開発されたものをインフラ整備の遅れにより急遽cdmaOne用に作り替えたものであり、通信速度を除き対応機能(WAP2.0/eznavigation等)やEZwebの契約コース(EZwebMulti)などは当初の1X(A3000シリーズ)とほぼ同じものである。そのため、本来のcdmaOne端末によるEZweb機能の提供は事実上既に終了している。また、カメラを内蔵している端末も存在しない。

全てのcdmaOneシリーズは在来の800MHz帯(以下L800MHz帯)専用であり、2GHz帯および新800MHz帯(以下N800MHz帯)に対応していない。

2009年(平成21年)5月20日には、新規契約者が減少していることを理由に、CDMA 1Xと共に新規受付とCDMA 1X WINからの機種変更を、同年8月9日をもって終了することが発表された[1]。なお、前述の通り2003年以降端末の新規生産は行われておらず、2002年で事実上新規契約が終了していた(白ロムを持ち込んでの契約は可能だった)。そして2011年4月25日には2012年7月22日をもってサービス終了することが正式に発表された[2]。同年3月31日にはPDCで最後まで残っていたNTTドコモmovaも停波したため、先述の通りこれにより日本国内における第2世代(第2.5世代含む)携帯電話は名実共に全て停波することとなった。

年表

  • 1998年(平成10年)7月14日 関西・九州・沖縄でサービス開始。
  • 1999年(平成11年)3月18日 北陸・中国・四国でサービス開始。
  • 1999年4月14日 関東・中部(旧IDOエリア)、北海道・東北でサービス開始。これにより全国でサービスが利用可能に。
  • 1999年4月14日 EZWeb機能の提供開始。
  • 2000年(平成12年)7月1日 DDIセルラーグループとIDO、ブランド名称をauに統合。
  • 2000年10月1日 旧KDD、旧DDI、旧IDOが合併、KDDI発足。
  • 2001年(平成13年)12月 cdmaOneで「次世代サービス」(EZWebMulti・WAP2.0、eznavigation(現・EZナビ)、ezmovie(現・EZムービー))開始。
  • 2002年(平成14年)3月下旬 最後のcdmaOneモデルであるC3003P発売。
  • 2002年3月31日 コミコミOneファーストの新規受け付け終了。
  • 2004年(平成16年)2月9日 EZweb A/B/スタンダード/プレミアムコース対応機種(C20x、C30xシリーズ)によるEZweb機能の新規受付終了。
  • 2005年(平成17年)12月31日 EZweb A/B/スタンダード/プレミアムコース対応機種(C20x、C30xシリーズ)によるEZweb機能の提供終了。
  • 2007年(平成19年)12月31日 EZweb@mail対応機種(C40x、C45x、C100xシリーズ)によるEZweb機能の新規受付終了。
  • 2008年(平成20年)5月31日 EZweb@mail対応機種(C40x、C45x、C100xシリーズ)によるEZweb機能の提供終了。
  • 2009年(平成21年)8月9日 新規契約者の減少を理由にCDMA 1Xと同時にcdmaOneサービスの新規受付を終了。
  • 2012年(平成24年)7月22日 L800MHz帯の免許停止(期限切れ)に伴いCDMA 1Xならびに一部のL800MHz帯非対応のCDMA 1X WINと同時にcdmaOneサービスを終了。同サービス開始から14年[3]の歴史に幕を下ろした。

課金体系

料金プラン

旧料金プランについては一部を除き2007年11月までの旧1Xプランとほぼ同じである。なお、電話で申し込むことによって異なる地域のプランに変更することも可能だった。

2007年11月12日以降のプラン

基本料金プラン (価格)は本体価格
料金プラン 基本料金 通信・通話料単価 備考
基本支払額 うち
無料通話分
実質基本料金 音声
プランSS 3,780円
(3,600円)
1,050円
(1,000円)
2,730円
(2,600円)
21円00銭
(20円00銭)
2005年11月から
プランS 4,935円
(4,700円)
2,100円
(2,000円)
2,835円
(2,700円)
16円80銭
(16円00銭)
プランM 6,930円
(6,600円)
4,252円
(4,050円)
2,678円
(2,550円)
14円70銭
(14円00銭)
プランL 9,975円
(9,500円)
6,615円
(6,300円)
3,360円
(3,200円)
12円60銭
(12円00銭)
プランLL 15,750円
(15,000円)
12,600円
(12,000円)
3,150円
(3,000円)
15円75銭
(15円00銭
分単位課金。
2005年2月14日から

旧IDOエリア

基本料金プラン (価格)は本体価格
料金プラン 基本料金 通信料単価(/30秒)
基本支払額 うち
無料通信分
実質基本料金 音声
コミコミOneライト 3,654円
(3,480円)
630円
(600円)
3,024円
(2,880円)
31円50銭
(30円00銭)
コミコミOneエコノミー 4,179円
(3,980円)
2,100円
(2,000円)
2,079円
(1,980円)
21円00銭
(20円00銭)
コミコミOneスタンダード 7,875円
(7,500円)
4,725円
(4,500円)
3,150円
(3,000円)
15円75銭
(15円00銭)
コミコミOneビジネス 13,125円
(12,500円)
8,820円
(8,400円)
4,305円
(4,100円)
10円50銭
(10円00銭)
コミコミOneファースト 33,600円
(32,000円)
28,350円
(27,000円)
5,250円
(5,000円)
7円87銭5厘
(7円50銭)
デイタイムプラン 4,200円
(4,000円)
0円
(0円)
4,200円
(4,000円)
平日昼間 10円50銭
(10円00銭)

その他  31円50銭
(30円00銭)
コミコミOneオフタイム 5,145円
(4,900円)
1,785円
(1,700円)
3,360円
(3,200円)
時間帯・通話先エリアによって異なる

旧DDIセルラーエリア

基本料金プラン (価格)は本体価格
料金プラン 基本料金 通信料単価(/60秒)
基本支払額 うち
無料通信分
実質基本料金 音声
コミコミコールS 4,095円
(3,900円)
1.470円
(1,400円)
2,625円
(2,500円)
42円00銭
(40円00銭)
コミコミコールL 6,090円
(5,800円)
3,150円
(3,000円)
1,890円
(1,800円)
31円50銭
(30円00銭)
コミコミコールジャンボ 9,240円
(8,800円)
4,200円
(4,000円)
5,040円
(4,800円)
21円00銭
(20円00銭)
コミコミコールスーパー 14,175円
(13,500円)
9,450円
(9,000円)
4,725円
(4,500円)
15円75銭
(15円00銭)
デイタイムプラン 4,200円
(4,000円)
0円
(0円)
4,200円
(4,000円)
平日昼間 21円00銭
(20円00銭)

その他  63円00銭
(60円00銭)
標準プラン 4,830円
(4,600円)
0円
(0円)
4,830円
(4,600円)
時間帯・通話先エリアによって異なる
ちょっとコール 3,675円
(3,500円)
0円
(0円)
3,675円
(3,500円)
時間帯・通話先エリアによって異なる

端末

型番法則

cdmaOne端末の型番は初期のものを除き全てCから始まるため、Cシリーズと呼ばれることが多い。

数字の1・2桁目はEZweb関連のグレードを指し、以下の表のようになっている。

端末と主要機能・サービスの関係(対応:○、非対応:×、機種により違いあり:△)
  通話 メール EZweb EZアプリ(Java) EZナビ EZムービー
CD-10シリーズ × × × × ×
C1xxシリーズ
C2xxシリーズ 回線交換式
C3xxシリーズ パケット式
C4xxシリーズ EZweb@mail
C45xシリーズ
C100xシリーズ
C300xシリーズ EZwebMulti
C500xシリーズ

数字の3桁目は1・2桁目を踏まえたうえでの続き番号であり、現在のCDMA 1X WIN端末と異なりメーカーの区別がないためそのため同じ型番(例:C302)を持つ端末は基本的に1つのみである。

●印 - グローバルパスポートCDMA対応端末。

1998年の端末

CD-10DE、CD-10F、CD-10K、CD-10P、CD-10T
旧DDIセルラーでのサービス開始当初の端末群。全てTACS方式とのデュアルモード機で、使えないエリアでもTACS端末として使用可能。サービス開始が遅かったため旧IDOエリアでは発売されなかった。

1999年の端末

1999年春モデル - C101S、C102K、C103T、C104SA、C105P、C201H
本モデル以降IDOエリアでも発売開始。全てシングルモード機でC201Hは初めて回線交換型(使用時間に応じての従量制)のEZwebに対応。C101Sは2004年8月以降使用するためにはソフトウェアアップグレードが必要なため、希望するユーザーに対しては新しい機種への無料交換などの措置が取られている。
1999年秋モデル - C106ST、C107K、C202DE

2000年の端末

2000年春モデル - C105P、C111SA●、C301T、C302H、C303CA(G'zOne)、C304SA、C305S
C30xシリーズはパケット通信型のEZwebに初対応。
2000年夏モデル - C102K、C307K、C308P、C309H
本モデル以降auブランドでの発売に。
2000年秋モデル - C100M、C310T、C311CA(G'zOne)
2000年冬モデル - C313K、C401SAC402DE、C403ST、C404S(DIVA)、C405SA、C406S
C40xシリーズはEZweb@mailに初対応。C406Sは国内初の着せ替えモデル、C405SAは当時世界最薄モデル。

2001年の端末

2001年春モデル - C407H、C408P、C409CA(G'zOne)、C410T
2001年夏モデル - C411ST、C412SA●、C413S、C414K、C415T、C451H、C452CA(G'zOne)GLAY PHONE(C413Sベース)
C45xシリーズは初めてezplusに対応。C413Sは初のBluetooth対応。
2001年冬モデル - C414K II、C1002S、C1001SA●、C3001HC3002KC3003PC5001T
C414K IIを除く本シリーズは当初、この時期にCDMA2000 1xのサービス開始が予定されていたが、インフラ整備の遅れにより2002年4月に延期されたため、新端末用に開始されていた新サービスを既存のネットワーク用に作り直した物である。そのため、型番も本シリーズのみ後の1Xと同じ4桁になっている。このときに発売されたC3003Pが最後のcdmaOneモデルとなった。C3000シリーズはEZWebMulti・WAP2.0、eznavigation(現・EZナビ)、C5000シリーズは加えてezmovie(現・EZムービー)対応。

非携帯電話型端末

  • C312SK (Rapira Card) C314T (P'sBoat) C315SK (Rapira Card)

関連項目

注釈

  1. ^ KDDI「CDMA 1X」サービス等の受付終了について(2009年5月20日閲覧)
  2. ^ 「CDMA 1X」などのサービス終了等のお知らせ〈別紙〉KDDIニュースリリース2011年4月25日
  3. ^ ただし関東・中部・北海道・東北エリアは13年。




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