飯田中継局とは？わかりやすく解説

飯田中継局（いいだちゅうけいきょく）は、長野県飯田市にあるテレビとラジオの中継局である。なお、当項ではコミュニティ放送である飯田エフエム放送の送信所についても記載する。

概要

アナログテレビ放送

チャンネル番号	放送局名	空中線電力	ERP	放送対象地域	放送区域内世帯数	運用開始日
3	NHK 長野教育	映像250W/ 音声63W	映像1.05kW/ 音声260W	全国	約5万世帯	1962年 11月1日^[2]
4	NHK 長野総合		映像1kW/ 音声260W	長野県		1960年 4月1日^[3]
6	SBC 信越放送		映像1.1kW/ 音声280W			1960年 4月1日
40	NBS 長野放送	映像1kW/ 音声250W	映像8.6kW/ 音声2.1kW			1969年 4月1日^{[注 1]}
42	TSB テレビ信州		映像8.1kW/ 音声2kW			1980年 10月1日^{[注 2]}
44	abn 長野朝日放送		映像8.6kW/ 音声2.1kW

周波数（MHz）	放送局名	空中線電力	ERP	放送対象地域	放送区域内世帯数	運用開始日
77.4	NHK 長野FM	100W^[6]^[7]^[8]	300W^[6]	長野県	54,827世帯^[9]	1969年 3月1日^[10] （1965年3月22日^[11])
88.3	FM長野長野エフエム放送		330W^[7]		54,827世帯^[9]	1988年 9月19日^[9]
94.2	SBC 信越放送^[12]		140W^[8]		-	2018年6月20日^[12]

括弧内は実用化試験局としての運用開始日。
FM長野は1988年10月1日の開局と同時に設置。
運用開始時のNHK-FMの周波数は81.3MHzだった^[11]（1988年8月3日に周波数変更^[9]）。また現在の77.4MHzはNHK-FMの周波数の中で全国一低い周波数となっている。

AMラジオ放送

周波数 (kHz)	放送局名	呼出符号	空中線電力	放送対象地域	放送区域内世帯数	運用開始日
621	NHK 長野第1	（なし）	1kW	長野県	約7万世帯	1942年 8月15日
1098	SBC 信越放送	JOSW		長野県		1954年 2月25日
1476	NHK 長野第2	（なし）		全国		1952年 5月1日

NHKの中継局は太平洋戦争開戦に伴う電波管制によって悪化した受信状態を改善するため、1942年8月15日、飯田臨時放送所として開設された（第1放送のみ）。太平洋戦争終了後の1945年10月26日、飯田中継放送所と改称され、1946年9月1日、呼出符号がJOAK7に決定、1948年7月1日にはJOSQに変更された。1952年5月1日には第2放送の中継局が開設され、呼出符号JOSZが割り当てられた。呼出符号はいずれも1967年11月1日に廃止された。

周波数	放送局名	呼出符号	空中線電力	ERP	放送対象地域	放送区域内世帯数	運用開始日
76.3MHz	飯田エフエム放送通称「FMいいだ」愛称「i-STATION」	JOZZ4AM-FM	20W	51W	飯田市の広範囲及び下伊那郡喬木村･高森町の各一部地域	約36,000世帯	2001年 10月15日

^ 地上デジタルテレビジョン放送局の予備免許の交付－善光寺平、松本、岡谷諏訪、伊那及び飯田の5中継局（総務省信越総合通信局）
^ 日本放送協会（編）『NHK年鑑'63』日本放送出版協会、1963年、198頁。
^ 日本放送協会編『NHK年鑑1961』日本放送出版協会、1960年、400頁。
^ 開局二十周年記念事業委員会社史編纂専門部会編『長野放送二十年の歩み』長野放送、1989年、171頁。
^ ^a ^b テレビ信州開局20周年実行委員会事務局社史編纂部会／編『テレビ信州20年のあゆみ』テレビ信州、2000年、214頁。
^ ^a ^b 無線局免許状情報（NHK-FM（総務省）
^ ^a ^b 無線局免許状情報（エフエム長野（総務省）
^ ^a ^b “無線局等情報検索無線局免許状等情報”. 総務省. 2021年6月21日閲覧。
^ ^a ^b ^c NHKアイテック/編集; 日本放送協会/監修; 日本民間放送連盟/監修『全国テレビジョン・FM・ラジオ放送局一覧 2004』NHKアイテック、2004年、1040頁。
^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'69』日本放送出版協会、1969年、225頁。
^ ^a ^b 日本放送協会編『NHK年鑑'65』日本放送出版協会、1965年、228頁。
^ ^a ^b “SBCラジオのワイドFMがはじまりました！！（北信・東信エリア92.2MHz）:SBC信越放送：SBC信越放送”. sbc21.co.jp. 2018年6月6日閲覧。