コンパクトシティ
コンパクトシティとは、徒歩で移動できる範囲を生活圏としてとらえることで、健康的で住みやすい街づくりを目指そうとする考え方。１９７３年、米国のGeorge B. Dantzig（ダンツイク）とThomas L. Saaty（サーティ）が、著書『Compact City』で米国における郊外の無計画・無秩序な開発への警鐘として提唱した概念です。私たちの生活、衣食住から職場・学校・病院・遊び場まで様々な機能を都市の中心部にコンパクトに集積することで、公共交通の有効活用、より効率的で効率的なインフラ整備や中心市街地の活性化などシナジー（相乗効果）を生もうとするもの。
（写真は神戸ハーバーランド）
（掲載日：2006/07/09）
コンパクトシティ
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/05/27 09:07 UTC 版)
コンパクトシティ（英: compact city）とは、都市的土地利用の郊外への拡大を抑制すると同時に中心市街地の活性化が図られた、生活に必要な諸機能が近接した効率的で持続可能な都市、もしくはそれを目指した都市政策のことである[1]。
- ^ a b コンパクトシティの推進 国土交通省東北地方整備局、2003年2月
- ^ a b コンパクトで進み出した大規模開発、なぜ失敗するのか | 論文 | 自治体問題研究所（自治体研究社）
- ^ a b コンパクトシティはなぜ失敗するのか 富山、青森から見る居住の自由 - Yahoo!ニュース
- ^ 仙台市 都市計画をとりまく動向 p23 2019年11月
- ^ 豊橋市中心市街地活性化基本計画 9章〜12章 豊橋市企画部、2011年3月31日
- ^ 北九州市 ハートフル北九州 政策大綱
- ^ 松山市 コンパクトシティの実現に向けた取り組み 2016年1月19日
- ^ p3 佐世保市の都市づくりの方向性
- ^ a b “まちづくり三法改正の概要 | まちづくり三法の解説 | まちなか再生ポータルサイト”. www.furusato-zaidan.or.jp. 2021年1月17日閲覧。
- ^ “報道発表資料：都市再生特別措置法等の一部を改正する法律案について - 国土交通省”. www.mlit.go.jp. 2022年8月5日閲覧。
- ^ “居住誘導区域とは 住宅を集め、地域の都市機能確保”. 日本経済新聞 (2020年7月15日). 2021年1月17日閲覧。
- ^ “都市計画：立地適正化計画作成の取組状況 - 国土交通省”. www.mlit.go.jp. 2023年3月8日閲覧。
- ^ a b c シリーズ；コロナ禍の人口移動、首都圏への流入続く② 麗澤大学経済学部客員教授・大東建託賃貸未来研究所所長 宗健氏に聞く | 不動産経済オンライン
- ^ ネットワーク型コンパクト形成ビジョン -宇都宮市
- ^ 富山市は「第二の夕張市」となるか――「コンパクトシティ」を目指して暴走する国土交通省と富山市長
- ^ 人口100万人都市にある商店街をも衰退させる「エキナカ」
- ^ 西武も逃げ出した青森駅前再開発ビルの今 (3ページ目)：日経ビジネス電子版
- ^ クローズアップ現代 2013年10月21日放送分 わが町を身の丈に
- ^ a b いい奴なのに売り込み下手だと思っていたら知らないうちに売れ始めていたアイツの名前は秋田市 | NHK政治マガジン
[続きの解説]
「コンパクトシティ」の続きの解説一覧
- 1 コンパクトシティとは
- 2 コンパクトシティの概要
- 3 概念
- 4 脚注
コンパクトシティ
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/15 09:40 UTC 版)
「ニューアーバニズム」の記事における「コンパクトシティ」の解説
同様の政策は日本でも試みられているが、コンパクトシティという言葉が多く使われるようになっている。青森市、仙台市、稚内市をはじめとした東北・北海道の都市と神戸市がその事例である。
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