ビルト・イン・スタビライザー ビルト・イン・スタビライザーのプロセス

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ビルト・イン・スタビライザー

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/02/20 03:31 UTC 版)

ビルト・イン・スタビライザーのプロセス

恒等式からの分析

一般に、ある国民経済においては

国民所得=総消費+財政支出+民間投資+（輸出-輸入）...(1)

総消費+総税払+総貯蓄=総消費+財政支出+民間投資+（輸出-輸入）...(2)

(総消費-総消費)+(総税払-財政支出)+(総貯蓄-民間投資)=(輸出-輸入)...(3)

財政収支+民間純貯蓄=経常収支...(4)

となる。 仮に民間投資が減少したとすると、財政収支と経常収支がそのままの場合、総貯蓄が減少することになる。(3)(4)より総貯蓄の減少は、消費性向を通して総消費の減少を意味し、民間投資の減少と併せて国民所得の減少（不況）を起こす。

しかし、国民所得の減少は通常、税収の減少にもつながるため、財政収支も悪化する。すると総貯蓄の減少は、財政収支がそのままの場合に比べて、軽微で済み、国民所得の減少も緩やかになる。また、輸入も国民所得に比例する傾向があるため、経常収支を通すことで貿易にもスタビライザー効果が見られる。

数式モデルからの分析

民間投資が15の場合は、国民所得に応じた税制の国も国民所得と無関係な税制である国も違いはないが、民間投資が5の場合は同額の総投資減少に対して、国民所得に比例した税制を持つ国のほうが景気の落ち込み方は緩やかになる。これは、歳出を固定しているだけでも、税収減により財政赤字になり、財政政策を自動的に発動していることになるためである。バブル崩壊後の日本においても、急速な税収減少が景気の落ち込みを限定的なものにした。一方、財政均衡を守ろうとするとスタビライザー効果は失われ景気の落ち込みは激しくなる。

税制	モデル	民間投資が15の場合の解	民間投資が5の場合の解
国民所得に応じた税制	国民所得：$Y=C+I+G$ 総消費：$C=c(Y-T)$ 総投資：$I=15$ 財政投資：$G=25$ 税収：$T=tY$ 消費性向：$c=0.8$ 税率：$t=0.25$	$Y=2.5(15+25)=100$ $C=60$ $T-G=0$　※財政収支	$Y=2.5(5+25)=75$ $C=45$ $T-G=-6.75$ ※財政収支
国民所得と無関係な税制	国民所得：$Y=C+I+G$ 総消費：$C=c(Y-T)$ 総投資：$I=15$ 財政投資：$G=25$ 税収：$T=25$ 消費性向：$c=0.8$	$Y=5(15+25-20)=100$ $C=60$ $T-G=0$ ※財政収支	$Y=5(5+25-20)=50$ $C=30$ $T-G=0$ ※財政収支