インフォームド・コンセント
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外部リンク
注釈
- ^ 「説明と合意 (informed consent)」と記す場合があれば[6]、「Informed Consent (説明と同意)」と記す場合もある[7]。
- ^ 本書において「インフォームド・コンセント（informed consent 以下、IC と略）」と記している[11]。
- ^ 本人の代理として代理決定をした家族の心理的な負担について、(水野 1990, p. 200-202)。
- ^ 精神疾患患者の自己決定権がどのような要件の下で制約されるか、憲法学からの考察として、竹中勲「精神衛生法の強制入院制度をめぐる憲法問題」『判例タイムズ』第34巻第5号、判例タイムズ社、1983年2月、50-76頁、ISSN 04385896、NAID 40003206077。 を参照。
- ^ エホバの証人の輸血拒否事件を法的パターナリズム論の視点から考察したものとして、以下を参照。中村直美 『エホバの証人の輸血拒否とパターナリズム』。ホセ・ヨンパルト、三島淑臣編 『法の理論』13、成文堂、1993年。
出典
- ^ 川上武『戦後日本病人史』社人法団農山漁村文化協会、2002年、1ページ、ISBN 4-540-00169-8
- ^ a b http://medical.nihon-data.jp/archives/1116
- ^ a b 松井英俊「インフォームド・コンセントの歴史的展開から得られた患者:医療従事者関係の検討」『看護学統合研究』第5巻第2号、広島文化学園大学、2004年3月、70-73頁、CRID 1050577818268303232、ISSN 13460692。
- ^ 五十嵐雅哉「医療におけるパターナリズムが正当化され条件」『日本老年医学会雑誌』第41巻第1号、日本老年医学会、2004年1月、9頁、doi:10.3143/geriatrics.41.8、ISSN 03009173、NAID 10012898485。
- ^ a b c d e 江口聡 著「インフォームド・コンセント: 概念の説明」、加藤尚武・加茂直樹 編『生命倫理学を学ぶ人のために』世界思想社、1998年1月、30頁。ISBN 978-4-7907-0690-8。
- ^ 笹子三津留, 石川勉, 松江寛人, 山田達哉, 木下平, 丸山圭一, 岡林謙蔵, 田尻久雄, 吉田茂昭, 山口肇, 斉藤大三, 小黒八七郎「早期胃癌に対する局所切除」『日本消化器外科学会雑誌』第23巻第9号、日本消化器外科学会、1990年、2194頁、doi:10.5833/jjgs.23.2191、ISSN 0386-9768、NAID 130004116429。
- ^ 井上裕美「―Informed Consent (説明と同意) ―婦人科内視鏡手術とInformed Consent ―“Great expectaion syndrome”とDay surgery」『日本産科婦人科内視鏡學會雜誌』第16巻第2号、日本産科婦人科内視鏡学会、2000年12月、180-185頁、doi:10.5180/jsgoe.16.2_180、ISSN 1884-9938、NAID 10020399469。
- ^ a b 星野一正「インフォームド・コンセント-考え方と実際:第42回日本透析医学会教育講演より」『日本透析医学会雑誌』第30巻第10号、日本透析医学会、1997年10月、1222頁、doi:10.4009/jsdt.30.1219、ISSN 13403451、NAID 10004920752。
- ^ 伊澤純「医療過誤訴訟における医師の説明義務違反(一)」『成城法学』第62号、東京 : 成城大学法学会、2000年7月、41-123頁、CRID 1050001337473596544、ISSN 03865711。
- ^ 水野 1990, p. 61-67,「アメリカのインフォームド・コンセント」節
- ^ a b 一宮茂子「生体肝移植ドナーが経験したインフォームド・コンセント －ドナーインタビューの分析より」『Core Ethics : コア・エシックス』第8号、立命館大学大学院先端総合学術研究科、2012年、53頁、doi:10.34382/00005540、ISSN 1880-0467、NAID 110009426552。
- ^ シンポジウム 第54回人権擁護大会 2011年10月6日 2018年7月8日閲覧
- ^ a b c d 『日本医師会 診療情報の提供に関する指針 第2版』日本医師会、2002年10月。 オリジナルの2019年12月3日時点におけるアーカイブ。
- ^ 名古屋地裁平成19年6月14日、判例タイムズ1266号、271頁。
- ^ 浅井篤「インフォームド・コンセントの基本」『健康人間学』第16号、京都大学医療技術短期大学部、2004年、11-15頁、ISSN 09163352、NAID 120000896598。
- ^ a b 子どもを対象とする看護研究に関する倫理指針（日本小児看護学会）
- ^ Reference guide to consent for examination or treatment (second edition), イギリス保健省, (2009-08)
- ^ “インフォームドアセントを得ると、児の不安・恐怖は和らぐか？ 小児から得るのは同意ではなく「賛意」”. 中外医学社（m3.com） (2021年4月6日). 2021年4月6日閲覧。
- ^ Division of Mental Health and Prevention of Substance Abuse (1996). This page cannot be found (PDF) (Report). World Health Organization. WHO/MNH/MND/96.9。 [リンク切れ]
- ^ 樋澤吉彦「「同意」は介入の根拠足り得るか？：パターナリズム正当化原理の検討を通して」『新潟青陵大学紀要』第5巻第5号、新潟青陵大学、2005年、77-90頁、doi:10.32147/00001138、ISSN 1346-1737、NAID 110007568924。
- ^ a b 2000年2月29日の最高裁判決（平成一〇年（オ）第一〇八一号、第一〇八二号平成一二年二月二九日第三小法廷判決）。
- ^ a b 『判例時報』1629号、34頁。『判例タイムズ』965号、83頁。
- ^ “「患者の権利」の保障は医療現場の改善につながる | TKC全国会 医業・会計システム研究会 | TKCグループ”. www.tkc.jp. 2019年5月25日閲覧。
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