アイヌ音楽 社会的意義

アイヌ音楽

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/17 06:13 UTC 版)

社会的意義

滅衰

アイヌの民族芸能は、明治以降の和人の活動によってアイヌの立場が抑圧されるなかでも、民族の社会的結束と連帯感を高めるため儀式やエンターテインメントとしての価値以外にも重要な手段だった。

1868年の明治改革以降、現在の北海道は明治政府の開拓事業によって森林が次々と伐開され、農地化されていった。これはアイヌ側にとってはコミュニティーや生活圏の破壊にほかならず、狩猟や漁労に依存する伝統的な生活様式を諦めなければならなかった。現在のアイヌ民族の間でアイヌ語がほとんど使用されないのは、アイヌ語が文字を持たない言語であり、同時に日本人への同化を余儀なくされたためである。

再来

日本で観光事業が発展して以降、北海道は国内外からの重要な観光地になった。20世紀以降、北海道にツーリズムが広まった折、「大自然」「日本本土から見て、異国的な情緒」とともに「アイヌ」は「古来の生活文化を伝える民族」として宣伝された。各地に「伝統的なアイヌの村」や「アイヌ博物館」が建立されたにもかかわらず、実際のアイヌ民族の権利は抑圧されていた。失われたはずの伝統が観光目的で保持されることについて、聖公会の宣教師ジョン・バチェラーなどは「アイヌの新しい搾取の仕方」だと批判した。

"The Japanese treat them better now, simply because they came to realize that the Ainu were a valuable curiosity worth preserving. There was no kindness or sentiment in it—none whatever. They quit trying to exterminate this shattered relic of a dying Caucasian race when visitors with money to spend began coming from all over the world just to see and study them. If today the Ainu are protected wards of the Government, and if the Government has paid me any honor, it is not because of a change of heart on the part of the Japanese; it is only because the Ainu became worth something to Japan."
1943年のジョン・バチェラーとジョン・パトリックの対談 [4]

1997年に北海道旧土人保護法アイヌ新法に変わった。公益財団法人、アイヌ文化振興・研究推進機構(アイヌ文化財団)が設立されたおかげで、アイヌ民族の伝統継承が法的に許された[要出典]


注釈

  1. ^ a b c d NHKにより録音された資料。2020年現在未CD化のSP盤国立国会図書館の歴史的音源配信提供参加館などで聴くことができる[7]

出典

  1. ^ N・G・マンロー『アイヌの信仰とその儀式』国書刊行会、2002年、135p頁。 
  2. ^ N・G・マンロー『アイヌの信仰とその儀式』国書刊行会、2002年、138p頁。 
  3. ^ 《伝承者育成事業レポート》イパㇷ゚ケニ(鹿笛)について - 月刊シロㇿ 1月号(2020年10月24日閲覧)
  4. ^ John Patric (2005). Why Japan Was Strong: A Journey of Adventure (reprint ed.). Kessinger Publishing. p. 72. ISBN 1-4191-6878-9
  5. ^ 甲地 利恵 | スタッフ”. 北海道博物館. 2020年12月26日閲覧。
  6. ^ 千葉 伸彦 - researchmap
  7. ^ a b c d e 甲地利恵 (2020年1月14日). “歴史的音源 - 音源紹介 - 「歴史的音源」で聴けるアイヌの芸能について”. 歴史的音源. 国立国会図書館. 2020年12月26日閲覧。
  8. ^ 平取アイヌ文化保存会(BACSPG)他 | JVC WORLD SOUNDS 日本/アイヌのうた”. ビクターエンタテインメント. 2020年12月26日閲覧。
  9. ^ 甲地利恵. “アイヌ音楽について調べる”. 北海道立アイヌ民族文化研究センター. 2020年12月26日閲覧。
  10. ^ 国立国会図書館サーチR100000002-I000010577087


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