電設器材とは？わかりやすく解説

電設器材（でんせつきざい、電設資材とも、英: electrical construction materials / electrical installation materials）は、建築物・プラント・社会インフラの電気設備の設計・施工・保守に用いる機器・部材・消耗材の総称である。照明・スイッチ・コンセント・分電盤などの機器（低圧配電・制御）、電線・ケーブル・端末、電線管・ダクト・ケーブルラックなどの配線支持材、端子・スリーブ・絶縁テープ・ビスなどの消耗材を含む^[1]^[2]。日本では見積・積算の便宜上、機器類のA材、主要材料のB材、消耗材のC材という区分が慣用される^[3]。

範囲と分類

配電・制御機器: 受配電設備、分電盤、開閉器・遮断器、保護継電器、端子台、計測・監視装置など。配電盤内の機器取付けには機器取付け用レール（DINレール）が用いられ、JIS C 2812が寸法・互換性を規定する^[4]。
配線材料: 600V配線用ケーブル（例：VVF／VVR）はJIS C 3342が規定する^[5]。
管路・配管・ボックス: 硬質ポリ塩化ビニル電線管（VE管等）はJIS C 8430が寸法・構造・試験方法を定める^[6]^[7]。
ケーブル支持設備: ケーブルラック／トレイ、ダクト、支持金具など。実務上は材質・表面処理・支持間隔・接地要件などの設計条件が定められる^[8]。
端末・付属品・消耗材: 圧着端子、スリーブ、ジョイント、絶縁テープ、固定具、各種ビス等。
情報・弱電関連: 通信・防災・インターホン・監視・LAN配線など、低電圧設備の機器・配線・管路・成端材。

主要規格・法令

日本の電設器材は、電気設備の技術基準の解釈（経済産業省）や建築・道路等の個別要領、JIS、IECとの整合規格の適用を受ける。代表例は次のとおり。

電気設備の技術基準の解釈（最新版PDF）— 耐燃性・不燃材料、管路・トラフ、通信線被覆、暗渠の自動消火設備等の要求^[9]

JIS C 3342 — 600Vビニル絶縁ビニルシースケーブル（VVF/VVR）^[5]
JIS C 8430 — 硬質ポリ塩化ビニル電線管（VE管ほか）^[6]
JIS C 2812 — 配電盤・制御盤内の機器取付け用レール（DINレール）^[4]

（解説）電気設備技術基準・解釈の解説— 日本電気技術者協会による概説^[10]

調達と市場

日本の電設業界では、材の性格に応じたA材・B材・C材の区分が見積・積算上の慣行として用いられる（A＝機器・比較的高額、B＝主要材料、C＝消耗材）^[11]。全国の専門商社・流通網を通じて供給され、総合展示会JECA FAIR（電設工業展）では電設機器・資材・工具・ソフト等の新製品が発表される^[12]^[13]。2025年の第73回電設工業展はインテックス大阪で開催された^[14]。

保守・点検と温度監視

盤内端子・遮断器・母線接続部などのホットスポット（異常昇温）は事故の誘因となるため、赤外線サーモグラフィや温度表示ラベル（示温ラベル）などで監視される。示温ラベルは設定温度到達で不可逆に変色し、履歴管理に適する^[15]^[16]。日本では示温ラベルの多点タイプ（10℃刻み等）が配電盤や受変電設備の保守点検に用いられている^[17]。注：メーカー資料は一次情報であるため、Wikipediaでは帰属を明記して限定的に使用する。独立出典（学会誌・業界紙等）と併用することが望ましい。

脚注

外部リンク

[1] 八州電工「電材とは？電材の種類や入手方法について」

[2] Denzai-Bank「電材とは？種類や特徴」

[3] 同上（A材・B材・C材の定義と例示）。

[2812:1998-4] JIS C 2812:1998「機器取付け用レール」

[3342:2012-5] JIS C 3342:2012「600Vビニル絶縁ビニルシースケーブル」

[8430:2019-6] JIS C 8430:2019「硬質ポリ塩化ビニル電線管」

[7] urui（JIS翻訳サイト）JIS C 8430 解説

[8] どこでも実務「【解説】ケーブルラックの選定から支持間隔、接地まで！」

[9] 経済産業省「電気設備の技術基準の解釈」PDF（最新版）

[10] 日本電気技術者協会「電気設備技術基準・解釈の解説（その1）」

[11] 前掲 Denzai-Bank、八州電工。

[12] JECA FAIR 公式サイト「イベントコンセプト」

[13] 日本電設工業協会「JECA FAIR の開催」

[14] JETRO「JECA FAIR 2025 – 第73回電設工業展」

[15] Brady “Temperature Indicating Labels” — 「motors, gear boxes, electrical equipment」に適用

[16] 極東産業「サーモラベルで電気機器の温度管理（可逆・不可逆の使い分け）」

[17] 日油技研工業「サーモラベル®-3E（配電盤の異常発熱監視の使用例）」

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