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平野智裕

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/09/11 00:49 UTC 版)

平野 智裕
人物情報
居住 イギリス
国籍 日本
出身校 上智大学経済学部
東京大学大学院経済学研究科
学問
活動地域 イギリス
研究分野 マクロ経済学
金融経済学
資産価格バブル
研究機関 東京大学
ロンドン大学ロイヤル・ホロウェイ[1]
博士課程指導教員 柳川範之
岩井克人
植田和男
学位 博士(経済学) (2010)
特筆すべき概念 バブルの必然性
公式サイト
Tomohiro Hirano
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平野 智裕(ひらの ともひろ)は、日本の経済学者。専門はマクロ経済学金融経済学。2019年よりロンドン大学ロイヤル・ホロウェイ経済学部准教授を務めている。

経歴

2000年に上智大学経済学部を卒業し、2000年から2003年まで中部アルミ工業株式会社に勤務した[2]。2010年に東京大学大学院経済学研究科で博士号を取得した[3]。2008年から2011年まで金融庁に勤務した[2]。2011年から2013年まで東京大学大学院経済学研究科で特任講師(任期付)、2013年から2019年まで同校で講師を務めた[2]。2019年よりロンドン大学ロイヤル・ホロウェイ経済学部准教授を務めている。また、キヤノングローバル戦略研究所でフェロー[4]を務めている。

研究

主な研究は資産価格バブルの理論である[5]

共同研究者の戸田アレクシ哲と執筆し、2025年に経済学のトップジャーナルの一つのJournal of Political Economyに掲載されたBubble Necessity Theorem(バブル必然性定理)という論文では、経済成長率が配当成長率を超え、かつ低金利状態になると必ずバブルが発生することを証明した[6]経済学では一般にバブルは不合理なもの[7]、脆弱なもの[8]という考えがあるため、「バブル必然性」という概念は経済学の固定観念を根幹から揺るがすものである。同じく2025年に科学のトップジャーナルの一つのProceedings of the National Academy of Sciencesに掲載された論文では、経済が土地集約型のマルサス経済から知識集約型の現代経済に移行すると、生産性の高い部門(知識産業)から低い部門(土地)に資金が流れ、地価バブルが必然的に発生するという理論を提唱した[9]。2024年に掲載されたバブルのレビュー論文では、1980年代の日本のバブル景気の議論もしている[10]。バブルの分野で有名なMiao-Wangモデルでは、実のところバブルは存在しないことを証明した[11]

出典

  1. ^ Royal Holloway, University of London”. 2025年9月9日閲覧。
  2. ^ a b c Tomohiro Hirano”. 2025年9月9日閲覧。
  3. ^ 学位論文
  4. ^ キヤノングローバル戦略研究所 研究者紹介”. 2025年9月9日閲覧。
  5. ^ Google Scholar”. 2025年9月9日閲覧。
  6. ^ Hirano, Tomohiro; Toda, Alexis Akira (2025). “Bubble necessity theorem”. Journal of Political Economy 133 (1). doi:10.1086/732528. 
  7. ^ Shiller, Robert J. (2000). Irrational Exuberance. Princeton University Press. ISBN 1400824362. https://books.google.com/books?id=djq5RWiUN6oC&q=irrational+exuberance 
  8. ^ Santos, Manuel S.; Woodford, Michael (1997). “Rational asset pricing bubbles”. Econometrica 65 (1). doi:10.2307/2171812. 
  9. ^ Hirano, Tomohiro; Toda, Alexis Akira (2025). “Unbalanced growth and land overvaluation”. Proceedings of the National Academy of Sciences 122 (14). doi:10.1073/pnas.2423295122. 
  10. ^ Hirano, Tomohiro; Toda, Alexis Akira (2024). “Bubble economics”. Journal of Mathematical Economics 111. doi:10.1016/j.jmateco.2024.102944. 
  11. ^ Hirano, Tomohiro; Toda, Alexis Akira (2025). “Toward bubble clarity: A comment on Miao and Wang”. Econ Journal Watch 22 (1). https://econjwatch.org/1384. 

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