MM理論
(モジリアニ＝ミラーの定理 から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/07 17:36 UTC 版)
ナビゲーションに移動 検索に移動MM理論（エムエムりろん）とは、アメリカのフランコ・モディリアーニとマートン・ミラーが1958年に提唱した、資本構造における近代的思考の基礎、完全な市場の下で企業が資金調達を行うときには、資金調達方法の組み合わせ方を変えても企業価値は変化しないという定理である[1]。
モディリアーニ＝ミラーの定理(英: Modigliani-Miller theorem)、資本構造の無効性原理(英: capital structure irrelevance principle)とも呼ばれる。
概要
完全市場を仮定すれば、企業の資本構成および配当政策は企業価値に影響を与えないという定理であり、またMM理論は完全市場を前提とする理論であることから、完全市場でない現実の市場においては、資本構成や配当政策は企業価値に影響を与えるとされる。
歴史的背景
この概念はアメリカの経済学者のフランコ・モディリアーニ（当時、カーネギーメロン大学教授）が基本となるアイディアを提唱し[2]、1958年、マートン・ミラーとの共著論文によって発表された[3]。
1963年に法人税を考慮したモデルに修正された[4]。これは、MMの修正命題（tax correction of MM proposition）と呼ばれ、税引後営業利益（NOPAT）を用い、法人税を考慮すると、レバレッジを揚げると資本コスト（加重平均資本コスト(WACC)）が下落するので、株式コストが低下する。このことは資金調達における負債の優位性を示している。
命題
- 第1命題：無関連性命題（irrelevance result）・・・企業の資金調達の方法と企業価値とは無関係である。（企業価値）
- 第2命題：企業の利益配分と企業価値とは無関係である。（株価収益）
- 第3命題：資本コストは資本構成には依存しない。
- 資金調達は株価または負債の調達方法とは無関係である。
- 企業の投資の切捨率は、負債未利用企業の自己資本の資本コストであり、これは資本構成とは完全に無関係に決まる。
第3命題
「もしクラス
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