ノイジー‐マイノリティーとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > デジタル大辞泉 > ノイジー‐マイノリティーの意味・解説 

ノイジー‐マイノリティー【noisy minority】

読み方:のいじーまいのりてぃー

口うるさい少数派。→ボーカルマイノリティー


ノイジー・マイノリティ

(ノイジー‐マイノリティー から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/11/27 06:54 UTC 版)

ノイジー・マイノリティ: noisy minority)またはラウド・マイノリティ: loud minority)、ヴォーカル・マイノリティ(: vocal minority)とは、「声高な少数派」「声だけ大きい少数」[1]「やかましい少数意見」[2]。対義語は サイレント・マジョリティ(物言わぬ多数派)である。


  1. ^ 磯部涼宮台真司『踊ってはいけない国、日本 風営法問題と過剰規制される社会』株式会社河出書房新社、2012年8月30日、46-48頁。ISBN 9784309246017。"行政を問題にする連中を僕は<クレージー・クレーマー>(<CC>と略称)と呼びます。彼らはラウド・マイノリティ(声だけデカイ少数者)に過ぎません。"。 ※閲覧文献は2012年9月30日(2刷発行)。
  2. ^ a b ビジネスマンの「必須スキル」シリーズ 読む力ドリル(大和出版)p27,小宮一慶 · 2012年
  3. ^ a b ノイジーマイノリティ | 広告デザイン業界用語辞典”. 2021年2月5日閲覧。
  4. ^ a b 特集:サイレントマジョリティ/ノイジーマイノリティ荻上チキ責任編集 α-Synodos vol.199”. α-Synodos. SYNODOS. 2021年3月30日閲覧。
  5. ^ 総務省平成30年版情報通信白書』(レポート)、2018年7月、159頁。
  6. ^ 総務省令和元年版情報通信白書』(レポート)、2021年、102頁。
  7. ^ 公的機関におけるビジョン検討手法に関する研究 -独立行政法人製品評価技術基盤機構(NITE)の事例から-”. ビジネスクリエーター研究学会. 小具 龍史、伊藤 豪一、芝原 裕介(みずほ情報総研株式会社). 2021年3月29日閲覧。
  8. ^ 鳥海不二夫、松澤有、鈴村豊太郎「ヴォーカルマイノリティ現象を説明する意見発信モデルの提案」『情報処理学会論文誌』第58巻第6号、情報処理学会、2021年、1277-1286頁、ISSN 1882-7764NAID 170000148693 
  9. ^ 松岡 智文. “インターネット時代にも役立つマス・コミュニケーション研究: なぜ「炎上」は起こるのか”. 九州大学附属図書館. 九州大学. 2021年3月31日閲覧。
  10. ^ フォールスコンセンサスとは|自分が”多数派”と思い込む心理を解説”. beehave. 2021年3月29日閲覧。
  11. ^ NHK受信料精度等専門調査会・第五回会合資料”. NHK. 2021年3月29日閲覧。
  12. ^ JILISシンポジウムパネルディスカッション なぜ炎上・デマの 拡散をしてしまうのか”. 三浦麻子 大阪大学大学院人間科学研究科. 2021年3月29日閲覧。
  13. ^ a b c 参加者わずか0.5%の“怒り”に惑わされるな 「炎上」の実態を科学的に解き明かす”. AERA bot.. 朝日新聞出版. 2021年3月29日閲覧。
  14. ^ a b 「相手を言い負かしたら勝ち」の討論はもうやめよう”. 新・働き方総合研究所. 篠原 信. 2009年9月3日閲覧。
  15. ^ a b ドミナント・マイノリティ(支配的少数派)に負けるな:ソクラテスの反撃”. Rakuten Infoseek NEWS. 純丘曜彰 教授博士. 2021年3月29日閲覧。
  16. ^ 吉野,ヒロ子「ネット炎上を生み出すメディア環境䛸炎上参加者䛾特徴䛾研究」第809巻、中央大学、2018年。 
  17. ^ 住民参加型予算の現状と今後 ― 日韓の事例を中心に ―”. 公益財団法人 地方自治総合研究所. 兼村高文/洪萬杓. 2021年3月29日閲覧。
  18. ^ ノイジー・マイノリティ”. 西野法律事務所. 2021年3月29日閲覧。
  19. ^ 日本の伝統行事がどんどん消えていく…近隣住民の苦情を受け、『除夜の鐘』を中止するお寺が続出”. Heaaart. 2021年3月29日閲覧。
  20. ^ a b ネット炎上「少数の意見」が社会の声に見える訳 一部の「極端な人」が何度も執拗に書き込む”. 東洋経済ONLINE. 東洋経済新報社. 2021年3月29日閲覧。
  21. ^ 総務省令和元年版情報通信白書』(レポート)、2021年、106頁。
  22. ^ 山口 真一「ネット炎上の実態と政策的対応の考察 - 実証分析から見る社会的影響と名誉毀損罪・制限的本人確認制度・インターネットリテラシー教育の在り方 -」『情報通信政策レビュー』第11巻、総務省情報通信政策研究所、2015年、52-74頁、doi:10.24798/icpr.11.0_52 


「ノイジー・マイノリティ」の続きの解説一覧


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

ノイジー‐マイノリティーのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



ノイジー‐マイノリティーのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのノイジー・マイノリティ (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS