大嶺炭田 山陽無煙炭鉱と大嶺無煙炭鉱

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大嶺炭田

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/28 09:48 UTC 版)

山陽無煙炭鉱と大嶺無煙炭鉱

大嶺無煙炭鉱から大嶺駅まで石炭を運搬した6トンのミニ蒸気機関車。

大正末期から昭和初期の大嶺炭田は、大嶺海軍採炭支所（海軍練炭製造所採炭部）いわゆる海軍炭鉱の後身である山陽無煙炭鉱と、野口遵の大嶺無煙炭鉱の2社の鼎立状態となった。1924年（大正13年）1月に発足した山陽無煙炭鉱は深部の石炭採掘を中止し、露頭での露天掘りに加え、海軍時代に低質炭として捨ててきた石炭を再選別の上で市場に出荷するという経営戦略を取り、低コストを武器に市場拡大に成功する。山陽無煙炭鉱の無煙炭は大嶺炭田の特徴通り粉炭が多く、露天掘りの良質粉炭は特粉と名付け、家庭用練炭原料として出荷した。その他の露天掘り粉炭、そして海軍時代の低質炭を再選別した粉炭は並粉と名付け、主に養蚕用大型練炭の原料として販売した[98]。

一方、産出される石炭の販路拡大に成功した大嶺無煙炭鉱は、1923年（大正12年）には年間1万トン以上の出炭をしていた横道炭鉱を買収し、翌1924年（大正13年）には選炭機能の改善のために水選機を設置し、坑口から大嶺駅までの約5キロメートルの馬車鉄道を6トンの蒸気機関車牽引による運炭にするなど、積極的な事業拡大に乗り出した。なお6トンの蒸気機関車は豆汽車と呼ばれ、狭い山間部を縫うように走行したため、しばしば山火事を起こしていたという。また線形も良くなかったため脱線も多く、炭車に脱線対応の係員を乗せて運行していたと伝えられている[99]。

山陽無煙炭鉱と大嶺無煙炭鉱という2大勢力の鼎立は、必然的に両者の激しい競争を招くことになった。両社ともライバルの得意分野への食い込みを図った。大嶺無煙炭鉱は粉炭が主力の山陽無煙炭鉱対策として、小塊炭を洗浄した上で粉砕し、粉炭を生成した。この粉炭は灰分では目的通りの品質を達成できたものの粉炭の粒度が荒く、山陽無煙炭鉱の粉炭、特に特粉には対抗できなかった。そこで長尾炭鉱を買収し、産出された粉炭の中から長尾特粉を商品化して市場に送り出し、山陽無煙炭鉱の市場を脅かした。一方、山陽無煙炭鉱側は塊炭に強さを発揮する大嶺無煙炭鉱に対抗すべく、猪ノ木層の無煙炭が塊炭質であることに着目して、荒川坑を再開して大嶺炭田初の機械による採炭を開始し、山陽猪ノ木塊を商品化して大嶺無煙炭鉱の塊炭販路への進出を図った[100]。また大嶺無煙炭鉱は山陽無煙炭鉱よりも優位に立とうと鉱区買収を積極的に行った。小田層の石炭が分布する大嶺炭田西部の4鉱区を買収し、山陽無煙炭鉱の鉱区を包囲していくことをもくろんだのである。そして大嶺無煙炭鉱は大正時代末期に小田層の石炭採掘を手掛けた[101]。

ところで大正時代末期、第一次世界大戦終了後の不況の影響を受けて日本各地の炭鉱が経営に苦心していたのに対し、大嶺炭田の炭鉱は前述したように無煙炭の販路拡大に成功したため、経営は好調であった。山陽無煙炭鉱と大嶺無煙炭鉱の競合は価格面での値下げ競争も伴ったため、昭和に入ると利益率が低下してきたものの、それでも1929年（昭和4年）頃までは堅調な業績を維持していた。しかしこの頃から安価かつ高品質の移輸入無煙炭が市場で大量に取引されるようになり、大嶺炭田の無煙炭の売れ行きは悪化してきた。同じ頃、これまで好調を維持してきた山陽無煙炭鉱と大嶺無煙炭鉱両社の採炭状況に変化が見えてきた。まず露頭での露天掘りに加え、海軍時代に低質炭として捨ててきた石炭を再選別の上で市場に出荷するという経営戦略を取っていた山陽無煙炭鉱は、1930年（昭和5年）頃になると露頭部の良質な石炭と海軍時代に低質炭として捨ててきた石炭が枯渇してきたため、深部の採炭に乗り出さざるを得なくなっていた。一方、大嶺無煙炭鉱も塊炭の採掘状況に陰りが見え始めていた。無煙炭の売れ行き悪化に加えて採炭状況の変化という経営面での大きな不安材料を抱えるようになった山陽無煙炭鉱と大嶺無煙炭鉱は、このまま競合を続けていけば共倒れになりかねないとの危機感を抱くようになった。この事態に動いたのは大嶺無煙炭鉱の野口遵であった。昭和初期、野口は事業の中核を朝鮮半島に移していた。そういう中での大嶺無煙炭鉱の経営不安は、事業継続に対する意欲を失わせていった。そこで野口は1931年（昭和6年）6月、大嶺炭鉱を山陽無煙炭鉱株式会社に売却し、山陽無煙炭鉱と大嶺無煙炭鉱の競合時代は幕を閉じることになった[102]。

山陽無煙炭鉱と大嶺無煙炭鉱時代の坑夫らの生活

山陽無煙炭鉱と大嶺無煙炭鉱の並立時代、炭鉱では飯場制度が設けられていた。うち、山陽無煙炭鉱の飯場制度は会社の方針で設けられていたもので、飯場の親方は社員であり、坑夫もやはり社員ではあるが、炭鉱での労働、福利厚生は飯場が担っていた。つまり飯場は会社の一種の下請けのようなものであることには変わりはないが、一応、雇用と労務の最終責任は会社が持った。これは会社と飯場、飯場で働く坑夫が基本的に無関係であった他の炭鉱と異なるところであった。実際には飯場で働く坑夫に対する福利厚生はかなりずさんなものではあったが、それでも他の炭鉱よりは近代的と言える組織で風通しも良かった[103]。

飯場制度のメリットとしては、当時は坑夫のスカウトにとって都合がよかったことが挙げられる。大嶺炭田の炭鉱では、坑夫は主に比較的近い宇部炭田や筑豊炭田の炭鉱で集めていた。坑夫を集めるといっても実際には引き抜きであり、また当時の坑夫は荒くれ者が多く、鉱夫のスカウトは苦労が多かった。坑夫引き抜きの際のトラブルに対処し、更には荒くれ者の坑夫に対処しながら人集めを行うことは炭鉱の一般職員にとって困難であり、その結果として宇部や筑豊に人脈があり、場慣れした飯場の親方に頼ることになった。飯場ごとに人集めを行っていたので、同じ大嶺炭田内の飯場同士で坑夫集めを巡ってトラブルとなることも少なくなかった。飯場同士のトラブルも日常茶飯事で、たとえば当時、娯楽が少なかった大嶺炭田内で数少ない娯楽施設であった大嶺駅前の帝国劇場は某飯場との関わり合いが強く、他の飯場の坑夫たちが劇場に行くことに対して嫌がらせをしたという[104]。

そして山陽無煙炭鉱と大嶺無煙炭鉱の並立時代は、それぞれの会社とつながりがあるやくざ組織が、会社同士の競合と歩調を合わせるかのように抗争を繰り返した。山陽無煙炭鉱と大嶺無煙炭鉱の合併話もやくざ組織の抗争が障害となったというが、警察が取り締まった機会を捉えて合併を決めたとも伝えられている[105]。

山陽無煙炭鉱と大嶺無煙炭鉱の並立時代末期の1930年（昭和5年）の記録では、山陽無煙炭鉱と大嶺無煙炭鉱の合計で坑夫は男634名、女319名という記録が残っている。この頃までは婦女子も坑内で働いていたが、1933年（昭和8年）7月以降、婦女子の坑内労働は禁止された[106]。炭鉱で働く労働者たちが住む炭住には、炭鉱の規模が大きくなってきた大正の頃から、近隣の農家が野菜、果物などを行商しに来るようになった。またやはり大正時代には、仙崎で取れた魚も売りに来たという[107]。そして前述した大嶺駅前にあった帝国劇場で上演される芝居は、他にめぼしい娯楽が無い炭鉱労働者にとって息抜きの場所であり、少々遠い場所からも芝居を観にやって来た。酒を飲みながら芝居を見るうちにけんかとなって、流血の事態へと発展することもあった[108]。

1926年（大正15年）9月には、大嶺無煙炭鉱で労働争議が発生した。新聞報道によれば争議は日本労働総同盟が関与したと見なされており、当初、大嶺無煙炭鉱の坑夫約350名のうち、約半数が参加したという。2割5分の賃上げ、9時間労働を8時間に短縮、そして炭鉱住宅の改築ないし修繕を行う等、8項目の要求を掲げた。争議は坑夫の約3分の2が参加するまで拡大したものの、会社側は1割の賃上げ、8時間半までの時短という回答を出し、それ以上の要求は認めず、ロックアウト、全坑夫の一斉解雇も辞さずとの強硬姿勢で臨んだという[109]。結局争議は大きな混乱を見ることはなく、会社側が提示した条件を坑夫側が受け入れたことによって解決した[110]。

なお山陽無煙炭鉱と大嶺無煙炭鉱の並立時代、両炭鉱に属さない中小炭鉱としては、大嶺炭田北部の萩嶺、美福無煙、荒川地区の榎山、有ノ木、長尾、荒川（三友）、南部の滝口、第三荒川などの炭鉱が稼働していた[111]。


脚注

注釈

  1. ^ 大嶺炭田の範囲については各参考文献で数値が異なる。ここでは最新の日本地質学会（2009）の記述に基づいて記載する。
  2. ^ 桃木層、そして麻生層の構成についての記述は各参考文献で異なる。ここでは最新の日本地質学会（2009）の記述に基づいて記載する。
  3. ^ 「大嶺炭山（上）」『防長新聞』1904年4月24日付、第2面 によれば、長門無煙炭鉱株式会社の株式は一株50円の株式を一万株、つまり総額50万円の株式を募集した。
  4. ^ この山本権兵衛海軍大臣の答弁時、旅順はまだ陥落していなかった。
  5. ^ このルートは小月から西市までは廃止された長門鉄道のルートである。
  6. ^ 鉄道省（1921）p.388によれば、1905年（明治38年）10月12日の命令書改正に伴い、輸送量が15万トンに届かなかった場合は、補助金ではなく割増運賃を支払う方式となった
  7. ^ 「石炭輸送開始」『防長新聞』1906年2月10日付、第2面では、2月10日より石炭輸送を開始すると報道している。ここでは山陽鉄道大嶺支線の運営母体である山陽鉄道株式会社の営業報告書に基づく記述とする。
  8. ^ 美祢市郷土文化研究会（1972a）pp.7-8によれば、櫨ケ谷坑から麦川までの索道は輸送効率が悪かったため、後にエンドレスロープ（巻ロープ）に変更されたという。
  9. ^ 最盛期の豊浦社宅の人口については、山口県教育委員会（1971）p.103や美祢市史編集委員会（1982）p.781では約1万人としている。ここでは直近の美祢市教育委員会（2000）p.139、西村（2009）p.29の記述に従い、5600名とする。
  10. ^ 美祢市教育委員会（2000）p.93などによれば、会社から無料で供給される無煙炭を燃料として使用する際は、着火時に薪が必要であった。
  11. ^ 宇部興産株式会社山陽無煙鉱業所（1962）p.40、中安（1962）p.11によれば、大嶺炭田の微粉が多い無煙炭はすべてを水選など湿式選炭を行うことは困難である上に、濡れた無煙炭の微粉を乾燥するためには多額の費用を要し、また湿式選炭で回収された沈殿微粉は市価が安いため、ふるいによる選別が行われてきた。

出典

  1. ^ 山陽無煙鉱業所（1955）p.24、工業技術院地質調査所（1960）p.473、日本地質学会（2009）p.449
  2. ^ 伊木（1955）p.3、山陽無煙鉱業所（1955）p.24、中国炭鉱技術会（1963）p.22
  3. ^ 日本地質学会（2009）p.1
  4. ^ 日本地質学会（2009）p.14、pp.33-38
  5. ^ 日本地質学会（2009）p.15、pp.85-87、p.449
  6. ^ 久保、藤原（1956）p.33、中国炭鉱技術会（1959）p.7、工業技術院地質調査所（1960）p.474、p.480
  7. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.8、日本地質学会（2009）p.87
  8. ^ 工業技術院地質調査所（1960）p.475、pp.478-479、日本地質学会（2009）p.87
  9. ^ 清原（1950）pp.51-53、通商産業省（1952）pp.132-133、中国炭鉱技術会（1959）pp.7-9
  10. ^ 工業技術院地質調査所（1960）p.475、日本地質学会（2009）p.87
  11. ^ 清原（1950）pp.52-53、通商産業省（1952）p.133、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.11
  12. ^ 清原（1950）pp.52-53、中国炭鉱技術会（1959）p.9、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.11
  13. ^ 清原（1950）pp.52-53、工業技術院地質調査所（1960）p.482、中国炭鉱技術会（1959）p.9、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.12
  14. ^ 清原（1950）p.53、中国炭鉱技術会（1959）p.9、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.12
  15. ^ 清原（1950）p.53、通商産業省（1952）p.133、中国炭鉱技術会（1959）p.9、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.12
  16. ^ 清原（1950）p.53、中国炭鉱技術会（1959）p.9、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.8、pp.12-13
  17. ^ 日本地質学会（2009）p.87
  18. ^ 工業技術院地質調査所（1960）pp.479-480、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.13、日本地質学会（2009）p.87
  19. ^ 福井（1950）p.46、中国炭鉱技術会（1959）p.9、工業技術院地質調査所（1960）pp.484-485
  20. ^ 清原（1950）p.53、工業技術院地質調査所（1960）pp.484-485
  21. ^ 山陽無煙鉱業所（1955）p.24、p.27、田村（1969）p.112、田村（1970）p.154、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.14
  22. ^ 通商産業省（1952）p.133、中国炭鉱技術会（1959）pp.13-14、大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.9-10
  23. ^ a b 日本地質学会（2009）p.86
  24. ^ a b c 久保、藤原（1959）p.33
  25. ^ a b c d e f g h i 通商産業省（1952）p.133
  26. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p 日本地質学会（2009）p.87
  27. ^ a b c d e f g h i 中国炭鉱技術会（1959）p.9
  28. ^ a b c d e 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.12
  29. ^ a b c d 清原（1950）p.53
  30. ^ a b c 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.13
  31. ^ 工業技術院地質調査所（1960）pp.8-9、pp.450-452
  32. ^ 工業技術院地質調査所（1960）p.9
  33. ^ 美祢市教育委員会（2000）p.134、美祢市歴史民俗資料館（2000）p.135
  34. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.62、美祢市史編集委員会（1982）p.772
  35. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.62、山口県教育委員会（1971）p.56
  36. ^ 土屋（1966）p.13、美祢市史編集委員会（1982）p.772
  37. ^ 土屋（1966）p.13、広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.62、美祢市史編集委員会（1982）pp.772-773、美祢市教育委員会（2000）p.12
  38. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）pp.62-63、美祢市郷土文化研究会（1972a）p.7、美祢市史編集委員会（1982）p.773
  39. ^ 「大嶺炭山（上）」『防長新聞』1904年4月24日付、第2面
  40. ^ 「大嶺無煙炭」『防長新聞』1904年4月13日付、第2面、「大嶺炭山（上）」『防長新聞』1904年4月24日付、第2面
  41. ^ 渋沢青淵記念財団竜門社（1957）pp.409-411、山口県教育委員会（1971）p.56、美祢市史編集委員会（1982）pp.773-774
  42. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.63、美祢市史編集委員会（1982）pp.774-775、美祢市教育委員会（2000）p.12
  43. ^ 「大嶺無煙炭」『防長新聞』1904年4月13日付、第2面、渋沢青淵記念財団竜門社（1957）pp.423-424
  44. ^ 「大嶺炭山（上）」『防長新聞』1904年4月24日付、第2面、広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.63
  45. ^ 「大嶺炭山（下）」『防長新聞』1904年4月24日付、第2面
  46. ^ a b 「大嶺無煙炭」『防長新聞』1904年4月13日付、第2面、「大嶺炭山（下）」『防長新聞』1904年4月24日付、第2面、美祢市史編集委員会（1982）p.775、脇ら（1989）p.4、p.46
  47. ^ 燃料懇話会（1972）p.11
  48. ^ 燃料懇話会（1972）pp.11-15
  49. ^ 燃料懇話会（1972）p.15、p.63、p.140
  50. ^ 燃料懇話会（1972）p.15、pp.64-65、脇ら（1989）pp.3-4、p.7
  51. ^ 燃料懇話会（1972）p.15、美祢市史編集委員会（1982）p.775、脇ら（1989）p.4、p.46
  52. ^ 美祢市史編集委員会（1982）p.775、脇ら（1989）p.46
  53. ^ 「無煙炭山の買上」『防長新聞』1904年4月12日付、第2面、脇ら（1989）p.7
  54. ^ 第21回帝国議会予算委員第四分科会会議録 第2回（1904）pp.5-6、脇ら（1989）p.24
  55. ^ 美祢市史編集委員会（1982）pp.775-776、脇ら（1989）p.35、pp.37-39
  56. ^ 「海軍無煙炭鉱（一）」『防長新聞』1916年4月13日付第2面、末永（1956）p.122、脇ら（1989）p.29、pp.39-40
  57. ^ 「大嶺坑炭意見」『防長新聞』1904年7月21日付、第1面
  58. ^ 高野江（1908）p.176、広島通商産業局宇部石炭支局（1969）pp.63-64、山口県教育委員会（1971）p.57
  59. ^ 美祢市郷土文化研究会（1979）p.9、美祢市教育委員会（2000）p.16
  60. ^ 脇ら（1989）p.8
  61. ^ 燃料懇話会（1972）p.16、脇ら（1989）pp.5-10
  62. ^ 燃料懇話会（1972）p.16、脇ら（1989）pp.10-22
  63. ^ 燃料懇話会（1972）p.16、脇ら（1989）pp.22-24
  64. ^ 美祢市立図書館（1969）p.11、p.32、美祢市史編集委員会（1982）pp.842-843
  65. ^ 美祢市立図書館（1969）p.13、美祢市史編集委員会（1982）p.843
  66. ^ 「山鐵大嶺線開通式」『防長新聞』1905年9月12日付、第2面、鉄道省（1921）p.387、美祢市史編集委員会（1982）p.843、老川（2005a）pp.336-338
  67. ^ 鉄道省（1921）pp.387-388、脇ら（1989）pp.36-37
  68. ^ 「山鐵大嶺線開通式」『防長新聞』1905年9月12日付第2面、広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.64、美祢市史編集委員会（1982）p.843
  69. ^ 「大嶺鉄道敷設工事」『防長新聞』1904年9月2日付第2面、「山鐵大嶺線開通式」『防長新聞』1905年9月12日付第2面、美祢市史編集委員会（1982）pp.843-844
  70. ^ 美祢市立図書館（1969）p.13、美祢市史編集委員会（1982）p.844
  71. ^ 「山鐵大嶺線開通式」『防長新聞』1905年9月12日付第2面、美祢市教育委員会（2000）pp.63-64
  72. ^ 鉄道省（1921）p.387、美祢市教育委員会（2000）p.64、老川（2005b）pp.57-58
  73. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.20、土屋（1972）p.16、美祢市史編集委員会（1982）p.776、広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.45
  74. ^ 高野江（1908）p.177、高野江（1911）p.181、独立行政法人国立科学博物館産業技術史資料情報センター（2007）pp.6-7
  75. ^ 高野江（1908）pp.176-177、高野江（1911）pp.180-181、美祢市郷土文化研究会（1972a）p.7
  76. ^ 採炭困難なる海軍無煙炭鉱」『防長新聞』1916年7月11日付第3面、美祢市教育委員会（2000）p.15
  77. ^ 高野江（1908）p.177、高野江（1911）p.181、「海軍無煙炭鉱（二）」『防長新聞』1916年4月14日付第2面、美祢市教育委員会（2000）pp.17-18
  78. ^ 池田（1995）p.8、美祢市教育委員会（2000）pp.17-18
  79. ^ 高野江（1908）p.177、高野江（1911）p.181、末永（1956）p.122、山口石炭鉱業会（1956）p.145
  80. ^ 高野江（1908）p.177、高野江（1911）pp.181-182
  81. ^ 末永（1956）p.122、山口県教育委員会（1971）p.102、美祢市郷土文化研究会（1998）pp.5-6、美祢市教育委員会（2000）pp.19-20
  82. ^ 「海軍無煙炭鉱（二）」『防長新聞』1916年4月14日付第2面、山口県教育委員会（1971）p.102、美祢市郷土文化研究会（1998）p.6、美祢市教育委員会（2000）p.20
  83. ^ 中尾（1973）pp.5-6、美祢市郷土文化研究会（1998）p.6、美祢市教育委員会（2000）p.117
  84. ^ 燃料懇話会（1972）p.66、pp.139-140
  85. ^ 鉄道省（1921）pp.387-388、山口石炭鉱業会（1961）p.45、山口石炭鉱業会広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.64、p.81、燃料懇話会（1972）p.16、p.66、p.140
  86. ^ 燃料懇話会（1972）p.16、p.116
  87. ^ 山口石炭鉱業会（1961）pp.45-46、美祢市史編集委員会（1982）pp.777、美祢市郷土文化研究会（1998）p.6-7、美祢市教育委員会（2000）p.19
  88. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.2
  89. ^ 美祢市郷土文化研究会（1972a）pp.8-9
  90. ^ 「大嶺無煙炭況」『防長新聞』1919年6月2日付第2面、広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.80、美祢市郷土文化研究会（1976）p.30
  91. ^ 「大嶺無煙炭況」『防長新聞』1919年6月2日付第2面、広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.81
  92. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.82、山口県教育委員会（1971）p.63
  93. ^ 寺田（1932）pp.913-914、広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.82
  94. ^ 寺田（1932）pp.914-915
  95. ^ 南満州鉄道株式会社（1929）pp.21-22、寺田（1932）p.915、広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.82
  96. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.82
  97. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）pp.82-83、山口県教育委員会（1971）p.63
  98. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.83、山口県教育委員会（1971）p.63、美祢市史編集委員会（1982）p.778
  99. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.81、山口県教育委員会（1971）p.63、美祢市教育委員会（2000）p.27
  100. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.101、山口県教育委員会（1971）p.64
  101. ^ 山口県教育委員会（1971）p.62
  102. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.83、p.101、山口県教育委員会（1971）p.64
  103. ^ 美祢市郷土文化研究会（1972b）p.10
  104. ^ 美祢市郷土文化研究会（1972b）p.10、美祢市郷土文化研究会（1998）p.7
  105. ^ 美祢市郷土文化研究会（1972b）p.11
  106. ^ 美祢市立図書館（1969）p.33、美祢市教育委員会（2000）p.20
  107. ^ 山口県教育委員会（1969）p.97
  108. ^ 山口県教育委員会（1969）p.116、美祢市郷土文化研究会（1998）p.7
  109. ^ 「賃金と労働時間とで大嶺炭鉱職工不穏」『防長新聞』1926年9月12日付第3面、「大嶺炭坑夫の不穏は労働総同盟の扇動らしく藪蛇に終わりそうな坑夫側」『防長新聞』1926年9月14日付第3面、美祢市史編集委員会（1982）p.779
  110. ^ 「会社側の条件を容れて大嶺炭鉱坑夫賃金問題解決」『防長新聞』1926年9月20日付、第3面
  111. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.3、美祢市史編集委員会（1982）p.779
  112. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）pp.101-102、山口県教育委員会（1971）p.71
  113. ^ 末永（1959）p.19
  114. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）pp.104-105、美祢市史編集委員会（1982）p.779
  115. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）pp.103-105、山口県教育委員会（1971）p.73
  116. ^ 美祢市教育委員会（2000）p.23、pp.143-144、山口県教育委員会（1971）p.72
  117. ^ 大塚（1956）p.125、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.20、美祢市史編集委員会（1982）p.781、美祢市教育委員会（2000）pp.23-25
  118. ^ 美祢市教育委員会（2000）p.20、美祢市郷土文化研究会（1972b）p.11
  119. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.96-97
  120. ^ 美祢市教育委員会（2000）p.40
  121. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.97、山口県教育委員会（1971）p.72、pp.102-103、末永（1972）p.5、美祢市教育委員会（2000）pp.23-24、p.80
  122. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.97、末永（1972）p.5、美祢市教育委員会（2000）pp.23-24、p.80、pp.89-91
  123. ^ 美祢市教育委員会（2000）pp.97-98
  124. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.79-80、山口県教育委員会（1971）pp.115-116、美祢市教育委員会（2000）pp.105-106
  125. ^ 山口県教育委員会（1971）p.112、p.118
  126. ^ 美祢市教育委員会（2000）pp.120-121、中野（2004）p.10
  127. ^ 美祢市郷土文化研究会（1972b）p.11、p.15
  128. ^ 末永（1959）p.26、p.29、山口石炭鉱業会（1961）p.46、広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.106
  129. ^ 美祢市郷土文化研究会（1972b）pp.11-12、山口県教育委員会（1971）p.120、美祢市史編集委員会（1982）p.780
  130. ^ 美祢市郷土文化研究会（1972b）p.12、美祢市史編集委員会（1982）p.780
  131. ^ 池田（2001）p.13
  132. ^ 大塚（1956）p.125、広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.105、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.142
  133. ^ 大塚（1956）p.125、広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.105、山口県教育委員会（1971）pp.71-72
  134. ^ 山口県教育委員会（1971）p.73、美祢市教育委員会（2000）p.29
  135. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.24、美祢市郷土文化研究会（1972b）p.12、美祢市史編集委員会（1982）p.780
  136. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.24、美祢市郷土文化研究会（1972b）pp.12-13
  137. ^ 杉山（1994）p.13、池田（2001）pp.13-14
  138. ^ 美祢市郷土文化研究会（1972b）pp.13-14、美祢市教育委員会（2000）pp.30-32、池田（2001）p.14
  139. ^ 大塚（1956）p.124、美祢市史編集委員会（1982）p.780
  140. ^ 大塚（1956）p.124、山口県教育委員会（1971）p.73
  141. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.105、山口県教育委員会（1971）p.73
  142. ^ 山口県教育委員会（1971）pp.74-75
  143. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.105、p.133、p.136、美祢市史編集委員会（1982）p.1040
  144. ^ 潮村（1961）、広島通商産業局宇部石炭支局（1969）p.133、美祢市史編集委員会（1982）p.1041
  145. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）pp.133-134、p.136、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.5
  146. ^ 美祢市郷土文化研究会（1972b）pp.13-14、池田（2001）p.14
  147. ^ 美祢市郷土文化研究会（1972b）pp.13-14
  148. ^ 美祢市郷土文化研究会（1972b）p.13、池田（2001）p.15
  149. ^ 山陽無煙鉱業所（1956）p.33、末永（1959）p.20
  150. ^ 美祢市教育委員会（2000）pp.40-41
  151. ^ 山陽無煙鉱業所（1955）p.25、末永（1959）pp.29-30、広島通商産業局宇部石炭支局（1969）pp.134-136、大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.20-21
  152. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.72、p.98
  153. ^ 美祢市教育委員会（2000）p.80、p.91、p.139、西村（2009）p.29
  154. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.75、山口県教育委員会（1971）p.116、美祢市教育委員会（2000）p.80、p.84
  155. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.76、山口県教育委員会（1971）p.112、美祢市教育委員会（2000）p.80
  156. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.75-76、美祢市教育委員会（2000）p.80
  157. ^ 山口県教育委員会（1971）p.119、美祢市教育委員会（2000）p.101
  158. ^ 山口県教育委員会（1971）p.119
  159. ^ 山口県教育委員会（1971）p.117、p.119、美祢市教育委員会（2000）p.102
  160. ^ 山口県教育委員会（1971）p.118、美祢市教育委員会（2000）p.80
  161. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.81-82、山口県教育委員会（1971）p.120、美祢市教育委員会（2000）p.107、pp.112-116
  162. ^ 山口県教育委員会（1971）p.121
  163. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.82、山口県教育委員会（1971）pp.111-112、美祢市教育委員会（2000）p.100、p.107、p.112
  164. ^ 末永（1959）pp.35-36、大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.84-85
  165. ^ 美祢市史編集委員会（1982）pp.1042-1043
  166. ^ 山口県教育委員会（1971）pp.118-119、大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.84-85
  167. ^ 山陽無煙労働組合（1966）pp.22-24、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.84
  168. ^ 末永（1959）pp.25-26、山口石炭鉱業会（1961）p.46、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.125、美祢市教育委員会（2000）pp.51-52
  169. ^ 末永（1950）pp.25-26、中国炭鉱技術会（1962）p.32、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.130
  170. ^ 末永（1950）pp.25-28、末永（1959）pp.25-26、美祢市教育委員会（2000）p.60
  171. ^ 美祢市教育委員会（2000）pp.117-118
  172. ^ 美祢市教育委員会（2000）pp.118-119
  173. ^ 美祢市教育委員会（2000）pp.121-123
  174. ^ 中野（1995）p.16
  175. ^ 阿座上（1966）p.19、p.21、美祢市郷土文化研究会（2000）p.10、土屋（2004）p.16
  176. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.21、p.25
  177. ^ 山陽無煙鉱業所（1959）p.17、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.21、pp.25-26
  178. ^ 山陽無煙労働組合（1966）p.23、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.21、pp.25-26、p.29、p.43
  179. ^ 山陽無煙鉱業所（1959）p.17、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.21、pp.27-33、pp.36-37
  180. ^ 山陽無煙鉱業所（1959）p.17、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.35、p.44
  181. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.42-43、p.109
  182. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.69-70
  183. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.72
  184. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.83、美祢市教育委員会（2000）p.91、p.122、中野（2004）p.11
  185. ^ 山口県教育委員会（1971）p.116、p.119、大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.82-83、池田（1993）p.18、美祢市教育委員会（2000）pp.107-109
  186. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.81、美祢市教育委員会（2000）pp.112-116
  187. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.89-90、美祢市教育委員会（2000）pp.110-112
  188. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.88-89
  189. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.96、大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.43-44
  190. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1966）pp.134-135、大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.125-139
  191. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.21、p.26、p.43
  192. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.21、p.43
  193. ^ 山陽無煙鉱業所鉱務課（1964）pp.9-14、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.12、pp.43-48、pp.57-58
  194. ^ 宇部興産株式会社山陽無煙鉱業所（1962）pp.40-41、中安（1962）p.11、田村（1969）p.71、大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.45-46
  195. ^ 田村、佐脇（1965）p.22、p.25、田村（1969）p.73、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.47
  196. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.45-47
  197. ^ 田村（1961）p.6、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.47
  198. ^ 広島通商産業局宇部石炭支局（1969）pp.136-138、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.44
  199. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.71、p.81、池田（1993）p.19
  200. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.21-22、p.49
  201. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.22、pp.49-50
  202. ^ 東京石炭販売部業務課（1967）p.6、p.10、大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.52
  203. ^ 新田（1965）p.1、鉱務課（1965）p.10、石炭技術研究所報告（1969）p.1、今村（1969）p.1、大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.50-51、山本、中澤（2013）p.17
  204. ^ 今村（1969）p.1、大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.72-73
  205. ^ 美祢市教育委員会（2000）pp.53-54
  206. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.22-24、pp.131-133、美祢市史編集委員会（1982）p.1045、美祢市教育委員会（2000）p.153
  207. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.53-56、美祢市教育委員会（2000）p.78、p.95
  208. ^ 美祢市史編集委員会（1982）p.1045、美祢市教育委員会（2000）pp.54-55
  209. ^ 美祢市史編集委員会（1982）p.1045、美祢市教育委員会（2000）p.153
  210. ^ 美祢市史編集委員会（1982）pp.1045-1046、美祢市教育委員会（2000）p.146、p.153、日本地質学会（2009）p.449
  211. ^ 美祢市史編集委員会（1982）pp.1024-1025、山口経済研究所（2000）p.23
  212. ^ 山口経済研究所（2000）p.29、山本、中澤（2013）pp.17-18
  213. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）pp.50-51、美祢市史編集委員会（1982）p.1040、山本、中澤（2013）pp.18-20
  214. ^ 山本、中澤（2013）pp.19-20
  215. ^ 山口経済研究所（2000）pp.29-30
  216. ^ 山口経済研究所（2000）p.30、西村（2009）p.29
  217. ^ 山口経済研究所（2000）pp.30-31、西村（2009）p.29
  218. ^ 手塚（2006）p.14、小竹（2007）p.67、藤本（2007）p.77
  219. ^ 手塚（2006）p.14、藤本（2007）p.77
  220. ^ 手塚（2006）p.14、小竹（2007）p.67、西村（2009）p.29
  221. ^ 手塚（2006）pp.81-82、藤本（2007）p.81、西村（2009）pp.29-30、山本、中澤（2013）p.18
  222. ^ 美祢市教育委員会（2000）p.142、藤本（2007）p.76、p.81、山本、中澤（2013）p.18
  223. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.93、美祢市歴史民俗資料館（2000）pp.2-3、美祢市教育委員会（2000）pp.134-135
  224. ^ 大嶺炭田史編纂委員会（1971）p.93、美祢市歴史民俗資料館（2000）p.7、pp.134-135
  225. ^ 美祢市歴史民俗資料館（2000）pp.2-13、p.135
  226. ^ 美祢市教育委員会（2000）p.138、p.140、美祢市郷土文化研究会（2006）p.1
  227. ^ 日本ジオパークネットワーク新規加盟地域決定（日本ジオパーク委員会、2015年9月4日）
  228. ^ Mineのジオサイト 西部エリア

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