ETN
別名：指標連動証券、指数連動証券、上場投資証券、Listed Certificates
英語：Exchange Traded Note
複数の商品先物から構成される指数や株価指数などに連動する債券の名称の1つ。投資家は株式市場を通じて売買できる。
ETNの特徴として、裏付けとなる現物資産を持っていないこと、さまざまな指標を組成できること、トラッキングエラーが発生しないことなどが挙げられる。
ETNの発行体は主に証券会社や銀行などとされる。日本においては2011年8月23日、ETNを信託財産とする信託受益証券（JDR）が東京証券取引所（東証）に初めて上場した。上場したのは、「iPath 商品指数連動受益証券」（証券コード 2021）と、「iPath VIX中期先物指数連動受益証券」の2銘柄である。いずれも、イギリスのバークレイズ（Barclays plc）が発行体となっている。
ちなみに、複数の商品先物から構成される指数や株価指数などに連動する商品には、ETNの他にETFが挙げられる。
関連サイト：
ETNとは？ - 東京証券取引所（東証）
Barclays Bank PLC
ＥＴＮ
ETN
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/06/29 06:57 UTC 版)
ETN（Exchange-Traded Note）は、上場担当銀行などが発行する上位、無担保、優先債務証券である。他の債務証券のように、ETN は満期日があり、発行者の信用によってのみバックされる。
ETN は近年「上場投資証券」、「指標連動証券」と訳されている[1]。なおヨーロッパでは Listed Certificates と呼ばれている[2]。
ETN は投資家に対し様々な市場のベンチマークの利益へのアクセスを供給するように設定されている。ETN の利益は通常、市場のベンチマークまたは戦略の実行に関連づけられ、投資家の手数料はより少ない。投資家がある ETN を購入する時、発行者は指数に反映された額を支払う約束をし、満期時に手数料を差し引く。そのようにして ETN はETF（上場投資信託）に比べて追加的リスクがある。信用格付けの低減による価値下落、さらに発行者が破綻した場合、ETN の価値は侵害されていく。つまり ETF には現物の裏づけがあるのに対して、ETN には現物の裏づけがない。
このようなリスクを回避するために、東証では、純資産額 5,000億円以上であること、自己資本比率が 8％を上回っていること、信用格付けが A- 同等以上であることなどの上場・廃止基準を発行者に要求している。
市場のベンチマークの実行に関連しながら、ETNは普通株またはインデックスファンドではないが、後者のいくつかの特性を有する。普通株のように、ETN は取引所で取引され、売り建てすることができる。インデックスファンドのように、それはベンチマーク指数の利益に関連づけられる。しかし債務証券として、ETN は実際には追跡するものを何も所有しない。
最初のETNは、「iPath Exchange-Traded Notes」として売り出され、2006年6月12日にバークレイズにより発行された。これはまもなくベアー・スターンズ、ゴールドマン・サックス、スウェーデン輸出信用銀行が後に続いた。2008年に、更に新たな発行者が独自の商品を携えその市場に参入した。これらに含まれるのはBNPパリバ、ドイツ銀行、UBS、リーマン・ブラザーズ、モルガン・スタンレー、クレディ・スイスである。2008年4月の時点では、異なる指数を追跡する9つの発行者からの56の ETN があった。ETNの人気は主に投資家に提供する利益によるものである。
東証では2014年11月の時点で、2つの管理会社から27 銘柄が上場されていた[3]。
関連項目
- リンク債（指標連動有価証券）
注・典拠
- ^ 東証公式ETF･ETNガイドブック 2015年2月版（2014年2月27日日本取引所グループ編集・発行 ISBN 978-4990819200）。PDF版、他に同じタイトルで 2014年3月19日東京証券取引所編集・発行のバージョンあり。
- ^ 東証公式ETF･ETNガイドブック 4.1（2014年3月19日東京証券取引所発行）
- ^ 最新情報は、東証公式 ETF・ETN 名鑑2014年12月版 （2015年3月9日株式会社東京証券取引所発行 ISBN 978-4990819217）参照。
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