明六雑誌とは? わかりやすく解説

めいろくざっし【明六雑誌】

読み方:めいろくざっし

明六社機関誌明治7年(1874)3月創刊政府言論弾圧により、翌年11月43号で廃刊広く社会・学全般にわたる記事・論文掲載啓蒙思想指針となった


明六雑誌

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/01/11 10:25 UTC 版)

明六雑誌』(めいろくざっし)は、 明六社の機関誌。 1874年明治7年)4月2日創刊、1875年(明治8年)11月14日停刊。全43号。


  1. ^ 加藤弘之の出身階層 - 加藤は中級階層出身といえるが、仕えていた出石藩は規模が小さく、仙石騒動のあおりで更に禄高が削られ、経済的には苦しかったという。
  2. ^ 演説会 – 明六社主催の演説会は、慶應義塾主催の三田演説会と並んで文明開化を実際に人々に体感させるものとして、人気を博した。演説会はその後自由民権運動に積極的に導入されていく。
  3. ^ 築地精養軒 - 築地精養軒は岩倉具視の肝煎で誕生したレストラン兼ホテルであった。ホテルの機能は外国の要人をもてなすため、外務省からの要請で始めたという。ここには著名人が多く立ち寄り、森鷗外の小説『普請中』冒頭にも登場している。
  4. ^ 論説総数の数え方 - この数え方は、たとえば津田真道「政論一」と「政論二」があれば、本来「政論」という論説を分けて掲載したものであっても、それぞれ一つとカウントする。
  5. ^ 阪谷素 – 通称は素三郎、後に希八郎と改めた。号は朗廬。明六社発足時のメンバーではないが、後から加盟した。明六社の中では珍しく欧米の文のいずれも精通していなかった。1881年(明治14年)1月15日没、享年60。
  6. ^ 清水卯三郎1829年(文政2年)3月4日生まれ、武州の人。漢学を学んだ後、箕作阮甫蘭学を学んだ。生麦事件の時にはイギリスの通訳として雇われた。その後幕命でフランス万国博覧会に行き、「文明」の生み出す学問・工芸を学び、アメリカを経由して帰国した。その後は洋書を皮切りに輸入商として活躍した。1910年(明治43年)1月20日没、享年82。浅草本願寺寺中乗満寺に葬られた。
  7. ^ 柴田 - 第6号の論説「ヒリモア万国公法のうち宗教を論ずる章」は「柴田」としか記されていないが、山室・中野目本に従い、柴田昌吉とした。
  8. ^ 自由 - 「自由」ということば自体新しい外来概念であって、『明六雑誌』でも自由の必要性を幾度か説いている。例:西村茂樹「西語十二解二」(第37号)。
  9. ^ 朱子学の役割 - 但し、幕末から明治への思想転換の中で、道徳の根元を自然に認める朱子学的発想は、人権の由来を天に求める天賦人権論を受容する上で触媒となったことや、自然科学への関心を促したことは夙に指摘されている。その点で朱子学を否定的にのみ捉えるのは正しくない。
  10. ^ 森の弁明 – 阪谷素「妾説の疑」(第32号)の末尾にコメントの形で、森は「余曩〔さ〕きに妻妾論を著し夫妻の間は同等にして尊卑の差なきことを述べたれども、同権に至ては絶〔たえ〕て之を論ぜしことなし」と述べている。
  11. ^ 『明治事物起源』では明治18年とする。
  12. ^ 読書の変遷 - 読書という行為が時代により、そのあり方が異なるのはロジェ・シャルチエ前田愛らが指摘するとおりである。現在は基本的に各個人が自分のために書籍一冊を購入するが、明治の読書とは、識字率や経済的事情もあって音読・輪読されるのが普通であった。文字の読めるものが音読によって周囲に読み聞かせたり、さる地方人士の日記に「明六雑誌、油仁〔注:人名〕へ廻す」とあるように複数で読まれていた。つまり一冊につき一人の読者というわけではなかった。
  13. ^ 植木の東京での落ち着き先 - 上京後、同郷の大先輩板垣退助の書生となった。
  14. ^ 「社会」 - 『近思録』には「郷民社会を為すときは、為に科条を立て、善悪を旌別して、勤むること有り恥じること有らしむ」とある。この場合の「社会」は現代の意味とは異なる。十五家がまとまった集団を「社」といい、さらにそれらの会合を「社会」という。その後宗教結社としての意味を加味しながら、清末まで中国では結社・集団の意味で使用されてきた。人間社会といった意味は明治日本に始まる。
  15. ^ 『明六雑誌』と『郵便報知新聞』 - 『明六雑誌』の印刷ならびに販売予告は『郵便報知新聞』によってなされていた。社長は前島密で、彼は明六社にも名を連ねていた。このように『明六雑誌』と『郵便報知新聞』は密接な関係があったのである。『郵便報知新聞』は次第に民権派に傾きだし、逮捕者も出している。『明六雑誌』には、官僚が多く参加しているからといって安心し、対岸の火事の如く政府と民権派メディアの対立を傍観できない事情があった。


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