樺太
(サガレン から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/04 00:29 UTC 版)
樺太(からふと)またはサハリン(ロシア語: Сахалин)は、ユーラシア東方、オホーツク海の南西部にある島。広義の日本列島に含まれる。南北約948km、東西約160kmで南北に細長く、面積は72,492km2で、北海道(78,073km2)よりやや小さい。樺太島(からふととう)、サハリン島(サハリンとう)ともいう。日本が実効支配していた頃は樺太という名称以外ではサガレンが一般的に用いられていた。
注釈
- ^ 小樽航路のみ休止中[9]。
- ^ 樺太の石炭産業の起源については、「十九世紀中旬、ロマノフ朝東シベリア総督が、樺太に送り込んだ囚人の一部を炭坑夫として労働させ、ごく小規模な炭鉱経営を開始したと考えられている(出典:太陽出版『絵で見る樺太の歴史』78ページ)
- ^ ウィマムとは藩主や役人にお目見えすること。
- ^ 同時期の欧州オランダには、榎本武揚や澤太郎左衛門・赤松則良・西周[要曖昧さ回避]ら幕府の留学生団がいたが、竣功した開陽丸と共に同年10月25日にオランダを発っている。
- ^ 樺太も含めた場合、北海地方という。
- ^ 但し、日本外務省は、樺太は日露和親条約で日露混住の地と決められたと説明している(出典:外務省国内広報課発行『われらの北方領土2006年版』6ページ)
- ^ 但し、『北方領土問題資料集』南方同胞援護会発行(1966年6月)4ページでは「カラフト島は是迄の通り両国の所領」とされたと記載。
出典
- ^ 「樺太―カラフト」を知る ニッポン 領土問題の原点 侵奪―回復ー放棄―不法占拠―そして? (別冊正論25)12頁
- ^ 西鶴定嘉説
- ^ 中川裕; 北原次郎太; 永山ゆかり; バヤリタ; ブリガ; 児倉徳和; 久保智之; 西田文信 ほか『ニューエクスプレス・スペシャル 日本語の隣人たちⅡ』白水社、2012年。ISBN 9784560086162。
- ^ 同上、及び 田村すず子『アイヌ語沙流方言辞典』草風館、1996年。ISBN 9784883230938。 、ほか多数
- ^ 海保嶺夫『北方史史料集成』北海道出版企画センター〈第4巻〉、1998年。ISBN 9784832898028。
- ^ 國東利行『廻国僧正光空念師宝永元年松前・蝦夷地納経記』北海道出版企画センター、2010年。ISBN 9784832810099。
- ^ 岩崎奈緒子「史料紹介 天理大学付属天理図書館所蔵 加模西葛杜加国風説考」『北海道・東北史研究』第3号、北海道・東北史研究会、2006年12月、NAID 40015350264。
- ^ 「ニッポン 領土問題の原点!!「樺太-カラフト」を知るの15頁の上段4行目。侵奪―回復―放棄―不法占拠―そして?【発行所:産経新聞社 発売所:日本工業新聞社】
- ^ a b c 建設産業部サハリン課. “サハリンへの旅”. 稚内市. 2019年10月21日閲覧。[リンク切れ]
- ^ 『樺太の炭坑』(Website "樺太大百科")http://kam-r.sub.jp/ainu/karafutohyakka.html
- ^ 上野金太郎編『北洋材十年史』1970年 全国北洋材協同組合連合会 p.34 記録編
- ^ 『官報』第3877号「宮廷録事」、大正14年7月25日(NDLJP:2956025/2)
- ^ 笠原六郎 沼田善夫「からふとのりんぎょう」『新版 林業百科事典』第2版第5刷 p103-104 日本林業技術協会 1984年(昭和59年)発行
- ^ “愛努文化的解說”. 2016年6月16日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年6月2日閲覧。
- ^ 西鶴定嘉 「樺太史の栞」
- ^ 高福順 (2002年3月). “庫頁島的地理發現與日俄對庫頁島的爭奪”. 長春師範學院學報 21 (1): 22-25.
- ^ a b c 高福順; 李明娟 (2008). “日俄對庫頁島的爭奪”. 東北史地 (1): 45-49.
- ^ 三姓副都統衙門滿文檔案譯編. p. 461
- ^ 三姓副都統衙門滿文檔案譯編. p. 460
- ^ 三姓副都統衙門滿文檔案譯編. p. 402
- ^ 蓑島栄紀「9~11・12世紀における北方世界の交流」『専修大学社会知性開発研究センター古代東ユーラシア研究センター年報』第5号、専修大学社会知性開発研究センター、2019年3月、121-152頁、doi:10.34360/00008309、NAID 120006785689。
- ^ 函館市史 通説編1 通説編第1巻 第3編 古代・中世・近世 第1章 安東氏及び蠣崎氏 第2節 安東氏の支配
- ^ 十三湊から解き明かす 北の中世史 - JR東日本
- ^ 海保嶺夫 エゾの歴史 117,149-152頁 ISBN 978-4-0615-9750-1
- ^ 木村裕俊 「道南十二館の謎」95-98,137-138頁 ISBN 978-4-8328-1701-2
- ^ 函館市史 通説編1 通説編第1巻 第3編 古代・中世・近世 第1章 安東氏及び蠣崎氏 第3節 中世期の商品流通
- ^ 五所川原市の地域経済循環分析 安東氏の活動範囲は北海道や樺太のほか大陸にも及んでいたという。
- ^ “十三湊遺跡”. 五所川原観光情報局(公式ウェブサイト). 五所川原観光協会. 2018年6月10日閲覧。
- ^ 木村裕俊 「道南十二館の謎」111頁 ISBN 978-4-8328-1701-2
- ^ 榎森進 『アイヌ民族の歴史』 草風館、2015年、46頁。
- ^ 木立 随学 日持上人開教の事績-津軽十三湊をめぐって - 日蓮宗 現代宗教研究所 『十三往来』の原文掲載あり
- ^ 『熊石町史』熊石町発行(1987年9月)
- ^ 池添博彦、「北蝦夷地紀行の食文化考 北夷分界余話について 帯広大谷短期大学紀要 1993 年 30 巻 p. A51-A60, doi:10.20682/oojc.30.0_A51
- ^ 前田孝和「旧樺太時代の神社について : 併せて北方領土の神社について」『年報 非文字資料研究』第11号、神奈川大学日本常民文化研究所 非文字資料研究センター、2015年3月、1-36頁、CRID 1050282677546388480、hdl:10487/14162、ISSN 1883-9169、NAID 120006620491。
前田孝和「「樺太の神社の終戦顛末」」『非文字資料研究』第27号、神奈川大学日本常民文化研究所 非文字資料研究センター、2012年1月、10-15頁、CRID 1050001202568288384、hdl:10487/10946、ISSN 1348-8139、NAID 120006628435。 - ^ 樺太詰松田伝十郎の山丹交易改革 稚内市
- ^ 田島佳也、「近世期~明治初期、北海道・樺太・千島の海で操業した紀州漁民・商人」『知多半島の歴史と現在(16) 』 2015年 19巻, ISSN 0915-4833,日本福祉大学知多半島総合研究所, NAID 120005724562
- ^ 秋田俊一 樺太南部を中心とした栖原家家譜「北海道の歴史と文化」(北海道史研究協議会編)
- ^ a b 上村英明「『北海道』・『沖縄』の植民地化とその国際法の論理:アジアにおける「先住民族」形成の一事例」(PDF)『PRIME』第12号、明治学院大学国際平和研究所、2000年3月、55-82頁、CRID 1520290883545315712、ISSN 1340-4245。
- ^ a b 榎森進「「日露和親条約」がカラフト島を両国の 雑居地としたとする説は正しいか?」『東北文化研究所紀要』第45号、東北学院大学東北文化研究所、2013年12月、1-22頁、CRID 1050282677919730816、ISSN 0385-4116。
- ^ 『新北海道史』第二巻通説一 p.764
- ^ 敦賀屋文書(鳥井家文書)
- ^ のち最後の箱館奉行(並)。
- ^ a b 秋月俊幸「明治初年の樺太 : 日露雑居をめぐる諸問題」『スラヴ研究』第40巻、北海道大学スラブ研究センター、1993年、1-21頁、CRID 1050001202945425792、hdl:2115/5210、ISSN 05626579。
- ^ 樺太ニ施行スヘキ法令ニ關スル法律 - Wikisource
- ^ 中野文庫 - 樺太ニ施行スヘキ法令ニ関スル法律
- ^ 日本-旧外地法令の調べ方
- ^ 樺太庁施政三十年史 上巻、88-89頁。
- ^ 明治41年内務省告示第29号(『官報』第7425号、明治41年3月31日)(NDLJP:2950772/23)
- ^ 大正7年法律第39号(『官報』第1709号、大正7年4月17日)(NDLJP:2953822/3)
- ^ 勅令第124号(『官報』第2323号、大正9年5月3日)(NDLJP:2954436)
- ^ 知られざる本土決戦 南樺太終戦史 藤村建雄 ISBN 978-4769816362
- ^ 中山隆志『一九四五年夏 最後の日ソ戦』 中央公論新社〈中公文庫〉、2001年、179頁。改版2022年
- ^ 「樺太引揚げ氏名わかる きょう午後横浜港に」『日本経済新聞』昭和40年9月15日.15面
- ^ 榎森進 『アイヌ民族の歴史』 草風館、2015年、64頁
- ^ エゾの歴史 海保嶺夫 ISBN 978-4061597501 初版96年(2006年 講談社学術文庫版 103-104頁)
- ^ 古代の日本 第九巻、東北・北海道、角川書店 ISBN 4045220097
- ^ 稚内史 第三章 松田伝十郎と間宮林蔵の樺太踏査
- ^ 池添博彦、「北蝦夷地紀行の食文化考 北夷談について」『帯広大谷短期大学紀要』 1995年 32巻 p.33-48, doi:10.20682/oojc.32.0_33
- ^ 稚内史 第四章 間宮林蔵の第二回樺太踏査と西蝦夷地測量
- ^ 池添博彦、「北蝦夷地紀行の食文化考 北夷分界余話について」『帯広大谷短期大学紀要』 1993年 30巻 p.A51-A60, doi:10.20682/oojc.30.0_A51
- ^ 松浦美由紀, 池添博彦、「北蝦夷地紀行の食文化考 東韃地方紀行および北蝦夷餘誌について」『帯広大谷短期大学紀要』 1994年 31巻 p.1-12, doi:10.20682/oojc.31.0_1
- ^ 竹野学、「保障占領下北樺太における日本人の活動 (1920-1925)」『經濟學研究』 2013年 62巻 3号 p.31-48, 北海道大学大学院経済学研究科, NAID 120005228387
- ^ Vladimir Datsyshen,"The Russian-Japanese relations in Northern Sakhalin during the Japanese occupation (1920-1925)", Yearbook Japan, Institute of Oriental Studies of the Russian Academy of Sciences, 2014
- ^ 稚内観光協会 1月16日閲覧。
- ^ “北方領土問題に関するQ&A”. 外務省. 2020年3月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年1月31日閲覧。
- ^ a b c “北方領土問題に関するQ&A(関連質問)”. 外務省. 2020年3月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年1月31日閲覧。
- ^ 阿部照哉・畑博行編『世界の憲法集 〔第二版〕』(有信堂、1998年8月発行)の「18 ロシア連邦」(宮地芳範が訳出及び解説を執筆)の「ロシア連邦憲法」第3章(連邦体制)第65条(ロシア連邦の主体)第1項によれば、サハリン州がロシア連邦を構成する主体となっている。
- ^ サハリン州憲章[リンク切れ](1996年施行)第3条第1項によれば、「サハリン州の領土には、サハリン島とそれに隣接する領土、小クリル列島を含む千島列島の領土、ならびにロシア連邦の国際的条約と連邦法によってその境界が定められる内水と領海が入る。」と規定されている。
- ^ 譚璐美 (2021年10月18日). “中国が考える本当の領土?「国恥地図」実物を入手”. 東洋経済オンライン. オリジナルの2021年10月19日時点におけるアーカイブ。
- ^ 譚璐美 (2021年10月18日). “中国が考える本当の領土?「国恥地図」実物を入手”. 東洋経済オンライン. オリジナルの2021年10月19日時点におけるアーカイブ。
- ^ 譚璐美 (2021年10月18日). “中国が考える本当の領土?「国恥地図」実物を入手”. 東洋経済オンライン. オリジナルの2021年10月18日時点におけるアーカイブ。
- ^ “1 中国残留邦人の状況 (平成30年8月31日現在)”. 2018年9月23日閲覧。
- サガレンのページへのリンク