ISO 14000 ISO 14015

ISO 14000

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/04/14 23:16 UTC 版)

ISO 14015

ISO 14015(用地及び組織の環境アセスメント)の目次は次のとおり。

  • 0 序文
  • 1 適用範囲
  • 2 用語及び定義
    • 2.1 被評価側
    • 2.2 評価者
    • 2.3 事業への影響
    • 2.4 依頼者
    • 2.7 用地及び組織の環境アセスメント (EASO)
    • 2.9 環境事項
    • 2.11 実地探査
    • 2.13 被評価側の代表者
    • 2.14 用地
    • 2.15 妥当性確認
  • 3 役割及び責任
    • 3.1 依頼者
    • 3.2 被評価側の代表者
    • 3.3 評価者
  • 4 アセスメント手順
    • 4.1 一般
    • 4.2 計画作成
      • 4.2.1 一般
      • 4.2.2 アセスメントの目的
      • 4.2.3 アセスメントの範囲
      • 4.2.4 アセスメント基準
      • 4.2.5 アセスメント計画
    • 4.3 情報収集及び妥当性確認
      • 4.3.1 一般
      • 4.3.2 既存文書及び記録の検査
      • 4.3.3 活動及び物理的状態の観察
      • 4.3.4 面接調査
  • 5 報告

評価の詳しい内容は、土壌第三者評価を参照のこと。

脚注・出典

  1. ^ 日本規格協会 (JSA) ISO 26000 社会的責任
  2. ^ 日本工業標準調査会 (JISC) 審査登録のしくみ
  3. ^ 財団法人日本適合性認定協会 (JAB) マネジメントシステム審査登録制度と本協会の事業
  4. ^ 日本工業標準調査会 (JISC) ISO 14001とは
  5. ^ 「環境コミュニケーション」の定義(環境省『環境白書』「第1節 1 社会と環境コミュニケーションの関わり」 より)
    • 環境省は、環境白書で「持続可能な社会の構築に向けて、個人、行政、企業、民間非営利団体といった各主体間のパートナーシップを確立するために、環境負荷や環境保全活動等に関する情報を一方的に提供するだけでなく、利害関係者の意見を聴き、討議することにより、互いの理解と納得を深めていくこと」と意味付けた。
    • 日本国外においては、「環境面からの持続可能性に向けた、政策立案、市民参加および事業実施を効果的に推進するために、計画的かつ戦略的に用いられるコミュニケーションの手法またはメディアの活用」と定義している例がある。

関連項目




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