国立病院機構長良医療センター

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/06/05 02:51 UTC 版)

組織概要

統括診療部
- 内科系診療部
  - 診療各科
  - 栄養管理室
  - 療育指導室
  - 臨床検査科
- 外科系診療部
- 地域医療連携室
臨床研究部
医療安全管理室
看護部
- 病棟系
- 外来系
- 手術室・中央材料室
事務部
- 企画課
- 管理課
薬剤科

診療科

診療科一覧

周産期医療

本院は2008年（平成20年）2月より他院からのハイリスク出産を受け入れる三次医療機関として、地域周産期母子医療センターに指定されている。また小児科はじめとして小児関連の様々な診療科が集約され、総合的な周産期母子医療の基幹病院としての役割を担っている。多胎出産も他の産科施設に比べ非常に多く、また常勤産科医は7名。胎児心超音波検査^[4] や胎児期時点でのMRI検査など先進的な胎児治療を行い、岐阜県外からの来院者も多い。小児科・小児外科含めて10名以上の常勤医が在籍し、小児医療における基幹病院として様々な症例に対応、岐阜市小児夜間急病センターの二次救急を行う岐阜市小児二次救急病院群輪番制にも参加している。また過去には小児脳神経外科が常勤医師により設置され、手術等が行われていた。その機能は岐阜県総合医療センターに移転した。現在は非常勤務医師と連携し外来を行っている。本院では出生前に胎児の抱える病気を診断するうえで重要な判断材料となる胎児ドッグを、本院での出産の有無を問わず受けることが可能となっている。また産前産後のケアとして母親学級や「ぴいかぶうケア」「Mama119」などの取り組みも積極的に行われている。

またICU（現在は閉鎖）や前述したNICU（現在は閉鎖中）などを設置し、高度医療・専門医療対応した設備が整えられている。

そのほかの特徴としては、地域連携室を設けX線読影会などを通じて開業医との交流を図るなど、病診連携にも積極的である。また市民公開講座などを通じた啓発活動にも取り組んでいる。そのほか胎児医療に関連する学会である日本胎児治療学会は、本院内に事務局を置いていた。現在は岐阜県総合医療センターに置かれている。

しかし、2019年（平成31年）4月1日より胎児診断・治療の機能を全て岐阜県総合医療センターに移転した。ただしその他の産科診療、ハイリスク出産は4月1日以降も通常通り診療を続けていた。しかし2021年常勤医師が2名から1名になったことや、分娩件数の減少等から分娩を休止し、同時に新生児集中治療室（NICU）並びに継続保育室（GCU）を閉鎖した。それに伴い地域周産期母子医療センターの役目を終えた。当院の地域周産期母子医療センター閉鎖後は岐阜大学医学部付属病院が後継として地域周産期母子医療センターに指定された。

地域周産期母子医療センター閉鎖後も産科にて従来行われていた助産によるや産後ケア、育児指導、産科医による妊婦検診や妊婦と薬の外来は現在も行っており、多くの妊婦の支えとなっている。なお、県内で妊婦と薬の外来を受けることができるのは当院と岐阜大学病院のみである。