Automatic Train Operationとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > デジタル大辞泉 > Automatic Train Operationの意味・解説 

エー‐ティー‐オー【ATO】

読み方:えーてぃーおー

《automatic train operation》ATC自動列車制御装置)をさらに高度化し、発進加速速度制御定位置停止などを自動的に行う装置自動列車運転装置


自動列車運転装置

(Automatic Train Operation から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/20 05:01 UTC 版)

自動列車運転装置(じどうれっしゃうんてんそうち、ATO : Automatic Train Operation)とは、列車の運転を自動化する運転保安システムである。主に、人に対する安全性が確保しやすい地下鉄新交通システムに使われている。


注釈

  1. ^ 東京メトロの場合には、ATCによる制限速度の5km/h下を目標速度としており、ATCの制限速度が下がる際の減速制御では、ATOが制限速度の下がる手前の地点でブレーキを作動させて減速するが、その際には、ATCのブレーキを優先させる。また終端駅において、車上側のATO装置が故障などでブレーキがかからなくなった場合や、列車が先行列車に接近した場合には、ATCのブレーキがバックアップとして作動するようになっている。
  2. ^ おおむねP4地上子から±350 - ±500 mmまでの範囲であることが多い。
  3. ^ P2地上子はP4地上子の10 - 30 m手前、P3地上子はP4地上子の1 m手前に設置される。
  4. ^ 事前の試験は、南北線にて同線の車両(2000形)にATOを搭載し、試運転を経て営業運転も行われていた。
  5. ^ 1984年(昭和59年)1月20日より、地下鉄としては国内初となるワンマン運転も開始している。

出典

  1. ^ a b c d e f g h i j 三菱電機『三菱電機技報』1972年8月号「地上式自動列車制御システム」pp.947 - 956。
  2. ^ 日本鉄道サイバネティクス協議会『鉄道サイバネ・シンポジウム論文集』第14回(1977年)「神戸市営地下鉄の自動列車運転装置」論文番号421。
  3. ^ a b 日立製作所『日立評論』1961年別冊39号「電車自動運転装置 (PDF) 」。
  4. ^ a b c 日立製作所『日立評論』1961年別冊40号「列車自動制御装置 (PDF) 」pp.102 - 104。
  5. ^ 『電気鉄道技術入門』オーム社、2008年p198-p200。
  6. ^ 東京都交通局「大江戸線放射部建設史」439頁参照。
  7. ^ レールアンドテック出版「鉄道車両と技術」No.177記事「東京メトロにおけるATOの取組み」参照。
  8. ^ a b c d e 信号保安協会「信号保安」1962年11月号「名古屋市地下鉄の自動運転装置」pp.6 - 9。
  9. ^ a b 鉄道電化協会「電気鉄道」1963年11月号「列車の自動運転」pp.25 - 28。
  10. ^ 名古屋市交通局「市営交通70年のあゆみ」(1992年8月)参照。
  11. ^ 帝都高速度交通営団「営団地下鉄五十年史」
  12. ^ 三菱電機「三菱電機技報」1967年2月号 pp.318 - 324。
  13. ^ a b 帝都高速度交通営団「東京地下鉄道日比谷線建設史」
  14. ^ 鉄道図書刊行会「鉄道ピクトリアル」1987年12月臨時増刊号特集「帝都高速度交通営団」p.28。
  15. ^ a b 日立製作所『日立評論』1965年4月号「モノレールカーの自動運転(ATO) (PDF) 」。
  16. ^ a b 日立製作所『日立評論』1965年1月号「昭和39年度における日立技術の成果 車両 (PDF) 」p.135。
  17. ^ a b 日立製作所『日立評論』1970年別冊 万国博特集号「万国博モノレール (PDF)
  18. ^ a b c d e 三菱電機『三菱電機技報』1971年4月号「最新の車上自動列車運転装置」pp.436 - 449。
  19. ^ a b c d e f g h 大阪市交通局『大阪市地下鉄建設五十年史』pp.748 - 751。
  20. ^ a b 鉄道図書刊行会『鉄道ピクトリアル』1968年4月号「大阪市地下鉄のATO試験」pp.63 - 66。
  21. ^ a b c 鉄道図書刊行会『鉄道ピクトリアル』1993年12月臨時増刊号特集「大阪市交通局」p.152。
  22. ^ 大阪市交通局『大阪市地下鉄建設五十年史』pp.856 - 858。
  23. ^ a b c d e 日本鉄道運転協会『運転協会誌』1971年10月号「大阪市交通局の地下鉄ATO運転への試み」pp.5 - 8。
  24. ^ a b 日本鉄道サイバネティクス協議会「鉄道サイバネ・シンポジウム論文集」第9回(1972年)「大阪市交通局地上式ATO装置試験システムとその結果」論文番号422。
  25. ^ 日立製作所『日立評論』1972年1月号「昭和46年度における日立技術の成果」pp.72 - 83。
  26. ^ 日立製作所『日立評論』1972年8月号「列車自動運転の最近の動向 (PDF) 」。
  27. ^ 鉄道図書刊行会『鉄道ピクトリアル』2013年5月号「横浜市営地下鉄1000形が歩んだ34年」pp.58 - 65。
  28. ^ a b 信号保安協会「信号保安」1972年11月号「都営地下鉄10号線のATOの試験」pp.17 - 21。
  29. ^ 日本鉄道技術協会「JREA」1973年5月号「都営地下鉄10-000形車両とATO装置」pp.16 - 20。
  30. ^ 鉄道図書刊行会「鉄道ピクトリアル」2001年7月臨時増刊号「京王-都営地下鉄新宿線相互直通運転開始の頃」p.155。
  31. ^ a b c d e 日本鉄道運転協会『運転協会誌』1962年3月号「プログラム・トレィーン・コントロール」pp.32 - 33。
  32. ^ 信号保安協会『信号保安』1965年8月号「中央制御方式による自動運転の試験」pp. - 33。
  33. ^ 鉄道総研の技術遺産 研究所の試験線」。
  34. ^ 日立製作所『日立評論』1966年4月号「列車運転の自動化に関する最近の成果 (PDF) 」。
  35. ^ 山手線E235系で自動列車運転装置(ATO)等の試験を行います (PDF) 」(JR東日本ニュースリリース・インターネットアーカイブ)。
  36. ^ 山手線の営業列車で自動運転を目指した実証運転を行います (PDF) 」(JR東日本ニュースリリース・インターネットアーカイブ)。
  37. ^ 自動列車運転装置の実証実験を実施します (PDF) 」(JR九州ニュースリリース・インターネットアーカイブ)。
  38. ^ 国内初 在来線自動運転の実証運転を JR 九州香椎線にて開始 (PDF) 」(日本信号ニュースリリース・インターネットアーカイブ)。
  39. ^ 自動列車運転装置の実証運転区間・対象列車を拡大します (PDF) 」(JR九州ニュースリリース・インターネットアーカイブ)。
  40. ^ 国内初 在来線自動運転 実証運転区間を延伸 (PDF) 」(日本信号ニュースリリース・インターネットアーカイブ)。
  41. ^ 「鹿児島本線」で自動列車運転支援装置の走行試験を実施します (PDF) 」(JR九州ニュースリリース・インターネットアーカイブ)。
  42. ^ 鹿児島本線 自動列車運転支援装置開発・走行試験着手 (PDF) 」(日本信号ニュースリリース・インターネットアーカイブ)。
  43. ^ GOA2.5 自動運転を2024年3月より開始します (PDF) 」(JR九州ニュースリリース・インターネットアーカイブ)。
  44. ^ a b 2024年3月16日より2つの「自動運転」を開始します! (PDF) 」(JR九州ニュースリリース・インターネットアーカイブ)。
  45. ^ 鉄道の自動運転(CoA3)実施に向けた検証を東武大師線において開始します (PDF) 」(東武鉄道ニュースリリース・インターネットアーカイブ)。
  46. ^ 東武鉄道とJR東日本は、ドライバレス運転実現に向け、協力して検討を進めます (PDF) 」(東武鉄道ニュースリリース・インターネットアーカイブ)。
  47. ^ 新幹線E7系で自動運転の試験を行います (PDF) 」(JR東日本ニュース・インターネットアーカイブ)。
  48. ^ 新幹線の自動運転に向けた開発を行っています (PDF) 」(JR西日本ニュース・インターネットアーカイブ)。
  49. ^ a b JR東日本とJR西日本は、新幹線の自動運転について技術協力します (PDF) 」(JR東日本ニュース・インターネットアーカイブ)。
  50. ^ 東海道新幹線、自動運転へ 28年導入目標、N700S”. 共同通信. 2023年3月25日閲覧。
  51. ^ https://www.seasideline.co.jp/pdf/19061416364581/横浜シーサイドライン当面の運転計画について5.pdf
  52. ^ <仙台東西線>工夫 随所に”. 河北新報 (2015年12月5日). 2016年2月2日閲覧。
  53. ^ 東京地下鉄「東京メトロハンドブック2010」参照。
  54. ^ JR東日本で初めてとなる自動列車運転装置(ATO)の使用開始について』(PDF)(プレスリリース)東日本旅客鉄道東京支社、2021年2月16日。 オリジナルの2021年2月16日時点におけるアーカイブhttps://web.archive.org/web/20210216072618/https://www.jreast.co.jp/press/2020/tokyo/20210216_t01.pdf2021年3月15日閲覧 
  55. ^ “常磐線、綾瀬―取手で有人自動運転を実施へ…JR東では初”. 読売新聞. (2021年3月9日). オリジナルの2021年3月15日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20210315195337/https://www.yomiuri.co.jp/economy/20210309-OYT1T50125/ 2021年3月15日閲覧。 
  56. ^ a b 日本鉄道運転協会『運転協会誌』2017年11月号自動運転特集「首都圏新都市鉄道 ニーズに対応した快適性を求めて」pp.9 - 11。
  57. ^ 横浜の自動運転車両逆走事故、ケーブル断線で制御できず”. 朝日新聞 (2021年2月18日). 2021年5月25日閲覧。
  58. ^ マレーシア 自動運転の首都都市鉄道が衝突 200人以上けが”. 毎日新聞 (2021年5月25日). 2021年5月25日閲覧。[リンク切れ]
  59. ^ クレーン落下 台中メトロ、全線で運転再開 事故当時の映像も公開/台湾」『Yahoo!ニュース』、2023年5月11日。



「Automatic train operation」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「Automatic Train Operation」の関連用語

Automatic Train Operationのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



Automatic Train Operationのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの自動列車運転装置 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS