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がくじゅつ 0 2 【学術】
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学問
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2012/02/02 08:32 UTC 版)
(学術 から転送)
学問(がくもん)とは、一定の理論に基づいて体系化された知識と方法[1]であり、哲学や歴史学、心理学や言語学などの人間科学、社会科学、自然科学などの総称。英語ではscience(s)であり[2]、science(s)は普通、科学と訳す。なお、学問の専門家を一般に「学者」と呼ぶ。研究者、科学者と呼ばれる場合もある。
目次 |
概要
学問については体系化された知識を指すことが多い。ただし、学問を知識のことだとするのは、あくまで一例であり具体的な意味や目的による定義は多数存在する。また主観的にも意味合いが違ってくる。
基本的に学問の名前は、接尾語である「学」を付けて言い表すが、「学」が付いていないもの(省略されているもの)も多数有る。
歴史的に見れば、学問は様々な場所で行われてきた。例えば江戸時代の日本では、私塾が、藩校などとともに、大いに学問の発展を荷ってきた(→日本の私塾一覧)。大学制度が整えられている現在では、学問は大学(私立大学、公立大学)によって主導されていることが多いが、その他の様々な研究所(公立・私立とも)で行われていることもある。
近代教育が確立される以前の「学問」は知の体系を指すという意味以外にも今日の言葉で言う「人間学」や「教養」を意味する使われ方もしてきた。儒学でいう「聖人の学」などという言葉の文脈で使われる「学問」は、今日の自然科学・社会科学・人文科学という意味での学問ではなく、人格を修養する手段としての学問である。日本においても、江戸時代の儒学者などのいう「学問」は人間の修養と、社会を治める知識としての学問の両方を意味していた。
現在、ある学問が存在すれば、一般的には、それに関連する学会が(ひとつ乃至複数)存在しており、その学問の発展に関与しており、各学者は一般的には、当該学問のいずれかの学会の(多くは複数の学会の)会員となっていて、自身の研究の成果を発表することで認知を得たり、あるいは他の学者の発表を確認することで当該学問の最新の情報を把握し、自身の研究に役立てようと努めている。
学問の追究によって得られた知識などは、学会での発表だけでなく、各種学術雑誌での公表(大学の紀要・論文集への掲載を含む)、著書(単著・共著)の出版など、様々な方法で公表される可能性がある。ただし、特に自然科学系の学問においては、数限られた定評ある学術雑誌などで査読を経たうえで公表された知識のほうが、最も正式なものと認知され、そうではない知識に比べて格段に信頼される傾向が強い。
学問の分類
学問の分類は人によって異なる。大まかには、日常会話や文献検索時の共通キーワードとして、時と場合により下記の分類のいずれかとすることが多い(これ以外の分類も多数存在するが、一般的で無い)。なお、科学、技術、工学などの言葉は、定義が無数にあり、統一的な定義は存在しないため、科学と技術をベースとした学問の分類とその範囲を厳密に決めることは困難である。
- 文系、理系の大雑把な分類
- 学会による分類
- 図書による分類(日本十進分類法など)
- 公務員試験、企業の就職試験、資格試験に見られる区分け
- 1991年以前の半数以上の大学に共通して見られる組織による分類(工学、理学、農学、医学、薬学、文学、経済学、法学など。これは、大学設置基準などの改正で、大学における学問の基本分類が撤廃されたためである。)
- 学位の分類((5)とほぼリンクしている)
- 科学技術行政の統計を作成する場合の分類(例えばユネスコ勧告[1])
- 一般的または慣例的に使用される、人文・社会・自然科学による分類および、基礎と応用の区分けなどによる分類(下記に、この分類の一例を示す。この例以外の、分類解釈も存在する。)
- 1 学問の概要
- 2 人文科学・社会科学・自然科学の区分け
- 3 関連項目
「学術」の用例一覧
日本学術会議会則 (e-Gov)
日本学術会議会則 日本学術会議会則 (平成十七年十月二十四日日本学術会議規則第三号) 最終改正:平成二〇年五月七日日本学術会議規則第一号 日本学術会議法 (昭和二十三年法律第百二十一号) 第二...
law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17F30101000003.html
日本学術会議法施行令 (Wikisource)
日本学術会議法施行令 - Wikisource 日本学術会議法施行令 提供: Wikisource 移動: ナビゲーション , 検索 日本学術会議法施行令 ( にほ...
ja.wikisource.org/wiki/日本学術会議法施行令
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- 日本学術会議会則e-Gov
- 日本学術会議法e-Gov
- 独立行政法人日本学術振興会法e-Gov
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- 生き残った帝国ビザンティン (講談社学術文庫 1866) 井上 浩一 講談社
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