北越水力電気
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/30 14:33 UTC 版)
北越水力電気株式会社(ほくえつすいりょくでんき かぶしきがいしゃ)は、明治後期から昭和戦前期にかけて存在した日本の電力会社である。新潟県を本拠とした事業者の一つで長岡市に本社を構えた。
注釈
- ^ 蛇行の原因となっている山を開削して信濃川を直線化し、旧河道で新田開発をするというもの。直線化すると舟の通過が困難となるほど急流となるため頓挫[16]。
- ^ のちの帝国電灯。1911年5月に設立され、関東地方を中心に樺太から九州までの日本各地で電気事業への投資ないし電気事業の直接経営を行った[39]。
- ^ 後の長岡瓦斯。1943年、三条市の三条瓦斯とともに新潟市の新潟瓦斯へと合併された(翌年新潟瓦斯は北陸瓦斯に社名変更)[60]。
- ^ 自社電源の周波数は原則60ヘルツ(上条発電所のみ60ヘルツ・50ヘルツ両用)であるが、東京電灯からの受電電力の周波数は50ヘルツである[82]。
- ^ 国産肥料の工場建設地は、かつて日本電気工業がカーバイドを製造していた工場の跡地である[73]。
- ^ 電力管理法には「自己の専用に供し又は一地方の需用に供する電気の発電及送電」は政府による発送電管理の対象外である(第1条)[101]、とある。
- ^ 真人村の北越水力電気区域は時之島地区と芋坂地区の一部のみ(1933年7月魚沼水力電気区域から移行)[112]。
- ^ 下条村の北越水力電気区域は大字東下組の慶地地区を除く(同地は1933年7月魚沼水力電気区域へ移行)[112]。
- ^ 仙田村の北越水力電気区域は大貝地区のみ(1934年6月松代電気区域から移行)[113]。
出典
- ^ a b 「商業登記」『官報』第6596号、1905年6月27日
- ^ a b c 「公示催告 北越水力電気株式会社清算事務所」『官報』第4613号、1942年5月29日
- ^ a b c 「北越水力電気株式会社第72回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ 『東北地方電気事業史』25-28・148-149頁
- ^ a b c 『東北地方電気事業史』184-187頁
- ^ a b 『東北地方電気事業史』220-225頁
- ^ 『新潟電力株式会社三十年史』134-138頁
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q 『長岡市史』通史編下巻258-259頁
- ^ a b c 『長岡市史』通史編下巻213-217頁
- ^ a b 『長岡市史』通史編下巻225-227頁
- ^ a b c d 『日本全国商工人名録』517-521頁。NDLJP:994140/360
- ^ 『日本現今人名辞典』わ28頁。NDLJP:780082/213
- ^ 『関東の電気事業と東京電力』90-93頁
- ^ a b c d e 『新潟県総攬』690-693頁
- ^ 『長岡市史』通史編下巻241-242頁
- ^ a b c d e f g h 『山口権三郎翁伝記』77-83頁
- ^ a b c d 『日本電気月報』第9号
- ^ a b 『山口権三郎翁伝記』18-19頁
- ^ a b c d e f g h i 『山口権三郎翁伝記』84-87頁
- ^ a b c d e 『電気事業要覧』明治40年11頁。NDLJP:805420/26
- ^ a b 『工業雑誌』第21巻第304号
- ^ a b 『電気事業要覧』明治41年20-21・96-97・182-183頁。NDLJP:805421/31
- ^ a b c d 『川口町史』1001-1004頁
- ^ 『新潟電力株式会社三十年史』147-149頁
- ^ a b c d e f g h i j k l m n 『長岡市史』資料編4近代一693-698頁(資料名:北越水力電気株式会社第1回報告書)
- ^ a b c d e 和田俊二(1967) 77-86頁
- ^ a b c 『北越メタル四十年史』5-9頁
- ^ 『明治工業史』化学工業篇1025-1027頁
- ^ 『日本全国諸会社役員録』第15回上編66頁。NDLJP:780119/114
- ^ 「北越水力電気株式会社第6回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ 「商業登記」『官報』第7494号、1908年6月20日
- ^ a b c 「北越水力電気株式会社第7回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b c d e 『北越製紙百年史』60-66頁
- ^ a b c d e f g h 『柏崎市史』下巻490-497頁
- ^ 『電気事業要覧』第7回56-57頁。NDLJP:975000/58
- ^ a b c d 『電気事業要覧』第7回190-191頁。NDLJP:975000/124
- ^ a b 「北越水力電気株式会社第13回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b 「北越水力電気株式会社第15回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ 『関東の電気事業と東京電力』246-251頁
- ^ a b c d e f 『出雲崎町史』通史編下巻211-214頁
- ^ 「商業登記」『官報』第8574号附録、1912年1月22日
- ^ 「商業登記」『官報』第70号附録、1912年10月24日
- ^ a b 「北越水力電気株式会社第16回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b 『新潟電力株式会社三十年史』234-235頁(巻末年譜)
- ^ a b 「北越水力電気株式会社第18回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b c d e f g h i j 『守門村史』1449-1452・1463-1464頁
- ^ a b c d e f g h 「北越水力電気株式会社第24回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b c 『電気事業要覧』第11回206-207頁。NDLJP:975004/129
- ^ a b 「北越水力電気株式会社第25回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ 「北越水力電気株式会社第30回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b 「商業登記」『官報』第399号、1913年11月26日
- ^ a b 「商業登記 北越水力電気株式会社追加」『官報』第2323号附録、1920年5月3日
- ^ a b c d e f g 『銀行会社年鑑』昭和5年版483-485頁
- ^ a b 『関東の電気事業と東京電力』93-94頁
- ^ 『電気事業要覧』第8回392-393頁。NDLJP:975001/228
- ^ 『電気事業要覧』第11回358-359頁。NDLJP:975004/205
- ^ 『北陸瓦斯五十五年史』20頁
- ^ a b c 『長岡市史』通史編下巻260-263頁
- ^ 『北陸瓦斯五十五年史』35-36頁
- ^ 『北陸瓦斯五十五年史』63-69頁
- ^ 『北陸瓦斯五十五年史』73-74頁
- ^ a b 『新潟電力株式会社三十年史』50頁
- ^ 『出雲崎町史』通史編下巻140-141頁
- ^ a b 「北越水力電気株式会社第27回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b c d e f g h i j k l m n 『北越メタル四十年史』10-15頁
- ^ 『鉱業之日本』第3巻第4号
- ^ 『株式年鑑』大正8年度304頁。NDLJP:975421/162
- ^ 「北越水力電気株式会社第28回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ 『株式年鑑』大正9年度334頁。NDLJP:975422/212
- ^ a b c d e f g 『山口権三郎翁伝記』88-90頁
- ^ 「商業登記」『官報』第8255号、1910年12月26日
- ^ a b 『北陸地方電気事業百年史』65-66頁
- ^ a b 『北陸地方電気事業百年史』155-157・163-165頁
- ^ 「商業登記」『官報』第2955号附録、1922年6月9日
- ^ 「商業登記 株式会社設立」『官報』第1450号、1917年6月2日
- ^ a b c 『関東の電気事業と東京電力』234-237頁
- ^ a b c d e f 「北越水力電気株式会社第31回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b c 『南魚沼郡誌』続編上巻540頁
- ^ a b c d 和田俊二(1967) 86-91頁
- ^ a b 「北越水力電気株式会社第39回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ 『津南町史』通史編下巻314-319頁
- ^ a b c 『電気事業要覧』第19回281頁。NDLJP:1076946/167
- ^ a b c 「北越水力電気株式会社第37回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b 「北越水力電気株式会社第47回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b c 『日本電気万能現代誌』86-87頁
- ^ a b 「商業登記 北越水力電気株式会社資本増加」『官報』第4131号附録、1926年6月2日
- ^ a b c d e f g h i j 『北越メタル四十年史』15-19頁
- ^ 「北越水力電気株式会社第52回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b c 『銀行会社年鑑』昭和9年版110-111頁
- ^ 「北越水力電気株式会社第63回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b 『長岡市史』通史編下巻600-605頁
- ^ 『柏崎市史』下巻509-513頁
- ^ a b 「北越水力電気株式会社第68回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b 『関東の電気事業と東京電力』503-509・511-512頁
- ^ a b c d e 『東北地方電気事業史』303-305頁
- ^ 「日本発送電株式会社法第五条の規定に依る出資に関する公告」『官報』第3482号、1938年8月11日
- ^ 『関東の電気事業と東京電力』530頁
- ^ 『電気事業要覧』第31回713頁。NDLJP:1077029/371
- ^ a b c d 『工業雑誌』第77巻966号
- ^ a b c 『関東の電気事業と東京電力』513-516頁
- ^ 「電力管理法」『官報』第3375号、1938年4月6日
- ^ 『東北地方電気事業史』484-486頁
- ^ 「配電統制令第三条第二項の規定に依る配電株式会社設立命令に関する公告」『官報』第4413号、1941年9月20日
- ^ a b c 『東北地方電気事業史』334-336頁
- ^ a b c d e f g h 『北越メタル四十年史』21-27頁
- ^ 『長岡市史』資料編4近代一688-690頁
- ^ 「商業登記」『官報』第8031号、1910年4月4日
- ^ 「商業登記」『官報』第8177号附録、1910年9月21日
- ^ a b 「北越水力電気株式会社第44回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ 『電気事業要覧』第8回60-61頁。NDLJP:975001/59
- ^ 『電気事業要覧』第30回572頁。NDLJP:1073660/317
- ^ a b 『電気年鑑』昭和9年本邦電気界68頁。NDLJP:1139536/55
- ^ 『電気年鑑』昭和10年本邦電気界77頁。NDLJP:1139585/58
- ^ a b c 『新潟県統計書』昭和12年334頁。NDLJP:1446376/209
- ^ 『川口町史』4-5頁
- ^ 「北越水力電気株式会社第10回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ a b c d e f 東京地方逓信局『管内電気事業要覧』第13回322-323・394-397頁。NDLJP:1073699/225
- ^ a b 『東北地方電気事業史』362頁。
「東北配電株式会社 土地の使用の契約に基き有する権利義務継承公告」『官報』第4585号、1942年4月24日 - ^ a b c 『新電力事業銘鑑』186-188頁
- ^ a b c d 『電気事業要覧』第19回378-379頁。NDLJP:1076946/216
- ^ a b 多田省一郎・柴田一成(1991) 72-73頁
- ^ 『電気年鑑』昭和14年本邦電気界7頁。NDLJP:1115068/24
- ^ a b 『電気事業要覧』第36回設備編66-67頁
- ^ a b c d 『北越メタル四十年史』28-37頁
- ^ a b c 『長岡市史』(1931) 附録「長岡市明細図」
- ^ 『北越メタル四十年史』74-79頁
- ^ 『北越メタル四十年史』125-126頁
- ^ 『北越メタル四十年史』122-125頁
- ^ 「北越水力電気株式会社第73回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
- ^ 『人事興信録』第13版下ヤ80-81頁
- ^ 「商業登記 北越水力電気株式会社支配人消滅」『官報』第3483号、1938年8月12日
- ^ 『越佐名士録』408頁
- ^ 『人事興信録』第13版下タ65頁
- ^ 『人事興信録』第13版下ニ59頁
- ^ 『人事興信録』第13版下ヤ77頁
- ^ 「商業登記 北越水力電気株式会社支配人解任」『官報』第2426号、1935年2月5日
- ^ 『人事興信録』第13版下ホ25頁
- ^ 『人事興信録』第13版上カ55頁
- ^ 『北越製紙百年史』108頁
- 北越水力電気のページへのリンク