Medi Face
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/05/05 04:03 UTC 版)
|
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 略称 | Medi Face |
| 本社所在地 |  日本東京都中央区（本社） 札幌市中央区（支社） |
| 設立 | 2020年5月 |
| 業種 | 医療テクノロジー、ヘルスケア |
| 事業内容 | AIを活用したメンタルヘルスケアサービスの開発・提供 |
| 代表者 | 近澤徹（代表取締役医師） |
| 資本金 | 10,704,900円 |
| 外部リンク | https://medi-face.co.jp/ |
株式会社Medi Face（メディフェイス）は、日本の医療テクノロジー企業である。 AIを活用したメンタルヘルスケアサービスの開発・提供を主な事業としている。
概要
医師免許を持つ近澤徹が学生時代に起業した北海道大学発のスタートアップ企業であり、AI（人工知能）を利用したメンタルチェックサービスを開発・運営している[1][2][3]。
表情・音声・発話内容などのAI解析に関して北海道大学病院と共同研究を実施している[4]。
事業内容
主なプロダクトには以下のようなものがある：
- Mente for Biz - 法人向けのAIドクターによるメンタルケア支援ツール。
- Mente（メンテ） - オンライン診療対応型の個人向けメンタルケアプラットフォーム。
- Z産業医事務所 - Z世代社員に特化したオンライン産業医サービス。
また、国内外のクリニック経営を行っている。
評価・報道
Medi Faceの取り組みは、日経新聞、北海道新聞、業界誌『テレコム・フォーラム』や『月刊インナービジョン』、『デジタルヘルストレンド2023』など複数の独立したメディアにて紹介されている[5][6][7]。
関連項目
出典
- ^ “メンタルヘルス、AIで分析 Medi Faceが個人向けに提供”. 日本経済新聞 (2023年6月8日). 2025年5月5日閲覧。
- ^ “株式会社Medi Face：Z世代の休職・離職が増加する中必要性が高まるメンタルヘルスケア対策”. 日本電信電話ユーザ協会 (2025年4月25日). 2025年5月5日閲覧。
- ^ “北大発認定スタートアップ企業一覧”. 北海道大学. 2025年5月5日閲覧。
- ^ “うつ病をスマホ判定 北海道大学、北大発新興と共同研究”. 日本経済新聞 (2023年6月12日). 2025年5月5日閲覧。
- ^ Z世代の休職・離職が増加する中必要性が高まるメンタルヘルスケア対策 - AIで企業のメンタルヘルスを支援するMedi Faceの取り組み - テレコムフォーラム2025年5月号（日本電信電話ユーザ協会）
- ^ 精神疾患・メンタルヘルスのAIサービスの開発と事業展開 - 月刊インナービジョン 2023年7月号（Vol.38 No.7、2023年6月25日発行）
- ^ デジタルヘルストレンド2023 - 加藤浩晃 編著、メディカ出版、2023年3月1日発行、101「株式会社Medi Face」
外部リンク
- Medi Faceのページへのリンク
