JAPAN国際コンテンツフェスティバルとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > JAPAN国際コンテンツフェスティバルの意味・解説 

JAPAN国際コンテンツフェスティバル

(CoFesta から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2026/05/17 03:40 UTC 版)

JAPAN国際コンテンツフェスティバル(ジャパンこくさいコンテンツフェスティバル、Japan International Contents Festival)は、2007年より毎年秋に開催されている、経済産業省及び日本のコンテンツ関連企業6団体などによる、世界最大規模のエンタテインメントコンテンツの総合イベント。通称コ・フェスタ(CoFesta)。

概要

当初は「国際コンテンツ・カーニバル」という名称で計画されていた。

2006年まで、映画音楽ゲームアニメテレビ番組などに関する各種イベントが、東京ゲームショウ東京国際映画祭など、それぞれ単独でイベントが開催されてきた。2007年よりこれらのイベントを経済産業省主導の元、包括的・横断的に開催している。これによって日本のエンタテインメントコンテンツを国内外に幅広く紹介する、としている。

過去には"CoFestaの「顔」"として著名人の起用があった。2007年から2009年までの間、メイン・キャラクターとして俳優の役所広司が起用された。また2008年から2010年までの間、イメージ・キャラクターとして俳優の杏が起用された。[1]

シンボルマークのデザイン等を含むディレクターは佐藤可士和が務めた。(2007年~2008年はアート・ディレクター、2009年~2012年はトータル・ディレクター)[1]

公式テーマ曲「Links」の作曲・指揮を久石譲が務めた。(2007年は久石譲 指揮、東京フィルハーモニー交響楽団 演)[1]

2014/2015年を境に、イベントの分類が変更されている。[1]

開催イベント

コアイベント

オフィシャルイベント

パートナーイベント

過去に開催したイベント

初開催となる2007年度から2014年度までは、各イベントが以下のカテゴリで開催された。[1]

オフィシャルイベント

パートナーイベント

オリジナルイベント

  • 劇的3時間SHOW(主催:JAPAN国際コンテンツフェスティバル実行委員会、2007年〜)
  • OROCHI!! -A NIGHT OF CHAMBARA × ORCHESTRA-(主催:JAPAN国際コンテンツフェスティバル実行委員会)2008年10月21日 東京・明治神宮会館
  • CoFesta 私塾2008〜五彩五夜〜 2008年9月30日〜10月28日 表参道 RIN

過去開催イベント一覧表(2007年度-2014年度)

アンバサダー施策

2012年度から2019年度にかけて"アンバサダー"として在日/海外在住の外国人を起用する施策が行われた。対象には、日本コンテンツ・ファンであり発信力のある外国人が選ばれた。その目的は大きく2つある。1つは"マーケティング"で、外国人消費者の声からマーケット実態を把握してコンテンツ業界関係者に届けるため、海外マーケットの調査/フィードバックを行った。もう1つは"プロモーション"として、クールジャパンの魅力を自国はじめ海外に広く紹介するための情報発信および、イベント運営支援を行った。[1]

参加者情報は以下の通り。

  • 2012年度:31カ国・地域の総勢137名、"コ・フェスタ留学生アンバサダー"と称した
  • 2013年度:35カ国・地域の総勢115名、"コ・フェスタアンバサダー"に改称
  • 2014年度:36カ国・地域の総勢154名
  • 2015年度:41カ国・地域の総勢211名
  • 2016年度:41カ国・地域の総勢200名
  • 2017年度:41カ国・地域の総勢204名
  • 2018年度:総数不詳
  • 2019年度:総数不詳、実施報告書上は参考資料扱いとなる

JAPACONサイト連携

国内コンテンツを海外向けに紹介するWebサイト(HPおよびFacebook)にイベント情報を提供した。実施報告書への記載は2016年度からではあるが「今年度も継続して」とある。(~2018年度まで記載)[1]

  • www.japancontent.jp(2026/3月現在、存在せず)
  • www.japan-programcatalog.com(2026/3月現在、健在)
  • event.cofesta.go.jp(2026/3月現在、応答なし。2015年度開設の公式サイトとは異なる。)
  • fb.com/japancontent(2026/3月現在、健在)

イベント情報の提供以外には、関連イベントの現地取材を行ったとしている。またプロモーション結果としてSNSの閲覧数・動画閲覧数・いいね数を集計している。[1]

  • 現地取材(写真・動画撮影、Facebookへの記事投稿)
    • 2016年度:18日間、10イベント
      • 東京ゲームショー
      • Japan Content Showcase (JCS)
      • 東京国際映画祭
      • CEATEC JAPAN
      • Inter BEE
      • ロボット大賞
      • TOKYO DESIGN WEEK
      • マジカル福島
      • DIGITAL CONTENT EXPO
      • AnimeJapan 2017
    • 2017年度:16日間、10イベント
      • 東京ゲームショウ2017
      • Japan Content Showcase 2017 (JCS)
      • 第30回東京国際映画祭
      • CEATEC JAPAN 2017
      • Inter BEE 2017
      • 2017国際ロボット展
      • デジタルコンテンツEXPO 2017
      • Animejapan 2018
      • 京都国際マンガ・アニメフェア2017
      • (10件目のイベント・タイトルは記載無し)
    • 2018年度:(数的言及無し)
  • 統計抜粋
    • 2016年度:Facebookに250万のリーチ。74万いいね!動画記事総再生数31万。
    • 2017年度:98万いいね!CEATEC/TOKYO GAME SHOWの動画再生数がいずれも15,000超。
    • 2018年度:世界46カ国から106万いいね!10~30代前半が大半。池袋TIFFCOM/TIAFについて広告に36,000以上のリーチ。

百人委員会

コ・フェスタ開催当初の2007年より設立され、コンテンツ産業および関連産業から関係企業が名を連ねる。(2010年度 実施報告書上、目次に記載はあるが一覧は掲載されていない。2015年度 実施報告書には掲載されていない。)[1]

就任企業数の推移

年度 2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019 2020 2021 2022 2023 2024 2025
構成員数 113 120 120 - 112 110 108 107 - 101 103 98 95 93 93 91 90 89 85

委員長

就任企業の中から1社が選出される。

(表記は実施報告書記載に準ず)

  • 2007-2008年度:株式会社東芝
  • 2009年度:(株)大和証券グループ本社
  • 2010年度:(一覧の掲載なし)
  • 2011年度:(株)大和証券グループ本社
  • 2012-2013年度:(株)東芝
  • 2014年度:(委員長の記載なし)
  • 2015年度:(百人委員会の記載なし)
  • 2016-2018年度:三菱電機株式会社
  • 2019-2022年度:伊藤忠商事株式会社
  • 2023-2024年度:MS&ADインシュアランスグループ ホールディングス株式会社
  • 2025年度-:三井住友海上火災保険株式会社

委員一覧

百人委員会就任企業(85社)(2025年9月03日時点)[2]

  • 株式会社IHI
  • 株式会社 朝日新聞社
  • 株式会社 IMAGICA GROUP
  • ウシオライティング株式会社
  • 株式会社ADKエモーションズ
  • 株式会社NHKエンタープライズ
  • 沖電気工業株式会社
  • 株式会社KADOKAWA 
  • KANAMEL株式会社
  • 株式会社 カプコン
  • 関西テレビ放送株式会社
  • 株式会社 木下グループ
  • ギャガ株式会社
  • キヤノンマーケティングジャパン株式会社
  • キリンホールディングス株式会社
  • キングレコード株式会社
  • 株式会社クオラス
  • 株式会社 講談社
  • 株式会社コーエーテクモゲームス
  • コダック合同会社
  • 株式会社コナミデジタルエンタテインメント
  • 株式会社ゴンゾ
  • 株式会社サンリオ
  • 株式会社CBCテレビ
  • 松竹株式会社
  • スカパーJSAT株式会社
  • 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス
  • 住友商事株式会社
  • セイコーエプソン株式会社
  • ソニーPCL株式会社
  • ソニーグループ株式会社
  • 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント
  • 大日本印刷株式会社
  • 株式会社大和証券グループ本社
  • 株式会社タカラトミー
  • 中京テレビ放送株式会社
  • 株式会社 TBSテレビ
  • 株式会社 テイチクエンタテインメント
  • デジタルハリウッド大学
  • 株式会社手塚プロダクション
  • テレビ愛知株式会社
  • 株式会社テレビ朝日
  • テレビ大阪株式会社
  • 株式会社テレビ東京
  • 株式会社 電通
  • 東映株式会社
  • 東映アニメーション株式会社
  • 東海テレビ放送株式会社
  • 東宝株式会社
  • 株式会社東北新社
  • 株式会社トーセ
  • 株式会社 トーハン
  • TOPPANホールディングス株式会社
  • 日活株式会社
  • 日揮ホールディングス株式会社
  • 株式会社 日経BP
  • 株式会社日本経済広告社
  • 株式会社 日本経済新聞社
  • 日本航空株式会社
  • 日本コロムビア株式会社
  • 日本テレビ放送網株式会社
  • 日本電気株式会社 
  • 株式会社 博報堂
  • 株式会社バップ
  • 株式会社バンダイナムコホールディングス
  • ぴあ株式会社
  • 株式会社ヒューマックスシネマ
  • 株式会社フォーライフ ミュージックエンタテイメント
  • 株式会社フジテレビジョン
  • 株式会社ポニーキャニオン
  • 株式会社ホリプロ
  • 株式会社 毎日新聞社
  • 株式会社毎日放送
  • 株式会社みずほフィナンシャルグループ
  • 三井住友海上火災保険株式会社
  • 株式会社三菱UFJフィナンシャルグループ
  • 森ビル株式会社
  • ユニバーサル ミュージック合同会社
  • 吉本興業株式会社
  • 株式会社読売新聞グループ本社
  • 讀賣テレビ放送株式会社
  • 琉球放送株式会社
  • 株式会社レゾナック・ホールディングス
  • 株式会社ワーナーミュージック・ジャパン
  • 株式会社WOWOW

過去の就任企業

2025年度-

2007年度-2024年度

脚注

  1. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 “Cofesta 実施報告”. 2026年3月10日閲覧.
  2. 2025年度 百人委員会 企業一覧
  3. 実施報告書の目次上には記載があるが、該当ページは無い
  4. 実施報告書上で言及されていない
  5. 合併並びに新商号のお知らせ
  6. 実施報告書上、2023-2024年はウシオエンターテインメントホールデイングスと記載されているが、同社は2022/7月解散との報がある
  7. 連結子会社解散のお知らせ
  8. プロフェッショナル・ユニットが集積する企業グループへ 持株会社体制への移行に関するお知らせ
  9. AOI TYO Holdings株式会社、2024年4月1日よりKANAMEL株式会社へ社名変更。~企業と社会をクリエイティブし、⼤きな創造を実現していく~
  10. テレビCM 2、3位が統合発表 AOIプロとTYO
  11. 2009商号変更
  12. テクモ,コーエーに吸収合併で新会社コーエーテクモゲームスに
  13. 会社沿革 2009年および2013年、商号変更
  14. GDHがゴンゾを吸収、社名を「ゴンゾ」に
  15. “TOPPANグループ、国内関係会社17社の商号変更を発表”. 2026年4月6日閲覧.
  16. “新グループ経営体制に移行”. 2026年4月6日閲覧.
  17. 2023年1月1日、統合新会社「レゾナック」が誕生します
  18. 実施報告書の目次上には記載があるが、該当ページは無い
  19. 実施報告書上で言及されていない
  20. ジェネオン・ユニバーサルが社名変更、NBCユニバーサルに

外部リンク




英和和英テキスト翻訳

英語⇒日本語日本語⇒英語

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「JAPAN国際コンテンツフェスティバル」の関連用語

JAPAN国際コンテンツフェスティバルのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



JAPAN国際コンテンツフェスティバルのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのJAPAN国際コンテンツフェスティバル (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2026 GRAS Group, Inc.RSS