石川博行とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > 石川博行の意味・解説 

石川博行

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/07/04 20:57 UTC 版)

石川 博行(いしかわ ひろゆき、1971年 - )は、日本の経営学者大阪市立大学大学院経営学研究科教授[1]

略歴

愛媛県生まれ[2]。1995年神戸大学経営学部会計学科卒、2000年同大学院博士課程修了、「連結会計情報が株価形成に及ぼす影響に関する実証研究」で経営学博士。2000年大阪市立大学講師、2001年助教授、2007年准教授を経て、2009年教授となる[3]。2007年『配当政策の実証分析』で日経・経済図書文化賞受賞。

著書

  • 『連結会計情報と株価形成』千倉書房 2000
  • 『配当政策の実証分析』中央経済社 2007
  • 『株価を動かす配当政策 コロボレーション効果の実証分析』中央経済社 2010

共著

論文

  • 石川博行「1株当たり5円配当基準と企業評価(1)」『経営研究』第55巻第1号、大阪市立大学経営学会、2004年5月、31-47頁、ISSN 0451-5986NAID 120006002070 
  • 石川博行「1株当たり5円配当基準と企業評価(2)」『経営研究』第55巻第2号、大阪市立大学、2004年7月、151-168頁、ISSN 04515986NAID 110000981149 
  • 石川博行「1株当たり5円配当基準と企業評価(2)」『経営研究』第55巻第2号、大阪市立大学経営学会、2004年7月、151-168頁、ISSN 0451-5986NAID 120006002053 
  • 須田一幸, 榎本正博, 石川博行「倒産企業の会計操作(6・完)証券市場に与えた影響」『會計』第166巻第3号、森山書店、2004年9月、459-469頁、ISSN 03872963NAID 40006383806 
  • 石川博行「連結ベースの配当政策と株価形成(1)」『経営研究』第55巻第3-4号、大阪市立大学経営学会、2005年2月、73-98頁、ISSN 0451-5986NAID 120006002039 
  • 石川博行「連結ベースの配当政策と株価形成(2)」『経営研究』第56巻第1号、大阪市立大学経営学会、2005年5月、181-208頁、ISSN 04515986NAID 110004600411 
  • 石川博行「記念配当の拘束性と株価形成(1)」『経営研究』第56巻第4号、大阪市立大学経営学会、2006年2月、227-248頁、ISSN 04515986NAID 110004633863 
  • 石川博行「記念配当の拘束性と株価形成(2)」『経営研究』第57巻第1号、大阪市立大学経営学会、2006年5月、61-80頁、ISSN 04515986NAID 110004751278 
  • 石川博行, 太田裕貴「特別配当の実態分析」『経営研究』第62巻第3号、大阪市立大学経営学会、2011年11月、1-15頁、ISSN 0451-5986NAID 110008713087 
  • 石川博行「自社株買い企業の将来業績と市場の期待」『會計』第192巻第6号、森山書店、2017年12月、611-622頁、ISSN 0387-2963NAID 40021382282 

脚注

  1. ^ Agency, Japan Science and Technology. “石川 博行 - 研究者 - researchmap”. researchmap.jp. 2018年11月6日閲覧。
  2. ^ 『株価を動かす配当政策』著者紹介
  3. ^ 石川 博行 - 研究者”. researchmap. 2017年12月21日閲覧。

外部リンク




英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「石川博行」の関連用語

石川博行のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



石川博行のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの石川博行 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS