三省堂 大辞林

こうばい-りょくへいかせつ 3-3 【購買力平価説】

〔purchasing power parity〕自国通貨と外国通貨との交換比率である為替相場は、それぞれの国内で両通貨が有する購買力の相対的大きさによって定まるという説。従って為替相場は両国の物価水準の変化に伴って変動するとされる。スウェーデンのカッセル（G. Cassel）が代表論者。PPP 。

外国為替用語集

購買力平価説（Purchasing-Power-Parity Theory）

　2国間の為替レートは、各国通貨の同一財の購買力比で決定されるという為替相場決定理論の一つ。スウェーデンの経済学者Ｇ・カッセル（1866-1945）が1921年に唱えた。日本で1個100円のハンバーガーが米国で1ドルであったとすれば、為替レートは、1ドル＝100円で釣り合うと考えられ、これを絶対的購買力平価説という。2国間のインフレ格差から為替レートを決める方法を相対的購買力平価説という。

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購買力平価説

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2011/08/21 04:57 UTC 版)

購買力平価説（こうばいりょくへいかせつ, Purchasing Power Parity Theory ,PPP）とは、外国為替レートの決定要因を説明する概念の一つで、為替レートは自国通貨と外国通貨の購買力の比率によって決定される、という説である。1921年にスウェーデンの経済学者グスタフ・カッセルが外国為替の購買力平価説として発表した。