時事用語のABC

購買力平価（こうばいりょくへいか）（purchasing power parity）

各国の換算物価が互いに等しくなるような為替レート

為替レートの決定メカニズムを説明する経済学の仮説で使われた概念。この仮説に従うと、為替レートは、国内外の物価水準の相対的変化につれて変動するという結論を得る。

例えば、東京の物価は、ニューヨークやパリなどの都市における物価と比べて、割高な水準にある。したがって、現在の為替レートから見ると円安の方向に購買力平価があると考えられ、円安が進めば内外価格差が縮小することになる。

一般に、商品やサービスの売買における価格は、市場原理によって形成される。２つの商品がまったく同じであれば、価格の安いほうを好んで選択するという消費者心理が働く。このとき、より安い商品やサービスを提供できる国の通貨の為替レートが上昇し、実質的な価格差が縮まる方向に導かれるという。

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（2002.12.09更新）

MBA用語集

購買力平価（ＰＰＰ）

【英】：purchasing power parity

ある国である価格で買える商品が他国ならいくらで買えるかを示す交換レート。

購買力平価＝　基準時点の為替レート　×　Ａ国の物価指数　／　Ｂ国の物価指数

例えば、ある商品が日本では200円、アメリカでは2ドルで買えるとすると、1ドル＝100円が購買力平価だということになる。
実際の為替レートは為替市場での需給や、貿易の際のコストなど両国の購買力以外のさまざまな要素によって変わるものの、長期的にみれば購買力平価から一方的に乖離することはないという考え方に基づいている。そのため、短期的なレートの変動を排した、長期的な2国間の為替レートの目安となる値として有効である。商品価格を基準にするため、生活実感に近い値が求められるというメリットもある。為替の換算を伴う長期計画や、経済規模や賃金水準の国際比較などにしばしば使用される。

なお、消費者物価指数や卸売物価指数などどの指数を用いるか、またその指数を出す際の基準時点をいつに定めるかによって、購買力平価は異なってくる。

■ 関連語
為替、物価指数

■ おすすめ科目

マーケティング・経営戦略基礎(グロービス・マネジメント・スクール)

マーケティング(グロービス・マネジメント・スクール)

ウィキペディア

購買力平価説

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2011/08/21 04:57 UTC 版)

(購買力平価 から転送)

購買力平価説（こうばいりょくへいかせつ, Purchasing Power Parity Theory ,PPP）とは、外国為替レートの決定要因を説明する概念の一つで、為替レートは自国通貨と外国通貨の購買力の比率によって決定される、という説である。1921年にスウェーデンの経済学者グスタフ・カッセルが外国為替の購買力平価説として発表した。