日本の島の一覧
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日本の島の一覧（にほんのしまのいちらん）は、日本にある島の一覧である。 日本の行政機関の一つである国土地理院の2023年（令和5年）2月28日の発表によれば、日本全国の島の数は14,125島である[1][2][3][4]。これは、法令等に基づく島に加えて、2022年1月時点の電子国土基本図[注釈 1]に描画された12,729の陸地から、コンピュータを用いて以下の条件を満たすものを島として数えたものである[注釈 2]。
注釈
- ^ 電子国土基本図の作成には、基本的には高解像度の航空写真、ロシア連邦が実効支配している北方領土や離島等では衛星画像を使用しており、いずれも定期的に更新している[5]。
- ^ 法令等に基づいて島とされるものは、以下の条件を満たすか否かにかかわらず島に数えられている。例えば、沖ノ鳥島等は周囲長0.1 km未満であるが島とされている[2]。
- ^ 国土交通省ではこの5島を「本土」、それ以外を「離島」としている。一方、離島振興法では2015年（平成27年）7月13日時点、離島260島が指定を受けている。このなかには琵琶湖に浮かぶ沖島も含まれている[8][9][10]。
- ^ たとえば、1973年（昭和48年）に西之島の600m沖合の海底噴火によって「西之島新島」が誕生した際も、3,922という総数は変更されなかった[8]。
- ^ たとえば本州は2013年度から2014年度で33.05 km2「小さく」なっている。これは杉並区全体の面積にほぼ等しい。2014年度と2015年度の間では、0.64 km2小さくなっただけである。
- ^ 14,125島には内水面離島を含まないが、有人島の総数には琵琶湖の湖中島である沖島を含む。
- ^ 北海道、本州、四国、九州の海岸線長は「1-1 国土構成島数、周囲および面積」より、それ以外は「1-2 主な島」より参照。
- ^ 北方領土は、2023年3月現在、ロシア連邦の実効支配下にある。
- ^ 1953年（昭和28年）に、大韓民国の武装民間団体である独島義勇守備隊が駐屯を開始。以降、韓国警察の警備隊が占拠を続け、2023年3月現在、韓国の実効支配下にある。
- ^ 2023年3月現在、日本が実効支配するが、中華人民共和国及び中華民国（台湾）も領有権を主張している。中華人民共和国は、台湾省の所属と主張している。
出典
- ^ a b c d e f 『我が国の島を数えました』（プレスリリース）国土地理院、2023年2月28日。 オリジナルの2023年3月3日時点におけるアーカイブ。
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- ^ a b “日本の島、数え直したら倍増 測量進歩で1万4152に 国土地理院”. 毎日新聞. (2023年2月28日). オリジナルの2023年2月28日時点におけるアーカイブ。
- ^ a b “日本の島の数倍増、1万4125に 北方領土は衛星画像で調査”. 産経ニュース. (2023年2月28日). オリジナルの2023年2月28日時点におけるアーカイブ。
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- ^ 令和4年度「情報通信月間」東北総合通信局長表彰を受けました 塩釜市 2022年6月2日
- ^ 新潟の離島・粟島に海底ケーブル 5G整備へ 22年3月 日本経済新聞 2021年1月29日
- ^ 粟島浦村高度無線環境整備推進事業における Wi-Fi 等高度無線局事業仕様書 粟島浦村 2022年
- ^ 北大東島と沖縄本島結ぶ海底光ケーブル開通 記念の式典 NHK 2022年11月15日
- ^ ｢フレッツ 光ネクスト」･｢フレッツ 光ライト｣の提供エリア拡大について ～新たに萩市見島の一部地域で、2023 年4 月10 日からサービス提供開始～ NTT西日本 2023年2月22日
- ^ 第2回「鹿児島地域 地域振興の取組方針」見直し地域懇談会 p.3 鹿児島県振興局 2022年11月21日
- ^ 令和5年度 屋久島町施政方針 p.31 屋久島町 2023年
- ^ 古河電工 情報通信カタログ 2023-2024 p.13 古河電工
- ^ 馬毛島に海底ケーブル敷設 電力と通信、西之表市街地北部結ぶ 防衛省方針、8月にも調査測量開始 西日本新聞 2022年7月2日
- ^ 沖縄振興に関するパンフレット（概要資料） その２-４. 北部・離島関連事業 p.3 内閣府 2021年
[続きの解説]
「日本の島の一覧」の続きの解説一覧
- 1 日本の島の一覧とは
- 2 日本の島の一覧の概要
- 3 日本の島一覧
- 4 脚注
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