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手詰まり型事業
小規模企業がすべて淘汰され、残った大企業も決定的な優位性構築が困難な事業。
アドバンテージ・マトリクスのうち、競合上の競争要因(戦略変数)が少なく、優位性を構築する可能性も小さいパターンに属する。
例えば、素材型事業の多くは大規模化の限界に近づき、企業間のコスト格差が縮まっている。その結果、規模型事業からコスト格差のない手詰まり型事業になってしまい、構造不況業種となっている。
手詰まり型事業では、競争要因が実質上存在せず、一部の新規特殊製品に特化している企業のみが、コスト優位や技術上の差別化を実現しているのである。
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