ピグー効果とは? わかりやすく解説

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資産効果

読み方:しさんこうか
別名:金融資産効果実質残高効果、ピグー効果
英語:assets effectwealth effect

名目資産価格及び価値の上に伴い消費投資、あるいは雇用などが活発化すること。特に株価土地価格の上昇が、消費投資拡大影響与えることを指す場合が多い。

反対に株価土地価格下落することで、消費投資減少することを逆資産効果と呼ぶ。

資産効果はデフレ金融危機からの脱却において重要な要素一つとしてみなす場合もある。

ピグー‐こうか〔‐カウクワ〕【ピグー効果】

読み方:ぴぐーこうか

物価が下がると、消費者保有している残高実質的価値高まり消費促進されるという効果英国経済学者ピグーの説。実質残高効果


ピグー効果

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/01/29 07:24 UTC 版)

ピグー効果(ピグーこうか、: Pigou effect)とは、特にデフレーションにおいて、資産(wealth)の実質価値の増加が生産高や雇用に刺激を与える効果のことである[1]。「資産効果」と呼ばれることもある[2][3]


  1. ^ a b c Pigou effect(英語)(July. 10, 2014, 19:53 UTC)参照
  2. ^ 資産効果とは”. 金融・経済用語辞典. 2014年8月25日閲覧。
  3. ^ 資産効果”. 金融用語辞典. Infobank マネー百科 by ARTIS. 2014年8月25日閲覧。
  4. ^ 本郷亮 2013, p. 185.
  5. ^ Patinkin, Don (September 1948). “Price Flexibility and Full Employment”. The American Economic Review 38 (4): 543-564. http://www.jstor.org/stable/591. 
  6. ^ Hough, Louis (June 1955). “An Asset Influence in the Labor Market”. Journal of Political Economy 63 (3): 202-215. http://www.jstor.org/stable/1825073. 
  7. ^ Takami, Norikazu (April 2011). “Managing the Loss: How Pigou Arrived at the Pigou Effect”. HOPE Center Working Papers. http://hope.econ.duke.edu/node/134. 
  8. ^ 本郷亮 2013, p. 192.
  9. ^ 漆崎健治 1982, p. 153.
  10. ^ 本郷亮 2013, p. 189.
  11. ^ a b 本郷亮 2013, p. 190.
  12. ^ a b c d 高見典和 2010, p. 96.
  13. ^ 高見典和 2010, p. 95.
  14. ^ a b 高見典和 2010, p. 97.
  15. ^ J. R. Hicks (April, 1937)“Mr. Keynes and the Classics – A Suggested Interpretation”. Econometrica 5: 147–159
  16. ^ J.M.Keynes & N.Kaldor 1937.
  17. ^ J.M.Keynes & N.Kaldor 1937, p. 743-745.
  18. ^ J.M.Keynes & N.Kaldor 1937, p. 745-753.
  19. ^ 本郷亮 2013, p. 191.
  20. ^ a b 漆崎健治 1982, p. 152.
  21. ^ 高見典和 2010, p. 99-100.
  22. ^ 高見典和 2010, p. 99.
  23. ^ 高見典和 2010, p. 100.
  24. ^ 中沢正彦 (2010-02). “(シリーズ「日本経済を考える」(1))デフレと日本経済” (PDF). ファイナンス: 71. https://www.mof.go.jp/pri/research/special_report/f01_2010_02.pdf. 図表1参照
  25. ^ IMF World Economic outlook 2014 April edition
  26. ^ a b c 内閣府 (2001年12月). “平成13年度 年次経済財政報告(経済財政政策担当大臣報告)”. 2014年8月25日閲覧。
  27. ^ a b 内閣府 (2003年). “(第1章 デフレ下の国民生活 第6節 デフレと金融資産の選択行動の変化)「実質資産残高効果による消費刺激は小さい」”. 平成15年版 国民生活白書~デフレと生活-若年フリーターの現在(いま)~. 2014年8月25日閲覧。


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