クラスター‐だん【クラスター弾】
読み方：くらすたーだん
クラスター弾（Cluster Munitions）
クラスター爆弾
(クラスター弾 から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/02/27 08:06 UTC 版)
クラスター爆弾（クラスターばくだん、英語: cluster bomb）は、容器となる大型の弾体の中に複数の子弾を搭載した爆弾である。クラスター弾、集束爆弾（しゅうそくばくだん）とも呼ばれ、昔は親子爆弾[注釈 1]とも呼ばれた。
注釈
- ^ 例・親子爆弾事件。
- ^ 250kg爆弾×1発をクラスター爆弾化すれば、在来爆弾の数倍の面積を制圧できる。同じ面積を制圧するのに投下する爆弾の個数は従来の数分の1で済み、爆撃作戦に必要な航空機の数も、在来型航空爆弾を使った場合の数分の1で済む。戦闘爆撃機であるF-15Eの場合、CBU-59なら最大26発を搭載でき、1回の出撃で最大6,422発の子弾を投下することができる
- ^ 第二次大戦後、戦闘用航空機の単価は高騰を続け機数が削減傾向にあったほか、弾道ミサイルの登場で戦略爆撃機とそれに対する迎撃機が削減された
- ^ ある程度風に乗る形状でないと、一箇所に集中して落下してしまい効果範囲が狭まる
- ^ テキストロンは軍事以外に金融業や民需部門を所有しており上記４社以外にも提携やライセンス生産を受け持つ日本企業は複数存在している。
出典
- ^ Diplomatic Conference for the Adoption of a Convention on Cluster Munitions "Convention on Cluster Munitions" - 英語正文第2条（2008年5月20日）"“Cluster munition” means a conventional munition that is designed to disperse or release explosive submunitions each weighing less than 20 kilograms, and includes those explosive submunitions."
- ^ a b “米、ウクライナへクラスター弾供与 露防衛線突破に有効”. 産経ニュース (2023年7月7日). 2023年7月8日閲覧。
- ^ Handicap Internationalのレポート
- ^ Bulletin of Cluster Munition Coalition for February 2006 （英文）
- ^ Pledge to seek cluster bomb ban, the BBC, 23 February 2007 （英文）
- ^ 「オスロ宣言」、地雷廃絶日本キャンペーンのサイト内、PDF文書
- ^ 46 Nations commit to ban cluster bombs, The Diana, Princess of Wales Memorial Fund, 23 February 2007 （英文）
- ^ Britain bans 'dumb' cluster bombs, the BBC, 20 March 2007 （英文）
- ^ World Briefing | Europe: Belgium: Cluster Bomb Investments Barred, the New York Times, March 3, 2007 （英文）
- ^ クラスター爆弾禁止リマ会議：草案合意に至らず, the Inter Press Service Japan, 2007年6月12日
- ^ Diplomatic Conference for the Adoption of a Convention on Cluster Munitions "Convention on Cluster Munitions" - 英語正文(2008年5月20日）
- ^ 米証券取引委員会
- ^ ヒューマン・ライツ・ウォッチ「Cluster Bomblets Litter Afghanistan」
- ^ [1] - アーマード・インターナショナル。英文
- ^ https://www.lockheedmartin.com/en-us/products/guided-mlrs-unitary-rocket.html
- ^ Yemen: Cluster Munitions Wounding Civilians: US Supplied Weapon Banned by 2008 Treaty, Human Rights Watch, February 14, 2016.
- ^ クラスター弾の軍事的有用性と問題点―兵器の性能、過去の使用例、自衛隊による運用シナリオ― 国立国会図書館レファレンス2007-09 福田毅
- ^ クラスター弾に関する条約 - 日本外務省
- ^ 防衛大臣記者会見の概要（2008/11/28）
- ^ [2] - 代替案を報じる毎日新聞電子版
- ^ [3] - 時事通信電子版
- ^ 防衛省「クラスター弾の廃棄完了について」
- ^ “日本の4社、クラスター爆弾製造企業に投資 NGO発表”. 朝日新聞. (2017年5月23日) 2017年5月24日閲覧。[リンク切れ]
- ^ “日本の金融機関がクラスター爆弾製造企業への投融資を停止しました”. ピースボート. 2021年11月19日閲覧。
- ^ “【日本】三菱UFJ、クラスター爆弾製造企業への融資を使途に係わらず禁止”. Sustainable Japan. 2021年11月19日閲覧。
- ^ [4] Lists of countries involved in the problem of cluster munitions(クラスター爆弾の問題に関わる国の一覧)
- ^ Alexander, Edward George McGill (2009-08). Appendix A to Chapter 9 of the Cassinga Raid. University of South Africa（南アフリカ大学）. hdl:10500/1475.
- ^ [5] MND says Taiwan is ready to make cluster-bombs クラスター爆弾製造 準備は整っている-台湾防衛省 (英文)
- ^ [6] Estonia remains clusterbombs in its weaponry エストニア クラスター爆弾を兵器として保有（エストニア語）
- ^ [7]Air Force Weapons: Alpha Bomb, SAAF:South African Air Force
- ^ [8] Podpis pogodbe o kasetnem strelivu:: Prvi interaktivni multimedijski portal, MMC RTV クラスター爆弾の条約の署名（スロベニア語）
[続きの解説]
「クラスター爆弾」の続きの解説一覧
- 1 クラスター爆弾とは
- 2 クラスター爆弾の概要
- 3 不発弾処理
- 4 保有国の対応
- 5 使用歴のある国
- 6 脚注
クラスター弾
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/12/05 09:49 UTC 版)
「クラスター弾等の製造の禁止及び所持の規制等に関する法律」の記事における「クラスター弾」の解説
複数の子弾を内蔵し、当該複数の子弾を散布するように設計された砲弾、ロケット弾、爆弾その他の弾薬であって、次に掲げるもの以外のもの。
※この「クラスター弾」の解説は、「クラスター弾等の製造の禁止及び所持の規制等に関する法律」の解説の一部です。
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