産出量ギャップ 産出量ギャップの概要

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産出量ギャップ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/07/19 18:10 UTC 版)

米国経済のGDPギャップ。潜在GDP (細線) と実際のGDP (太線) の差分がGDPギャップである。（米国議会予算局による2009年1月の推計値）^[1]

各国の産出量ギャップの対GDP比 (%) （IMFによる2009年の推計値）

概要

総産出量をY、潜在産出量をY*とすると、Y-Y*で算出される。この差が正数ならインフレ・ギャップ (inflationary gap) と呼ばれ、総需要の増加が総供給の増加を上回っていること^[2]を示し、供給不足になると、物価は継続的に上昇して経済にインフレーション（物価上昇）になる。負数であればデフレ・ギャップ (recessionary gap) と呼ばれ、デフレーション（物価下落）をもたらす圧力となる^[3]。

テイラー・ルールの考え方では、実際のGDP = 潜在GDP が望ましい状態で、実際のGDP > 潜在GDP では引き締めるべきで、実際のGDP < 潜在GDP では緩和するべきである。

日本は日本銀行^[4]と内閣府^[5]が潜在産出量と産出量ギャップの推定値を、米国は議会予算局が潜在産出量の推定値^[6][7][8]を発表している。日本銀行と内閣府の産出量ギャップの推定方法は異なるため推定値も異なる。例えば2020年第2四半期の内閣府の推定は-9.5%なのに対して、日本銀行の推定は-4.26%と異なる。真の値は不明なため、どちらの推定が正しいのかは不明である。

GDPギャップのパーセンテージは、実際のGDP（GDPactual）と潜在GDP（GDPpotential）の差を潜在GDPで割って算出される。

${\displaystyle {\frac {{\mbox{GDP}}_{actual}-{\mbox{GDP}}_{potential}}{{\mbox{GDP}}_{potential}}}\times 100}$

ln(1 + x) ≈ x より、下記近似式が成立する。

${\displaystyle {\begin{aligned}{\frac {{\mbox{GDP}}_{actual}-{\mbox{GDP}}_{potential}}{{\mbox{GDP}}_{potential}}}&\approx \ln \left(1+{\frac {{\mbox{GDP}}_{actual}-{\mbox{GDP}}_{potential}}{{\mbox{GDP}}_{potential}}}\right)\\&=\ln({\mbox{GDP}}_{actual})-\ln({\mbox{GDP}}_{potential})\end{aligned}}}$

オークンの法則：GDPギャップと失業の関係

GDPギャップと失業の間には安定した負の相関関係が観察され、これをオークンの法則と呼ぶ。この法則は次のように表現できる。

GDPギャップ (%) = -β × 循環的失業率 (%)

GDPギャップがβ%減少する度に、循環的失業率（実際の失業率 - 自然失業率）が1%上昇する。

上記の関係は次のように表現することもできる:

${\displaystyle {\frac {{\mbox{GDP}}_{actual}-{\mbox{GDP}}_{potential}}{{\mbox{GDP}}_{potential}}}=-\beta (u-{\bar {u}})}$

記号の意味は下記の通り:

• u は実際の失業率
• ū は自然失業率
• βは上記の回帰分析から導出された定数。β > 0。