Pure public goodとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > Pure public goodの意味・解説 

純粋公共財

(Pure public good から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2013/01/21 23:54 UTC 版)

純粋公共財(じゅんすいこうきょうざい)とは、消費における非競合性と、消費からの非排除性の、2つの性質を持つをいう。例として、国防、警察、公衆衛生などが挙げられる。

非競合性により各人の純粋公共財に対する需要曲線は、私的財の場合とは異なり、垂直に積み重ね加えられることにより導出される。そこで公共財の私的財に対する限界代替率の和が限界費用に等しいという純粋公共財の最適供給条件が得られる。この条件は市場による調整機能では満たされない。

また、非排除性により各人は真の選好を表明しようとはしない。すなわち、どのような選好を表明しようとも、その財の消費から排除されないため、真の選好を表明して応分の費用を負担するよりも、できるだけ低い選好を表明して費用負担を軽くしようとする。そのため人々が真に望む公共財の量を知ることは難しい。以上2つの性質により、純粋公共財は市場で供給することは困難であり、公共部門で供給することも非常な困難を伴う。

関連項目

排除性 非排除性
競合性 私的財
食料・衣服・自動車・家電
コモンプール財
漁業資源・木材・石炭
非競合性 クラブ財
映画・私立公園・衛星放送
公共財
無料放送・空気・国防

「Pure public good」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「Pure public good」の関連用語

Pure public goodのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



Pure public goodのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの純粋公共財 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS