Nippon_News_Networkとは?

辞典・百科事典の検索サービス - Weblio辞書

初めての方へ

参加元一覧


用語解説|動画|全文検索
Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > Nippon_News_Networkの意味・解説 

ウィキペディア

ウィキペディアウィキペディア

Nippon News Network

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2012/02/09 06:11 UTC 版)

Nippon News Network(ニッポン ニュース ネットワーク、略称:NNN)は、日本テレビ(NTV)をキー局とする、日本の民放テレビニュースネットワークである。

JNN』に続いて、日本で2番目に古いニュースネットワークであるが、国内の民放テレビネットワークの加盟局数においては、国内最大である[1]

また、一般に本項で解説するNNNと、別項で解説する『NNS』(日本テレビネットワーク協議会)とを合わせて日本テレビ系列日テレ系列NTV系列)という(NNN、NNSどちらか一方だけでも通じる場合もある)。なお、ニュースとは別関係の番組供給ネットワーク『NNS』については、その項目を参照。




  1. ^ a b JNNはフル28局、FNNはフル26局とクロス1局、トリプル1局、ANNはフル24局とクロス1局、トリプル1局である。また、ニュースネットワークではないがテレビ東京系列のTXNは大都市圏中心の6局のみである。
  2. ^ マイクロ回線の都合上、九州・沖縄の先発ラテ兼営局は全てJNN系列局。また、NNN、NNS発足前の1964年9月30日までは福岡県のテレビ西日本(TNC)が日本テレビ系列だったが、フジテレビ系列ネットチェンジした。
  3. ^ a b c 1975年10月にHTVがNNN/NNSのマストバイ化するまでのNNN/NNSの基幹局はKRYで、HTVは1975年9月30日までFNN/FNSの基幹局だった。したがって、KRYは1959年10月(開局) - 1975年9月の間、中国地方における基幹局を担当したことになる。
  4. ^ a b c 1969年4月にFBSが開局するまでの間のNNN/NNSの基幹局はKRYが担当した。KRYは1964年10月 - 1969年3月の間、九州地方における基幹局を担当。なお、1958年8月(開局) - 1964年9月の間はTNCが日本テレビ系列局の基幹局を担当していたが、この当時は(組織としての)NNN、NNSは未成立。
  5. ^ 但し、(NNNにおける)報道取材は、広島県においてはHTVがそのまま担当した。一方で福岡県においては(TNCが日本テレビ系列を脱退してからは)FBSが開局するまで、(KRYが)福岡県の報道取材も担当していた。
  6. ^ 中京広域圏と静岡、石川、長野、新潟の各県におけるエリア第1局は(マイクロ回線の都合上)JNN系列。
  7. ^ 東北の日本海側・富山・福井・山梨・四国4県・鳥取・山口のテレビエリア第1局は(マイクロ回線の都合上)NNN系列
  8. ^ a b 日本テレビのウェブサイトによる国内ネットワーク表では、クロスネット局としていない。これはNNNの指定するニュース番組がキー局と同時ネットしているためである。なお、ANNの指定するニュース番組は昼11時台のニュースのみキー局と同時ネットである。
  9. ^ a b テレビ大分は、一部資料でFNSが非加盟扱いとされているが、FNSホームページ内では加盟の扱いであり、FNSのトップページにもリンクがある。『日本民間放送年鑑 2008(平成19年度版)』〔日本民間放送連盟・編、コーケン出版、2008年11月、ISBN 4-9903139-2-5〕の「FNS」紹介欄では「テレビ大分を除いた27局」とテレビ大分をFNS非加盟としている。ただしFNSのあゆみ(FNSホームページ内)では加盟の扱い。
  10. ^ RAB・ABS・YBC・YBS・KNB・FBC・KRY・JRT・RNC・RNB・RKCの11局。また、所属ネットワークは全てJRNNRNクロスネット局である。
  11. ^ 東京NTV、札幌STV、仙台MMT、名古屋CTV、大阪ytv、広島HTV、福岡FBSを指す。
  12. ^ 以前はSTVがNNN(NNS)基幹局で唯一ラテ兼営だったが、2005年10月1日よりラジオ部門を分社化。TV放送から先に始まった経緯から、コールサインは開局当初から今日までラテ別々である。但し網走局だけは唯一ラテ共通のコールサイン「JOVX」を採用している。また、STVラジオはNRNシングルネット局である。
  13. ^ また、STV、ytv、FBSの基幹局3局はNTVの持分法適用関連会社(関連局)でもある。
  14. ^ この表記方法は1980年代後半頃から開始。初代の表記は簡素化された日本地図で、取材局の地域の所に赤い点を付けていた。2代目の表記は1990年代後半頃からで、日本地図は正確なものであったが、日本全体の地図ではなく、取材局所在地の道府県のみを表記していた。3代目は日テレ汐留移転の2004年2月29日からで、再び簡素化された日本地図に戻ったが、NNNのロゴが日本地図に重なっているため、初代のような表記とは異なっている。地図の配色は、水色が基本だが、『NNN Newsリアルタイム』の2009年10月 - 2010年3月放送分ではオレンジ色、2010年3月末からの『news every.』ではピンク色で、『Going!Sports&News』では白色で表示されている。
  15. ^ FNNも2005年まで同様の系列局テロップを表示していた。
  16. ^ ITmedia +D LifeStyle:ここまで来た、日本のハイビジョン放送の現状 (1/3)
  17. ^ NTV、STV、ABS、MMT、YBC、FCT、YBS、KTK、SDT、KRY、RNB、FBS、KKT、UMK(FNN・ANNクロスネット局)、KYTはNEC製。RAB、TVI、TeNY、KNB、CTV、ytv、NKT、HTV、JRT、RNC、RKC、NIB、TOS(FNNクロスネット局)およびBS日テレは東芝製。TSB、FBC(ANNクロスネット局)はパナソニック製。
  18. ^ なお、NEC製の機器は採用した局では、放送機器エラーなどのトラブルの報告が相次いでいる。2006年に札幌テレビで、地上デジタル放送開局初日のNHK・民放合同特番放送中に数分間の放送中断事故、同年9月にはデジタル試験放送中の南海放送で8:54 - 10:00まで画面が出ないままの状態が発生。2007年には、NNS非加盟局ではあるがテレビ宮崎で長時間にわたって放送が中断する事故が起こっている。日本テレビでは2003年11月に汐留本社社屋に新設されたアナログ・デジタル統合型テレビマスターでもテスト作業の際に放送機器エラーなどのトラブルがあったが、この時は現行マスターに切り替える前に起きたトラブルであったため、放送事故には至らなかった。このトラブルの原因究明と準備が遅れている局内調整の慎重性を考慮して当初同年11月下旬に予定した送出マスターの切り替え時期を2004年2月29日まで延期した。なお余談だが、このトラブルの影響を受けて、「マイスタジオ」が汐留マスター稼働開始までの間、麹町分室と汐留本社の2か所で併用された。
  19. ^ 関連会社として日本テレビにはRFラジオ日本、テレビ岩手にはエフエム岩手(TVI社屋内に本社・演奏所を設けている)がある。札幌テレビは2005年10月1日からラジオ部門が子会社のSTVラジオへ移行(TV放送が先に始まり、数年遅れてラジオ放送が始まっている為、コールサインは開局当初から網走局以外ラテ別々)。
  20. ^ 1969年4月1日 - 1972年3月31日の間はFNSに加盟していた(実際は1959年4月1日の開局時からフジの制作番組をネットしていた)が、FNNには開局から一貫して加盟していない。
  21. ^ 1975年3月31日 - 1991年9月30日の間はANNとのクロスネットだったが、ANN加盟期間中もNNNの報道番組を全て放送していたため、事実上NNNフルネット局扱いであった。
  22. ^ 1970年1月1日ANN発足(ただし正式には1974年4月1日発足) - 1980年3月31日の間はANNとのクロスネットだったが、ANN加盟期間中もNNNの報道番組を全て放送していたため、事実上NNNフルネット局扱いであった。
  23. ^ 1970年10月1日開局(ただし正式には1974年4月1日) - 1975年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。
  24. ^ 1960年4月1日開局 - 1992年9月30日の間は(ニュース番組において)JNNニュースのネットがあった。
  25. ^ 1980年4月1日 - 1993年3月31日の間はANNとのクロスネットだったが、ANN加盟期間中もNNNの報道番組を全て放送していたため、事実上NNNフルネット局扱いであった。
  26. ^ a b 以前は×
  27. ^ 1970年4月1日開局 - 1971年9月30日の間はFNN/FNS/ANNのクロスネット局、1971年10月1日 - 1981年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。
  28. ^ 1980年10月1日開局 - 2007年9月30日の間は松本市に本社があった。
  29. ^ 1980年10月1日開局 - 1991年3月31日の間はANNとのクロスネットであった。
  30. ^ 1959年8月1日 - 12月14日の間はJNNに加盟。1959年12月15日 - 1972年9月21日(山陰地区の放送局相互乗り入れ開始直前日)の間はFNN/FNS/ANNとのクロスネット、1972年9月22日(山陰地区の放送局相互乗り入れ開始日) - 1989年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。なお(1972年9月22日以降)、ANN加盟期間中もNNNの報道番組を全て放送していたため、事実上NNNフルネット局扱いであった。
  31. ^ 1966年4月1日発足 - 1975年9月30日の間はFNN/FNSとのクロスネットだった。
  32. ^ テレビ長崎、テレビ熊本、鹿児島テレビも同じく1969年4月1日の開局で、FBSを含むこれら4局が開局するまでは、山口放送が九州地方全体が取材対象地域だった。
  33. ^ 1978年10月1日 - 1993年9月30日の間はANNとのクロスネットだったが、ANN加盟期間中もNNNの報道番組を全て放送していたため、事実上NNNフルネット局扱いであった。
  34. ^ 2011年3月31日まで、番販で平日15:55からANNニュースをネットしていたが、ANNには非加盟(JRT開局、ならびにANN発足から今日に至るまで)。なお、TBS制作の一般番組の一部のスポンサードネット(過去にはTBS、MBS制作の一般番組の同時ネットもあった)が存在するが、JNNニュースの放送実績はない。
  35. ^ RNB開局から1992年9月30日まで(1992年10月1日のあいテレビ開局直前日。開局当初の局名は伊予テレビ)、ニュース番組を含むJNN(JNNニュースやTBS、MBS制作の一般番組の一部など。JNNニュースでは、例外的にニュース素材の提供や取材協力も行った)番組の同時・スポンサードネットなどがあった。また、同じく1995年3月31日まで(1995年4月1日の愛媛朝日テレビ開局直前日)、番販でANN(ANNニュースやテレビ朝日、ABC制作の一般番組の一部など)の番組をネット受けしていた。
  36. ^ RKC開局から1970年3月31日まで(1970年4月1日のテレビ高知開局直前日)、ニュース番組を含むJNN(JNNニュースやTBS、MBS制作の一般番組の一部など。JNNニュースでは、例外的にニュース素材の提供や取材協力も行った)番組のネットがあった。
  37. ^ 1970年4月1日開局 - 1993年9月30日の間はFNN/FNS/ANNクロスネットであった。
  38. ^ 那覇支局
  39. ^ NNN/NNSと関連の深い読売新聞社福島民友新聞社(読売新聞社系の福島県の県域紙)の意向による。
  40. ^ 1971年10月に行われるネットチェンジに先駆け、同年5月末に脱退。その後JNN/FNSクロスネットを経て(1971年6月1日 - 1983年3月31日)、FNN/FNSフルネット局へ移行(1983年4月1日-)。
  41. ^ その後FNN/FNS/ANNクロスネットを経て(1981年4月1日 - 1983年9月30日)、FNN/FNSフルネット局へ移行(1983年4月1日-)。
  42. ^ 長崎国際テレビ開局と同時にテレビ長崎はNNNを脱退する予定だったが、長崎国際テレビの開局が遅れ、半年の空白期間が生じた(1990年10月1日 - 1991年3月31日)。なお、空白期間中のニュース取材は、福岡放送が新たに長崎支局を設置して担当した。
  43. ^ その後FNN/FNS/ANNクロスネットを経て(1982年4月1日 - 1989年9月30日)、FNN/FNSフルネット局へ移行(1989年10月1日-)。
  44. ^ DON!終了後9か月ぶりに再設置。2011年3月28日から12月29日までは設けられていなかった。
  45. ^ NNN加盟局のうち、UMKを除く29局が加盟。RBCOTVはNNN・NNSには非加盟。
  46. ^ 先発ラテ兼営局がNNN系列の地区で実際に(NNNを含む)民放TV4大系列が揃ったのは山形・香川(岡山県との放送区域統合&テレビせとうち開局により5局化)・愛媛のみで、それ以外の地区(青森・秋田・山梨・富山・福井・山口・徳島・高知)では未だに民放テレビ局が1~3局に留まっている。


「Nippon News Network」の続きの解説一覧





Nippon_News_Networkのページへのリンク
「Nippon_News_Network」の関連用語
Nippon_News_Networkのお隣キーワード
モバイル
モバイル版のWeblioは、下記のURLからアクセスしてください。
http://m.weblio.jp/
» モバイルで「Nippon_News_Network」を見る
_ _   


Nippon_News_Networkのページの著作権
Weblio 辞書情報提供元は参加元一覧にて確認できます。

  
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのNippon News Network (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2012 Weblio RSS