研究費
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/02 09:31 UTC 版)
全ての国立大学法人の中で、研究費が多い上位7法人は旧帝国大学の7校となっている。以下の表には、大学共同利用機関法人も含む。 2005年度の値 「主要研究経費」は、研究経費と科学研究費補助金（直接経費）の合算値とする。 順位法人名主要研究経費1 東京大学 435.3億円 2 東北大学 259.5億円 3 京都大学 248.4億円 4 大阪大学 242.7億円 5 自然科学研究機構 238.2億円 6 高エネルギー加速器研究機構 162.7億円 7 情報・システム研究機構 157.2億円 8 九州大学 147.1億円 9 名古屋大学 136.3億円 10 北海道大学 128.7億円 研究経費（2005年度） 研究経費（2005年度）順位法人名研究経費1 東京大学 255.9億円 2 自然科学研究機構 219.8億円 3 東北大学 175.3億円 4 大阪大学 161.9億円 5 高エネルギー加速器研究機構 153.2億円 6 情報・システム研究機構 141.5億円 7 京都大学 131.5億円 8 九州大学 94.8億円 9 名古屋大学 78.2億円 10 北海道大学 77.7億円 公的な研究費の出所については、以下も参照。科学研究費補助金#採択件数上位機関一覧 世界トップレベル国際研究拠点形成促進プログラム#採択拠点 グローバルCOEプログラム#採択 21世紀COEプログラム#上位機関
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研究費
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2015/06/12 20:12 UTC 版)
「科学における不正行為/del 20150613」の記事における「研究費」の解説
公的機関から与えられる研究費はその金額と用途が細かく限定されており、研究費を名目外の用途に使用した場合も不正行為である。不正行為を働いていて論文撤回などになり結果としてまともな成果を残せなかった者は、不正発覚後に、雇用主である研究所などから、在籍期間中に使用した研究費の返還を求められそれを支払わなければならないことがある（すでにそうした事例はある）。また、研究費を不正な論文などを根拠として公的機関に請求した場合も、単なる科学内部の不正行為としては処理されず、法律に違反した犯罪行為として厳正に処罰される可能性もある。
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