同文電報とは? わかりやすく解説

電報

(同文電報 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/02/14 15:04 UTC 版)

電報(でんぽう、: telegram (services))とは、通信内容(メッセージ)を電気通信的手段(電信)で伝送し、それをなどに印刷して配達するサービス[1]


注釈

  1. ^ このため、競艇選手が病気のためレースを欠場する際の連絡には現在でも電報が用いられている[2]
  2. ^ a b 国内では「NTTファクス115」の電話番号:115(全国共通)。外国電報はKDDIの「国際電報」の電話番号:0120-44-5124(無料)。
  3. ^ 国際電報のみ。なお、日本国内および一部国外向けの電報類似サービス「でんぽっぽ」を、KDDI100%子会社のKDDIエボルバが行っている。
  4. ^ 国内では「NTTファクス115」のFAX番号:0120-789379(全国共通)。外国電報はKDDIの「国際電報」のFAX番号:0120-11-5931(無料)。
  5. ^ これ以外の指定略符号も、元々の意味から付けられた欧文モールス符号に対応する和文モールス符号による略符号が使われている。

出典

  1. ^ a b c d e f g h i j k 『日本大百科全書』【電報】
  2. ^ どちゃんこTV【第56回報知新聞社賞静波まつり杯:開催4日目】1月13日(土)ボートレース多摩川 2024年1月13日配信(1時間15分30秒頃より)
  3. ^ 『米電信会社、150年以上に及ぶ電報サービスに幕』 Wired AP通信 2006年2月7日
  4. ^ American Telegram”. 2013年9月25日閲覧。
  5. ^ “進化する電報”200社参入で激戦に、喪中見舞いにも最適!?日経トレンディ、2012年11月28日)
  6. ^ 総務省 (2009年6月1日). “電報類似サービス(電報に準ずる特定信書便役務)の受付用への115番の使用について” (PDF). 2010年5月30日閲覧。
  7. ^ 明治前期財政経済史料集成17工部省沿革報告 大蔵省編
  8. ^ 1904(明治37)年5月7日 電報通信 【『読売新聞百二十年史』(読売新聞社、1994)掲載】、実業史研究情報センター(公益財団法人渋沢栄一記念財団)、2009年5月7日。
  9. ^ 日露年鑑 1929年 日露貿易通信社
  10. ^ 電報サービス提供条件の見直し内容について”. NTT東日本. 2023年1月19日閲覧。
  11. ^ 電報サービス提供条件の見直し内容について”. NTT西日本. 2022年1月19日閲覧。
  12. ^ 「危篤、至急連絡されたし」NTT、緊急定型文の電報サービス廃止 船舶向け無線電報も”. 産経新聞社. 2022年1月19日閲覧。
  13. ^ 昭和十四年度版 電務年鑑 -(4)- P.93 逓信省電務局 1939年12月28日
  14. ^ メッセージ特集・大学合格電報



同文電報

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/15 09:03 UTC 版)

電報」の記事における「同文電報」の解説

同一電信官署に着信し、また同一市町村宛てた電報で、電報本文同一である時に、これを一括して「同文電報」として取り扱った。この場合は、原信指定略符号ムヨを付加しその他の各通には本文記載省略し、なお幾通を一括にするのかその通数を電報頼信紙余白付記した料金原信一般電報料と同一料金)のほか1通ごとに15であった。同文電報のうち1通もしくは通に対して至急照校時間外特殊取扱請求することはできなかったが、その他の追尾親展などの特殊取扱請求することはできた。なお至急照校時間外特殊取扱原信についてのみ特殊取扱料を納付すればそれでよかった

※この「同文電報」の解説は、「電報」の解説の一部です。
「同文電報」を含む「電報」の記事については、「電報」の概要を参照ください。

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