ローマ字論とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > ローマ字論の意味・解説 

ローマ字論

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/08 00:46 UTC 版)

日本におけるローマ字論(ローマじろん)は、日本語の表記に使用する文字ローマ字ラテン文字)にすべきだという主張および議論。このように主張する人をローマ字論者という。類似の主張にカナ書き論(ひらがな論・カナモジ論)もある。


  1. ^ 南部義籌 (1869年5月). “修國語論”. Rômazi bunko. 2010年4月29日閲覧。
  2. ^ 西周 (1874年). “洋字ヲ以テ國語ヲ書スルノ論” (PDF). Rômazi bunko. 2010年4月29日閲覧。
  3. ^ 日本ローマ字会を訪問しました”. 2004年10月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年8月12日閲覧。
  4. ^ “京都が本部「日本ローマ字会」解散 「漢字仮名交じりは非合理」改革唱え100年超”. 京都新聞. (2023年4月24日). https://www.kyoto-np.co.jp/articles/-/1011059 2023年4月24日閲覧。 
  5. ^ “GHQだけではなかった「漢字廃止論」 いま、漢字を使い続ける意味を考える”. 朝日新聞Global. (2019年9月28日). https://globe.asahi.com/article/12738692 2023年8月12日閲覧。 


「ローマ字論」の続きの解説一覧

「ローマ字論」の例文・使い方・用例・文例

  • ローマ字論者
Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「ローマ字論」の関連用語

ローマ字論のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



ローマ字論のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのローマ字論 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS