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イギリス-ひがしインドがいしゃ ―ぐわいしや 【―東―会社】
イギリスの東洋貿易を独占的に行なった特権会社。1600年成立。マレー諸島の香料をオランダと争い、敗れたのちは茶や綿布取引の一方、戦争と地税徴収などによりインドの植民地化を推進。貿易自由化の要求により1858年インド統治権を本国に移管した。
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イギリス東インド会社
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2012/05/07 06:04 UTC 版)
イギリス東インド会社 (English East India Company) はアジアとの貿易を目的に設立されたイギリスの特許会社。
厳密には「イギリス東インド会社」という一つの会社組織が存在した訳ではなく、ロンドン東インド会社（旧会社）、イングランド東インド会社（新会社）、合同東インド会社（合同会社）という三つの会社の総称である。東インド会社以前にも特許会社は存在したが、貿易商人の組合に近い性格を持っていたレヴァント会社、モスクワ会社などといったそれまでの制規会社とは異なり、自前の従業員を持つ合本会社 (Joint Stock Company) として設立された。当初は香辛料貿易で利益を得たが、アンボイナ事件後、東南アジアでの活動を縮小しつつも、活動の重心をインドに移し、フランス東インド会社と争った。最終的に七年戦争でイギリスがフランスに勝利し、インドにおける覇権を決定づけた後はベンガル地方の徴税権取得を皮切りに、次第に政治的、領域的支配組織に変化していった。1858年、インド大反乱の責を負う形でインド統治権をイギリス政府に譲渡し、1870年代半ばに解散。なお、現在でも東インド会社の名を冠した紅茶が販売されているが、これは1978年に紅茶販売のため、紋章院の許可を得て設立された会社である[1]。
- ^ 磯淵猛『紅茶事典』新星出版社、2005、p.185
- ^ 浅田實 『東インド会社』 講談社現代新書、1989年、p.14。ISBN 4-06-148959-3。
- ^ a b 羽田正 『東インド会社とアジアの海』 講談社、2007年、pp.74-82。ISBN 978-4-06-280715-9。
- ^ a b c d 末廣幹 「第二章 ブリタニアの胎動」『<帝国>化するイギリス』 小野功生・大西晴樹編、彩流社、2006年、pp.53-88。ISBN 4-7791-1172-2。
- ^ 羽田 (2007) pp.95-100
- ^ 浅田 (1989) pp.38-40
- ^ 浅田 (1989) pp.71-84
- ^ Barbara D. Metcalf, Thomas R. Metcalf 『ケンブリッジ版世界各国史_インドの歴史』 河野肇訳、創土社、2006年、pp.73-74。ISBN 4-7893-0048-X。
- ^ Barbara D. Metcakf, Thomas R. Metcalf、河野肇訳(2006) pp.75-78
- ^ 羽田 (2007) pp.202-203
- ^ Barbara D. Metcakf, Thomas R. Metcalf、河野肇訳 (2006) pp.70-72
- ^ 羽田（2007）pp.204-206
- ^ 羽田（2007）pp.292-295
- ^ 羽田 (2007) pp.296-299
- ^ 羽田 (2007) pp.300-303
- ^ 羽田 (2007) pp.314-316
- ^ a b c d e f g Barbara D. Metcakf, Thomas R. Metcalf、河野肇訳(2006) pp.86-134
- ^ 藤井毅 「第7章_イギリス東インド会社における植民地化」『南アジア史_2』 小谷汪之、山川出版社、2007年。ISBN 978-4-634-46209-0。
- ^ 浅田 (1989) pp.221-222
- ^ a b c d e f g h i j 水島司 「第8章_イギリス東インド会社のインド支配」『南アジア史_2』 小谷汪之、山川出版社、2007年、pp.295-338。ISBN 978-4-634-46209-0。
- ^ a b c 横井勝彦 『アジアの海の大英帝国』 講談社学術文庫、2004年、pp.211-223。ISBN 978-4-06-1596412。
- ^ a b 浅田 (1989) pp.178-189
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