Kobo
読み方：コボ
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楽天Kobo
Koboとは、楽天が提供する電子書籍サービスのブランド名である。電子書籍ストア、ならびに電子書籍リーダーの専用端末が「Kobo」ブランドで提供されている。
Koboは、もともとはカナダに本社を置くKobo Inc.のブランドである。Koboは欧米ではKindle、nookと並ぶ市場シェアを持つ電子書籍サービスとして知られている。2012年1月に、楽天がKobo inc.を買収して傘下に収め、2012年7月に電子書籍リーダー「Kobo Touch」と電子書籍ストア「Koboイーブックストア」の提供を開始し、日本国内の電子書籍市場に参入した。なお、楽天はKoboの本格展開にあたり、それまでに提供していた電子書籍ストア「Raboo」の終了を決定している。
Koboの端末は複数種類開発されており、ディスプレイにEインクを採用した端末や、カラー液晶を搭載した端末など、機種によって様々な特徴がある。日本で最初に投入された「Kobo Touch」は、視認性の高いEインクにタッチパネルを搭載した6インチのディスプレイを特徴としている。2012年9月には、Eインクのディスプレイに明るさを調節できるフロントライトが搭載された「Kobo Glo」、幅10cmの小型端末「Kobo mini」、Android 4.0を搭載した7インチタブレット「Kobo Arc」を発売する予定であると発表している。
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コボ
(Kobo から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/08/01 02:30 UTC 版)
コボ（Rakuten Kobo Inc.、旧社名：Shortcovers[3]）は電子書籍リーダーと電子書籍を販売する企業。カナダのトロントに本拠を構える。2009年8月28日設立[1]。2012年1月11日に日本の楽天の子会社となった。
- ^ a b c d e f g 楽天株式会社『カナダの電子書籍事業者Kobo社の買収に関するお知らせ』（プレスリリース）2011年11月9日。
- ^ Kobo Inc. “会社概要”. 2015年4月5日閲覧。
- ^ a b Woods, Stuart (2009年12月15日). “Shortcovers rechristened Kobo, with no branded e-reader in sight”. Quill & Quire. 2011年11月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年11月2日閲覧。
- ^ a b “Kobo Announces Partnership with Leading UK Retailer WHSmith to Deliver the Kobo eReading Platform and eReaders to Customers”. Market Watch (2011年10月13日). 2011年6月5日閲覧。
- ^ “Indigo Maintains Majority Ownership As Kobo Closes $50 Million Investment Round”. CNW Canada Newswire (2011年4月19日). 2011年11月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年11月2日閲覧。
- ^ Jones, Phillip (2011年10月21日). “More detail on the W H Smith Kobo deal”. Future Book. 2011年11月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年11月2日閲覧。
- ^ Biba, Paul (2010年4月26日). “Whitcoulls of New Zealand to launch ebooks – Kobo is branching out”. TeleRead. 2011年11月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年11月2日閲覧。
- ^ “Kobo continues global expansion”. Kobo Inc. (2011年10月11日). 2011年11月2日閲覧。
- ^ “Kob to become a publisher”. CBC News (2011年10月27日). 2011年11月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年11月2日閲覧。
- ^ “Kobo Acquires Aquafadas”. Kobo Inc. (2012年10月9日). 2013年11月3日閲覧。
- ^ Carnoy, David (2011年7月20日). “Kobo trying to untangle itelf from Borders mess”. CNET. 2011年11月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年11月2日閲覧。
- ^ “Kobo sold to Japan's Rakuten for $315 million”. ロイター (2011年11月8日). 2011年11月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年11月8日閲覧。
- ^ “Indigo sells off Kobo e-reader business”. CTV News (2011年11月8日). 2011年11月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年11月8日閲覧。
- ^ Hartley, Matt (2011年11月8日). “New chapter for Kobo as firm sold to Japan’s Rakuten”. Financial Post. 2011年11月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年11月8日閲覧。
- ^ “E-reader maker Kobo Inc. says its sales to Japan's Rakuten has closed” (English). Toronto: Canadian Business (2012年1月11日). 2012年1月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年1月11日閲覧。
- ^ “Rakuten Completes Acquisition of Kobo” (English). トロント: Tech Finance (2012年1月12日). 2012年1月13日閲覧。
- ^ Clark, Shaylin (2012年1月11日). “E-reading Company Kobo Sold To Rakuten For $315 Million” (English). WebProNews. 2012年1月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年1月13日閲覧。
- ^ “「Koboを通じて読書革命を」――楽天の電子書籍事業第2幕の幕開け”. ITmedia eBook USER. (2012年7月2日) 2012年7月2日閲覧。
- ^ 二階堂遼馬 (2012年7月27日). “コボの出足は大成功、ネガティブな口コミは誤情報だから消し、内容を吟味して再掲載する――楽天・三木谷浩史社長(1)”. 東洋経済オンライン (東洋経済新報社) 2012年8月1日閲覧。
- ^ 岡田有花 (2012年7月25日). “「大きなミスを犯してしまった」――楽天koboに何が起きたのか (1/3)”. ITmedia ニュース (ITmedia) 2012年8月1日閲覧。
- ^ ソル (2012年7月25日). “楽天の電子書籍リーダー『kobo Touch』が不具合だらけでユーザーの不満爆発 クレームの書かれた1000件のレビューが削除”. ガジェット通信 (東京産業新聞社) 2012年8月1日閲覧。
- ^ 藤代裕之 (2012年8月2日). “楽天、電子書籍端末の不具合よりも「口コミ操作」に問題”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社) 2012年10月6日閲覧。
- ^ 原隆 (2012年7月27日). “細かいことで騒いでいるのは少数派ですよ”. 日経ビジネスDigital (日経BP社) 2012年8月1日閲覧。
- ^ 小柳建彦 (2012年8月2日). “アマゾンの引き立て役になりかねない楽天コボ カギは「ＵＸ」の追求”. 日経産業新聞 (日本経済新聞社) 2012年10月6日閲覧。
- ^ 鷹野凌 (2012年7月24日). “楽天「Kobo Touch」のスタートダッシュと今後を考える (1/2)”. ITmedia eBook USER (ITmedia) 2012年8月1日閲覧。
- ^ a b 2012年8月3日に開催された2012年4～6月期の決算説明会のスライド資料には「日本語コンテンツの拡充を加速する」と題して、(1)「8月末までに最大6万タイトルを目標(予定、以下同）」、(2)「2012年末までに20万タイトル」、(3)「数年内に150万タイトル」が挙げられている。“2012年度第2四半期 決算説明会 スライド資料” (PDF). 電子書籍事業ハイライト（Kobo 日本発売）. 楽天株式会社. p. 6 (2012年8月3日). 2014年1月22日閲覧。
- ^ a b “迷走止まらぬ楽天kobo まさかの「Wikipedia書籍化」で書籍数水増し？”. ITmedia ねとらぼ. (2012年9月18日) 2012年9月18日閲覧。
- ^ “クリエイティブ・コモンズ 表示-継承 3.0 非移植 第4節第b項”. ウィキペディア日本語版. ウィキメディア財団. 2012年10月27日閲覧。
- ^ 山田祐介 (2012年9月21日). “koboのストアからWikipedia作品消える 「ISBN」は「商品番号」に”. ITmedia eBook USER (ITmedia) 2012年10月6日閲覧。
- ^ “koboイーブックストアを「ウィキペディア」で検索することにより確認できる” (2012年10月9日). 2012年10月9日閲覧。
- ^ 松元英樹 (2012年8月3日). “楽天、koboの書籍は2012年中に20万冊を目指す”. PC Online (日経BP社) 2013年6月9日閲覧。
- ^ 岩本有平 (2012年10月25日). “楽天が消費者庁から行政指導--koboの書籍点数を過大表示”. CNET Japan (朝日インタラクティブ) 2012年10月27日閲覧。
- ^ 岩本有平 (2012年10月26日). “楽天が行政指導について釈明--コンテンツの“水増し”は回答せず”. CNET Japan (朝日インタラクティブ) 2012年10月27日閲覧。
- ^ 増田覚 (2012年10月26日). “消費者庁、楽天の電子書籍コンテンツ数“水増し”に行政指導”. INTERNET Watch (Impress Watch) 2012年10月27日閲覧。
- ^ “プレスリリース 消費者庁からの指導について”. 楽天株式会社 (2012年10月26日). 2012年10月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年10月27日閲覧。
- ^ 西尾泰三 (2012年10月26日). “楽天、消費者庁からの指導について謝罪――koboイーブックストアのラインアップ数について”. ITmedia eBook USER (ITmedia) 2012年10月27日閲覧。
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