日本飛行学校
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日本飛行学校(にっぽんひこうがっこう)は、1916年(大正5年)10月5日、後に東京国際空港(羽田空港)となる東京府荏原郡羽田町大字鈴木新田(現・東京都大田区羽田空港)に創設された日本初[1]の民間飛行機操縦士の養成学校。一時期中断したが、1924年(大正13年)蒲田駅前に再建[注 1]され、後に再び羽田の地に戻った。本項では日本飛行学校から派生した「日本自動車学校」についても併せて記述する。
注釈
- ^ 蒲田の日本自動車学校内に再建。当初飛行練習は立川飛行場で行われていたが、1933(昭和8)年末に羽田の飛行場へ移った。
- ^ 1889(明治22)年生。1911年友野鉄工所設立。後に(株)友野鉄工所社長、東京府議都議を歴任[2]。
- ^ この話がまとまった日が8月10日[5]と言われ、後に日本飛行学校の設立日とされる。当初清太郎は稲毛海岸で玉井飛行練習所の看板を掲げたが、有が共同での飛行学校設立を提案したという話もある[6]。
- ^ 1916年(大正5年)10月5日、三本葭飛行場に集まった人々の目前で玉井式2号機の初飛行を披露した。清太郎はその日を日本飛行学校の創立日としている[8]。
- ^ 第一期生、長田正雄(21)、石橋熊一(22)、山川欣一(19)、長谷川常芳(20)、信田五平治(18)、青木繁(19)、以上6名。第二期生として円谷英二や最年少の辻村泰作(16)など5名[6]。初期の練習生としては他にも片岡文三郎や上野艶子その他の名前も挙がる[10][11]。
- ^ 卒業までは当初3ヶ月という触れ込みだったが、実際には半年以上[14][15]かかったようだ。
- ^ 左翼側支柱ソケットの熔接箇所の破壊から主翼の折損に繋がっており、機体の脆弱性が指摘されている[18]。
- ^ 流された機体は千葉県の行徳海岸まで漂流し、漁師たちに発見された[21]。後日発動機のみ回収されている。
- ^ 以前から飛行学校の看板を上げつつも、飛行家志望者10名に対し自動車運転手志望者は100名超の状態であり、実態に合わせて学校の名称を変更したとも言える[7]。
- ^ 自動車教習所としては鈴木靖二により1916年(大正5年)に設立された東京自動車学校[28]が日本初とされる。それ以前にも明治末頃から自動車販売業者が販売促進のために運転技術を教えていた事例などがある[29]。
- ^ 日本飛行機製作所を前身として東京航空輸送社が誕生した[34]。東京航空輸送社の所在地は蒲田の日本飛行学校事務所内である。
- ^ 相羽有は空港の造設に際し自身の所有地を供出し滑走路や建物の配置などについて助言をするなど大きく貢献していたため、空港敷地内に代替地が与えられた。
- ^ 後に独立し片岡飛行学校を設立。
- ^ 雑誌「飛行界」に載った女流練習生募集の広告を見て応募してきた十数名から選ばれた。自動車運転免許は取得したものの飛行機操縦士の資格取得や卒業には至っていない。
- ^ 所在地は蒲田の日本自動車学校内、立川に分教場(練習場)[1]。
出典
- ^ a b c d 本間 1932, p. 128.
- ^ 『産経日本紳士年鑑 第1版』友野直二 p.199 産経新聞年鑑局、1958年
- ^ 日通 1993, p. 88.
- ^ 『日本の航空50年』 p.170 酣灯社、1960年
- ^ a b 日本交通協会 1973, p. 40.
- ^ a b c 野沢 1980.
- ^ a b c 大田区 1996, p. 428.
- ^ 大田区 1996, p. 485.
- ^ 近藤 2017, p. 2.
- ^ 『翼の誕生』 p.74 東華社書房、1943年
- ^ a b 日本交通協会 1973, p. 41.
- ^ a b c 本多猪四郎 著「特撮の魔術師・円谷おやじ(初出 『文藝春秋』昭和45年4月号)」、竹内博 編『本多猪四郎全仕事』朝日ソノラマ〈ファンタスティックコレクション〉、2000年5月1日、108頁。ISBN 4-257-03592-7。
- ^ 日本航空協会 1973, p. 41.
- ^ 飛行少年 3(1) p.138 日本飛行研究會 (1917年1月)
- ^ 飛行少年 3(7) p.101 日本飛行研究會 (1917年7月)
- ^ 大田区の文化財 第19集 p.111 大田区教育委員会 (1983年)
- ^ a b 日本交通協会 1973, p. 42.
- ^ 航空協会 1936, p. 706.
- ^ 航空協会 1936, p. 708.
- ^ 航空協会 1936, p. 709.
- ^ 日通 1993, p. 89.
- ^ 『国民年鑑 大正7年』 p.447 民友社出版部、1917年
- ^ 『婦人週報 3(40)』 p.19 婦人週報社、1917年10月
- ^ 明治 1956.
- ^ 『日本民間航空史話』財団法人日本航空協会、1966年6月1日、31頁。
- ^ 自動車 2(4) p.42 帝国自動車保護協会 (1919年4月)
- ^ 科学世界 11(1) p.77 科学世界社 (1917年9月)
- ^ 『入学選定男女東京遊学案内と学校の評判』p.20 二松堂書店 (1918年)
- ^ 日本自動車工業史稿 第2 p.58 自動車工業会(1967年)
- ^ 『新聞総覧 大正12年』 p.72 日本電報通信社、1923年
- ^ 『東都学校案内 訂20版』 p.338 三省堂、1928年
- ^ 大田区 1996, p. 486.
- ^ 『日本更生史 : 教育勅語煥發四十年記念』 p.152 日本更生史編纂局、1930年
- ^ 帝国 1940, p. 395.
- ^ 官報 第5285号 (1944年8月25日)
- ^ 『東都学校案内 訂20版』 p.339 三省堂、1928年
- ^ 『標準東都学校案内 昭和8年度版 男子部』 p.236 春陽社、1933年
- ^ 『サングラフ 6(5)(52)』 p.10 サン出版社、1956年5月
- ^ 『新聞月鑑 = News mirror 5(57)』 p.81 新聞月鑑社、1953年10月
- ^ 久保田 1931, p. 80.
- ^ 『職業別電話名簿 第22版』 p.1434 日本商工通信社、1932年
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