バイオセーフティー‐レベルとは? わかりやすく解説

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バイオセーフティー‐レベル【biosafety level】

読み方:ばいおせーふてぃーれべる

ビー‐エス‐エルBSL


バイオセーフティーレベル

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/11/27 05:32 UTC 版)

バイオセーフティーレベル: biosafety level, BSL)とは、細菌ウイルスなどの微生物病原体等を取り扱う実験室・施設の格付け。


注釈

  1. ^ a b c d e 国、地域によってはリスクグループ4相当の扱いである。
  2. ^ a b c d e f g h i j k l m n 米国CDCが作成した生物兵器として利用されるリスクの高い病原体のリストにおいて、最も優先度、危険度の高いカテゴリーAに分類された病原体である。
  3. ^ ただし天然痘ウイルスのワクチン株はリスクグループ3。
  4. ^ 鳥インフルエンザウイルスはリスクグループ3。
  5. ^ SARSコロナウイルスMERSコロナウイルス2019新型コロナウイルスはリスクグループ3。
  6. ^ 腸チフス菌パラチフス菌はリスクグループ3。

出典

  1. ^ 杉山和良 (2002-01-19), “バイオセーフティの現状―国際事情―”, 第1回 日本バイオセーフティシンポジウム 講演要旨 (東京: 日本バイオセーフティ学会), http://www.nih.go.jp/niid/meetings/jbsa/meeting/point.html 2008年9月28日閲覧。 
  2. ^ a b c d e World Health Organization (2004), WHO Laboratory Biosafety Manual (3rd ed.), Geneva: World Health Organization, pp. 186, ISBN 92-4-154650-6, http://www.who.int/csr/resources/publications/biosafety/WHO_CDS_CSR_LYO_2004_11/en/ 2008年9月28日閲覧。 
  3. ^ a b 北村敬; 小松俊彦 (2004), 実験室バイオセーフティ指針 (WHO第3版 ed.), 東京: バイオメディカルサイエンス研究会, pp. 185, http://www.who.int/entity/csr/resources/publications/biosafety/Biosafety3_j.pdf 2008年9月28日閲覧。 
  4. ^ 国立感染症研究所バイオリスク管理委員会 (2007-06-29), 病原体等安全管理規定 (第三版 ed.), 東京: 国立感染症研究所, pp. 67, http://www.nih.go.jp/niid/Biosafety/kanrikitei3/ 2008年9月28日閲覧。 
  5. ^ 国立感染症研究所 (2012年3月). “エボラ出血熱診断マニュアル” (PDF). 2014年8月10日閲覧。
  6. ^ a b 日本経済新聞社 (2015年8月7日). “「BSL4」施設、国内初の指定 国立感染症研・村山庁舎”. 2016年2月6日閲覧。
  7. ^ 国立感染症研の村山庁舎BSL4施設の移転検討 年内に候補地決定 毎日新聞、2020年8月5日
  8. ^ 東京 武蔵村山市の病原体扱う施設 移転先など具体的に検討へ NHKニュースWeb、2020年8月5日
  9. ^ エボラなど扱うBSL4施設、移転の検討開始へ 厚労省 朝日新聞デジタル、2020年8月5日
  10. ^ 【厚労省検討会】BSL-4施設移転へ議論‐感染研本部近接に設置を 薬事日報電子版、2020年11月6日
  11. ^ ウイルス扱う特別施設 場所要件など報告書 日テレNEWS24、2020年12月12日
  12. ^ 大臣官房厚生科学課「国立感染症研究所 村山庁舎 BSL-4の今後の検討について」 厚生労働省 戸山研究庁舎、令和2年(2020年)8月
  13. ^ BSL-4施設のあり方検討会における倉根班報告書(BSL-4施設に関する部分)に関する説明資料 厚生労働省、2020年10月22日
  14. ^ 長崎新聞社 (2022年10月11日). “「BSL4早期稼働目指す」 長崎大感染症研究出島特区長 森田教授に聞く”. 2022年12月9日閲覧。
  15. ^ 東京都健康安全研究センター 暮らしの健康 2007年12月
  16. ^ 大阪府公衆衛生研究所 平成12年4月 公衞研ニュース第10号
  17. ^ 地方独立行政法人 大阪健康安全基盤研究所における施設のあり方について(平成28年8月31日) 大阪市


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