Nikkei Asia

ウィキペディア

Nikkei Asia

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/09/21 04:14 UTC 版)

Nikkei Asia（ニッケイ・エイジア）は、日本経済新聞社の英字雑誌（週刊）および英語ウェブサイト。

2020年9月30日、Nikkei Asian ReviewからNikkei Asiaに名称を変更した^[1]。2024年4月25日、同年9月を以って週刊のプリント版の発行を終了すると発表した^[2]。

歴史

日本経済新聞社は、近年成長の著しいアジアマーケットに特化した英語マガジンの開発を進めるために、試験的にiPad対応のタブレットPC向けのウェブマガジンとして発行。これを発展させ、2013年秋をめどにパソコン、スマートフォン、タブレットPCといったインターネット媒体と、印刷物を融合した総合英語メディアとして、アジアの経済の理解を必要とするビジネスマン向けのメディア媒体とする事にした。これに伴い、日経ウィークリーは2013年9月30日の発行を以って発展的に休刊した^[3]。

脚注

[脚注の使い方]

1. ^ “日経英文媒体が「Nikkei Asia」に名称変更”. 日本経済新聞 (2020年9月3日). 2024年5月14日閲覧。
2. ^ “英文媒体「Nikkei Asia」、デジタル報道を強化”. 日本経済新聞 (2024年4月25日). 2024年5月14日閲覧。
3. ^ “「Nikkei Asian Review」 今秋から複合媒体で創刊”. 日本経済新聞 (2013年8月5日). 2024年5月14日閲覧。

関連項目

• 英語で知ろうビジネスの世界 Let's Read the Nikkei in English

外部リンク

• Nikkei Asia（英語）

表 話 編 歴 日本経済新聞社
発行本社	東京本社（東京都千代田区） 大阪本社（大阪市中央区）
発行支社	名古屋支社（名古屋市中区） 西部支社（福岡市博多区） 札幌支社（札幌市中央区）
主な刊行紙・刊行雑誌	日本経済新聞 日経ウィークリー→Nikkei Asian Review 日経ヴェリタス 日経MJ 日経産業新聞 日本経済新聞縮刷版 日本経済新聞国際版 フィナンシャル・タイムズ ザ・バンカー Money Management（英語版） This Is Africa（英語版）
過去の刊行物	日経金融新聞
関連会社	QUICK 日経映像 日本経済新聞出版社 日経BP社 日経HR 日本経済社 日本経済広告社 過去： プレミアム・プラットフォーム・ジャパン（Paravi）
関連放送局1	テレビ東京グループ、テレビ東京ホールディングス（TXHD） テレビ東京（TX） テレビ大阪（TVO） BSテレ東 日経CNBC 日経ラジオ社
歴史・事件	日本経済新聞の歴史 中外商業新報 北朝鮮拘束事件 富田メモ
関連人物	田中都吉 小汀利得 小田嶋定吉 萬直次 圓城寺次郎 大軒順三 森田康 新井明 鶴田卓彦 杉田亮毅 喜多恒雄 岡田直敏 長谷部剛
関連項目	TXNネットワーク 新s 日経平均株価 JPX日経インデックス400 JPX日経中小型株指数 日経新春杯 日経賞 デイリースポーツ 日本経済新聞社東京本社ビル 面接シミュレーションシリーズ
1 主要な放送局のみ掲載 カテゴリ