永雄策郎
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永雄 策郎(ながお さくろう、1884年(明治17年)1月28日 - 1960年(昭和35年)2月10日)は、日本の経済学者。東亜経済調査局主事、拓殖大学教授、近畿大学教授、富士短期大学大世学院教授。専門は植民政策学。東京帝国大学経済学博士。
注釈
- ^ 松尾 2004は「大阪府立八尾中学[1]」、村尾 1960は「大阪府八尾中学[2]」とする。しかし、後身校である大阪府立八尾高等学校の沿革によると、永雄が編入学した際は「大阪府第三中学校」であり、在学中に「大阪府八尾中学校」、次いで「大阪府立八尾中学校」へと改称している[6]。
- ^ 東京経済雑誌社への入社は拓殖大学人事課所蔵の履歴書では1913年、永雄策郎『日本人の肉眼』(講談社、1961年5月)では1911年となっているが、松尾( 2004)では両者を提示した上で1913年とする見解を採用している[9]。
- ^ 満鉄への入社は拓殖大学人事課所蔵の履歴書では1915年、永雄策郎『日本人の肉眼』(講談社、1961年5月)では1913年となっているが、松尾 (2004)では両者を提示した上で1915年とする見解を採用している[9]。
- ^ 調査局主事兼資料課長への就任は拓殖大学人事課所蔵の履歴書では10月、永雄策郎『日本人の肉眼』(講談社、1961年5月)では11月となっているが、松尾 2004では両者を提示した上で10月とする見解を採用している[9]。
- ^ これについては、題名が長大に過ぎることが理由であるが、事前に学部の許可を得ている[17]。
- ^ 宇都宮高等農林学校講師への就任は拓殖大学人事課所蔵の履歴書では1937年、永雄策郎『日本人の肉眼』(講談社、1961年5月)では1934年となっているが、松尾 2004では両者を提示した上で1937年とする見解を採用している[9]。
- ^ 満州移住協会常務理事への就任は拓殖大学人事課所蔵の履歴書では5月、永雄策郎『日本人の肉眼』(講談社、1961年5月)では3月となっているが、松尾( 2004)では両者を提示した上で5月とする見解を採用している[9]。
- ^ 満州移住協会理事への就任は拓殖大学人事課所蔵の履歴書では5月、永雄策郎『日本人の肉眼』(講談社、1961年5月)では3月となっているが、松尾( 2004)では両者を提示した上で5月とする見解を採用している[9]。
- ^ 拓殖大学の辞職は拓殖大学人事課所蔵の履歴書では1946年5月、永雄策郎『日本人の肉眼』(講談社、1961年5月)では1945年9月となっているが、松尾(2004)では両者を提示した上で1946年5月とする見解を採用している[9]。池田は、これを公職追放の受け止め方に起因するものと推測しつつ、あくまで大学側に残された記録が正しかろうと述べている[30]。
- ^ 勅諭の原文とは送り仮名などで若干の差異が見られるが、ここでは永雄の文章をそのまま記載した。
出典
- ^ a b c d e f g h i j k l m n 松尾 2004, p. 431.
- ^ a b c d e f g h 村尾 1960, p. 157.
- ^ a b c d e f g 永雄 1930, 前書き.
- ^ 丹後町 1976, p. 257.
- ^ 丹後町 1976, p. 201.
- ^ “沿革”. 大阪府立八尾高等学校. 2021年3月3日閲覧。
- ^ 永雄 1957, p. 392.
- ^ a b c d 永雄 1959, p. 400.
- ^ a b c d e f g h i 松尾 2004, p. 435.
- ^ a b c d e f g h i 永雄 1959, p. 401.
- ^ 永雄 1941, p. 282.
- ^ 永雄 1959, pp. 401–402.
- ^ a b c d e f g h i j k l m n 松尾 2004, p. 432.
- ^ a b c d 永雄 1924, p. 1.
- ^ “植民地鉄道の世界経済的及世界政策的研究乃至植民地鉄道の外的研究”. CiNii Dissertations. 2021年3月3日閲覧。
- ^ 永雄 1930, 奥付.
- ^ 永雄 1930, 總凡例 p. 1.
- ^ a b c d 池田 2004, p. 471.
- ^ a b 池田 2004, p. 472.
- ^ a b c 大河内 1986, p. 966.
- ^ 大河内 1986, p. 968.
- ^ 大河内 1986, pp. 970–971.
- ^ 大河内 1986, p. 973.
- ^ 大河内 1986, p. 975.
- ^ a b 大河内 1986, p. 979.
- ^ “更に經濟學部の永雄講師辭職 理由心覺え書を発表”. 読売新聞: 朝刊7面. (1939年2月4日)
- ^ 大河内 1986, p. 980.
- ^ a b c d e f g h i 松尾 2004, p. 433.
- ^ 日本大百科全書(ニッポニカ)『公職追放』 - コトバンク
- ^ 池田 2004, p. 440.
- ^ a b c d 永雄 1953, p. 3.
- ^ 日本大百科全書(ニッポニカ)『ドイツ国民に告ぐ』 - コトバンク
- ^ 永雄 1953, 奥付.
- ^ a b c d e f g h i j k l 村尾 1960, p. 158.
- ^ 松尾 2004, pp. 433–434.
- ^ a b c “永雄策郎氏死去”. 読売新聞: 朝刊11面. (1960年2月11日)
- ^ a b c d e f g h i 松尾 2004, p. 434.
- ^ 永雄策郎「フィヒテ独逸国民に告ぐと日本国憲法の廃止」『駒沢哲学』第1号、駒澤大学哲学会、1954年9月、 19頁、 NAID 110006449301。
永雄策郎「フィヒテ独逸国民に告ぐと日本国憲法の廃止」『駒沢哲学』第2号、駒澤大学哲学会、1955年3月、 32頁、 NAID 110006449315。 - ^ a b 松尾 2004, pp. 434–435.
- ^ a b c 藤渡 2004, p. ⅱ.
- ^ a b c d 池田 2004, p. 461.
- ^ 池田 2004, p. 437.
- ^ a b 池田 2004, pp. 437–438.
- ^ a b 池田 2004, p. 438.
- ^ “創立100年記念出版”. 拓殖大学. 2021年3月3日閲覧。
- ^ 池田 2004, pp. 465–466.
- ^ a b c 池田 2004, p. 466.
- ^ a b c 池田 2004, p. 467.
- ^ 池田 2004, p. 462.
- ^ 池田 2004, pp. 466–467.
- ^ a b c d e 池田 2004, p. 468.
- ^ a b 池田 2004, p. 465.
- ^ 池田 2004, p. 487.
- ^ a b 池田 2004, p. 490.
- ^ 村尾 1960, p. 159.
- ^ 草柳 1979, p. 83.
- ^ 草柳 1979, p. 85.
- ^ a b 池田 2004, pp. 440–442.
- ^ 池田 2004, p. 442.
- ^ a b c d 池田 2004, p. 483.
- ^ 永雄 1959, pp. 400–401.
- ^ a b c 池田 2004, p. 480.
- ^ 永雄 1959, pp. 406–407.
- ^ 永雄 1959, p. 415.
- ^ 永雄 1959, p. 414.
- ^ a b c 池田 2004, p. 481.
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