ウィリアム4世_(イギリス王)とは? わかりやすく解説

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ウィリアム4世 (イギリス王)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/06/22 05:26 UTC 版)

ウィリアム4世: William IV, ウィリアム・ヘンリー(William Henry)、1765年8月21日 - 1837年6月20日)は、イギリスハノーヴァー朝の国王およびハノーファー王国の国王(ドイツ名:ヴィルヘルム Wilhelm, 在位:1830年6月26日 - 1837年6月20日)である。ジョージ3世と王妃シャーロットの第3子で、先王ジョージ4世の弟である。


注釈

  1. ^ 1827年10月、三国(イギリス、フランス、ロシア)連合艦隊がギリシャ独立戦争中、ナヴァリノ湾に停泊するオスマン帝国艦隊に対して、ギリシャへの敵対行動の停戦交渉を行った。その後、使者を乗せたカッターがオスマン側から銃撃を受けたことをきっかけに大海戦に発展した。海戦はコドリントン提督らが指揮する連合艦隊があっさりとオスマン艦隊を撃破し、潰走させた。しかし本国政府(ウェリントン公爵内閣)はこの現地艦隊の独断専行を『思いもよらない出来事(untoward event)』と非難して、のちにコドリントンを解任している。
  2. ^ 兄のジョージ4世は摂政の頃から自身で国王秘書官を任命していたが、歴代秘書官のサー・ジョン・マクマホンベンジャミン・ブルームフィールド英語版らはいずれも職権乱用して国王秘書官の評判を下げた。1822年、ジョージ4世はときの首相の進言をいれて、国王秘書官職を廃止していた[14]
  3. ^ 貴族創家の必要数は、『英国人名辞典』の50名、小泉信三による80名など、一定しない。
  4. ^ 1833年の会期からトーリー党は選挙法改正反対運動で名前に付いた悪いイメージを払拭するために保守党という名称を使用するようになった[20]
  5. ^ ケント公妃は亡き夫の影響から、急進派英語版ダーラム伯爵やアイルランド独立運動家ダニエル・オコンネルとも親交が深かった[27]

出典

  1. ^ a b c d e Laughton, John Knox (1900). "William IV" . In Lee, Sidney (ed.). Dictionary of National Biography (英語). Vol. 61. London: Smith, Elder & Co. pp. 325–331.
  2. ^ a b c Brock, Michael (23 September 2004) [2004]. "William IV". Oxford Dictionary of National Biography (英語) (online ed.). Oxford University Press. doi:10.1093/ref:odnb/29451 (要購読、またはイギリス公立図書館への会員加入。)
  3. ^ 森 1986, p. 538-539,544.
  4. ^ a b c d e f g 松村 & 富田 2000, p. 821.
  5. ^ 森 1986, p. 539.
  6. ^ 森 1986, p. 540-541.
  7. ^ a b "No. 13097". The London Gazette (英語). 16 May 1789. p. 377.
  8. ^ 森 1986, p. 541.
  9. ^ 君塚 2007, p. 7.
  10. ^ 森 1986, p. 541-544.
  11. ^ 松村 & 富田 2000, p. 433.
  12. ^ a b c Gash, Norman (23 September 2004) [2004]. "Wellesley [formerly Wesley], Arthur, first duke of Wellington". Oxford Dictionary of National Biography (英語) (online ed.). Oxford University Press. doi:10.1093/ref:odnb/29001 (要購読、またはイギリス公立図書館への会員加入。)
  13. ^ a b 森 1986, p. 544-546.
  14. ^ 君塚 (2023), p. 38-39,42.
  15. ^ 君塚 (2023), pp. 42–43.
  16. ^ 小泉, 信三『ジョオジ5世伝と皇室論』(第一刷)株式会社 文藝春秋東京都千代田区、1989年、53頁。ISBN 9784163430607 
  17. ^ 君塚 1998, p. 58-62.
  18. ^ 君塚 2015, p. 91-94.
  19. ^ a b c d 君塚 (2023), p. 46.
  20. ^ 神川信彦、君塚直隆(解説)『グラッドストン 政治における使命感』吉田書店、2011年、55頁。ISBN 978-4905497028 
  21. ^ 君塚 (2023), p. 47.
  22. ^ 君塚 (2023), p. 47-48.
  23. ^ 君塚 1998, p. 27-29,58-65.
  24. ^ 君塚 2007, p. 24.
  25. ^ ジャッフェ (2017), p. 26-27.
  26. ^ ストレイチー (1953), p. 43-46.
  27. ^ ストレイチー (1953), p. 26.
  28. ^ ストレイチー (1953), p. 46.
  29. ^ 森 1986, p. 546-548.
  30. ^ 君塚 2007, p. 16-19.
  31. ^ a b ジャッフェ (2017), p. 36.
  32. ^ 森 1986, p. 548-549.
  33. ^ 君塚 2007, p. 19.
  34. ^ a b c ストレイチー (1953), p. 51.
  35. ^ ジャッフェ (2017), p. 37-38.
  36. ^ a b c ストレイチー (1953), p. 54.
  37. ^ ジャッフェ (2017), p. 41.
  38. ^ 湯浅 1990, p. 107.
  39. ^ a b c d e f g h i Burke, Sir Bernard; Burke, Ashworth P., eds. (1915). A Genealogical and Heraldic History of the Peerage and Baronetage, the Privy Council, Knightage and Companionage (英語) (77th ed.). London: Harrison & Sons. p. 1465.
  40. ^ Cokayne, George Edward; Gibbs, Vicary; Doubleday, H. Arthur, eds. (1913). Complete peerage of England, Scotland, Ireland, Great Britain and the United Kingdom, extant, extinct or dormant (Canonteign to Cutts) (英語). Vol. 3 (2nd ed.). London: The St. Catherine Press, Ltd. pp. 261–262.
  41. ^ a b c d e f 君塚 2004, p. 304.
  42. ^ 君塚 2004, p. 303.


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