学会認定専門医

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/02/02 02:51 UTC 版)

各学会の専門医認定取得方法ならびに各種医療機器の画像読影について

日本国内において、世界より早く広く安価に高性能なCTもMRIも普及しており、このため昭和41年から始まった専門医認定制度においても最新の医療機器についての知識が求められる。諸外国では放射線科医が画像の読影だけでなく撮影方法まで権限を持っているのが一般的であるが、このような海外と異なる日本の医療界の独自の環境の中で各専門医認定機関において一般撮影・CT・MRI・各種造影検査・血管撮影の撮影依頼方法だけでなく読影の研修が行うことを当然のこととし、専門医認定試験においても以下のように専門領域の読影力が試験されている。

スペシャリティ別

外科

専門医認定試験受験前の外科専門医修練カリキュラムにおいて一般撮影・CT・MRI・各種造影検査・血管撮影の撮影依頼方法だけでなく専門分野の読影が定められており、専門医認定試験においても内科分野の読影力が試験される。

内科

専門医認定試験受験前にのため後期臨床研修を終了することが必須で、前期ならびに後期臨床研修プログラムにおいて一般撮影・CT・MRI・各種造影検査の撮影依頼方法だけでなく専門分野の読影が定められており、専門医認定試験においても外科分野の読影力が試験される。

整形外科

研修プログラムもしくはカリキュラム制研修において一般撮影・CT・MRI・各種造影検査の撮影依頼方法だけでなく読影を学び、研修終了後の専門医認定試験においても専門分野の読影力が試験される。

人工関節リュウマチ科

整形外科専門医であることが前提になっている。研修プログラムもしくはカリキュラム制研修において一般撮影・CT・MRI・各種造影検査の撮影依頼方法だけでなく読影を学び、研修終了後の専門医認定試験においても専門分野の読影力が試験される。

形成外科

形成外科臨床研修で一般撮影・CT・MRI・各種造影検査の撮影依頼方法だけでなく読影を学び、研修終了後の専門医認定試験においても専門分野の読影力が試験される。

脳神経外科

脳神経外科専門医は、専門医認定制度に基づいた研修の後に厳正な試験に合格し、更に所定の生涯教育を継続していることを認定された医師である。卒後2年間の初期臨床研修を終了した後に、脳神経外科に関する専門的な研修を4年間受けることが必要である。この4年間の研修については、従来は脳神経外科学会認定の「専門医訓練施設」で行うことになっていたが、平成23年度からは制度が変更され学会認定の「研修プログラム」のもとでの実施になった。平成23年度からの新制度では、脳神経外科専門医に求められる到達目標が明確に定められており、この到達目標を達成するに充分な条件を満たしていると認定された「研修プログラム」のもとで専門医研修が行われることになる。「研修プログラム」での専門医研修を修了すると、専門医認定試験の受験資格が得られる。この研修で一般撮影・CT・MRI・各種造影検査の撮影依頼方法だけでなく読影の研修が行われ、研修終了後の専門医認定試験においても専門分野の読影力が試験される。

救急科

救急勤務歴3年以上で1年以上の専従歴があり、診療実績審査に合格し、さらに認定試験に合格しなくてはならない。認定試験では、一般撮影・CT・MRI・各種造影検査の撮影依頼方法だけでなく幅広い総合的な救急分野の読影力も試験される。

歯科

広告に関する標榜は医療法に定められた研修体制、試験制度その他の事項に関する基準に適合するものとして厚生労働大臣に届け出た学会(62団体)で専門性に関する認定が可能である。2010年の時点で60（医師55資格、歯科医師5資格）の呼称がある。しかし、厚生労働省が示す基準に満たない未指定団体が、専門医を認定している場合も少なくない。それ自体には問題は無い。個人開業医の多い歯科では、ひとりの歯科医師が歯科全般を担当することが多く、専門分野という意識が薄かった為、開業医が専門分野のみで開業することは現在においても稀である。よって学術団体においても歯科系学会は古くから大学などの教育・研究機関のものであり、開業そのものに対する専門医認識の歴史が浅く、診療科目数に対する厚生労働省指定団体は極端に少ない。ほとんどが未指定であるが、その中でも、教育・研究機関が主体である団体と、開業医が主体であるスタディーグループ型の団体が存在する。スタディーグループ型の団体の発生は、医療機関の広告規制の緩和に伴うもので、広告に対する専門医呼称の欲求が急激に高まったことに起因する。呼応するように、スタディーグループであった団体が学会を名乗るようになり、法人化することによって認定を加速するという現状に至っている。その為、ひとりの歯科医師が複数の未指定団体における専門医や認定(認証)医であることも少なくない。所属する団体にも一貫性がなく、専門医という言葉が適切ではない例も多い。医療広告に関しては、管轄が都道府県であるため、インターネット上の医療広告は、行政の指導が為されていないに等しい。どこまでが広告かという問題点もあり、病院若しくは診療所等の構造物には厚生労働省における指定された資格の標榜、雑誌やインターネット上等、個人使用の肩書きとしては未指定資格の使用も可能というのが、歯科医師の一般的な見解である。

口腔外科

口腔外科専門医の取得のためには、歯科医師(医師)免許取得後、初期臨床研修を修了してから6年以上、学会認定の研修施設(准研修施設)に所属し、口腔外科に係わる診療と学術的活動に従事して一定以上の実績を有することが必要条件となる。口腔外科専門医の資格は、(1)申請書類審査、(2)筆記試験・口頭試問、(3)手術実地審査の3段階を経て認定される。特に、手術実地審査は、試験官が申請者の口腔外科手術を実際に見学し、その手術能力を判定するものである。また、専門医の資格は5年ごとに更新する義務があり、期間内に一定の研修実績を上げることが必須となっている。口腔外科専門医は、資格取得後も継続的に学識を高め、診療技能の向上に励むことが求められている。(2)の筆記試験・口頭試問では一般撮影・CT・MRI・各種造影検査の撮影依頼方法だけでなく専門分野の読影力も試験される。

耳鼻咽喉科

日本耳鼻咽喉科学会が基準に基づいて認可した耳鼻咽喉科専門医研修施設において、研修カリキュラムに従い臨床研修終了後4年以上の専門領域研修（そのうち3年以上は耳鼻咽喉科専門医研修施設における研修でなければならない）を修了した者である。学会へ提出された専門医認定申請書、履歴書、医師免許証（写）、認可研修施設における研修修了証明書、臨床記録および研究業績リストに基づき専門医制度委員会において受験資格の有無を審査する。前項の資格審査に合格した者に対して、試験委員会は2日間にわたる筆記試験、小論文、口頭試問の出題と採点を行う。認定試験では、一般撮影・CT・MRI・各種造影検査の撮影依頼方法だけでなく専門医分野の読影力も試験される。

循環器内科

循環器専門医認定前に内科専門医の認定を受ける必要があり、さらに循環器専門医認定試験においても専門領域の一般撮影・CT・MRI・各種造影検査の撮影依頼方法だけでなく専門医分野の読影力が試験される。

心臓血管外科

心臓血管外科専門医認定前に外科専門医の認定を受ける必要があり、さらに心臓血管外科専門医認定試験においても専門領域の一般撮影・CT・MRI・各種造影検査の撮影依頼方法だけでなく専門医分野の読影力が試験される。

泌尿器科

泌尿器科専門医とは. 2年間の初期臨床研修修了後、泌尿器科領域を中心として日本泌尿器科学会で定められた研修カリキュラムに基づいて4年間以上の専門医研修を受け、資格試験に合格し専門医として認定された医師である。具体的には、腎、尿管、膀胱、尿道など尿路系の病気、前立腺、陰茎、精巣など男性生殖器系の病気、副腎、副甲状腺などの内分泌系の病気、および女性骨盤底の障害による病気について、専門医としての知識と診療技術をもつ医師である。研修カリキュラムにおいて一般撮影・CT・MRI・各種造影検査の撮影依頼方法だけでなく専門医分野の読影を学び、研修終了後の専門医認定試験においても専門医分野の読影力が試験される。

産婦人科

日本産科婦人科学会（本会）が指定する病院で3年以上(初期研修を含めて5年以上)の産婦人科の臨床を研修し、本会で実施している専門医認定試験（筆記および面接試験）に合格した産婦人科医師である。さらに学術集会や研修プログラムへの参加、学会発表などによって本会の定める単位を取得し、常に産婦人科専門医として広い知識と高い水準の技能をそなえている。研修カリキュラムにおいて一般撮影・CT・MRI・各種造影検査の撮影依頼方法だけでなく専門医分野の読影を学び、研修終了後の専門医認定試験においても専門医分野での読影力が試験される。

日本専門医機構・日本歯科専門医機構

（詳細は日本専門医機構、日本歯科専門医機構の項目を参照のこと）

学会認定専門医はそれぞれの学会が独自に認定を行っているため、合格率など質にばらつきがあった^[2]^[3]。そのような評価を受け、2013年に厚生労働省による「専門医の在り方に関する検討会」の報告を受け、新しい専門医の認定・更新基準、養成プログラム・研修施設の基準の作成と、専門医認定と養成プログラムの評価・認定を統一的に行うための第三者機関として2014年に日本専門医機構が設立された^[2]。日本専門医機構は学会とは別に機構専門医として専門医を一括で養成している^[2]^[4]。2014年に設立され、2018年から専門医制度を開始した^[4]。2021年の秋には日本の社会制度として認定した初めての専門医が誕生した^[2]。歯科においては2018年日本歯科専門医機構が設立された。