佐屋街道とは? わかりやすく解説

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佐屋街道

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/04/04 03:00 UTC 版)

佐屋街道(さやかいどう)は、江戸時代東海道宮宿(熱田宿とも、現在の愛知県名古屋市)と桑名宿(現在の三重県桑名市)の間を、陸路万場宿佐屋宿の陸路を経て、佐屋から桑名宿への水路三里の渡しによって結んでいた街道である。佐屋路(さやじ)、東海道佐屋廻りとも呼ばれる。東海道の迂回路であると同時に、北側の津島を経由する津島街道に対する下街道である[要出典]。本記事は、以下表記を「佐屋路」に統一する。


注釈

  1. ^ ※ 池田誠一 (2015年9月7日). “名古屋の古道・街道 (pdf)”. 【4】佐屋路・・・岩塚から万場へ. 一般社団法人 日本電気協会 中部支部. 2016年11月14日閲覧。 ※ 梶川、勇作(1984年3月29日)”江戸期の東海道佐屋路と佐屋宿(前編)”『金沢大学文学部地理学報告, 1』、金沢大学、37-55頁 の2件を参照して作成。
  2. ^ 「地方古義」は安永4年(1775年)の編修。重松(1966)、208頁。所収。
  3. ^ 名古屋市公式ウェブサイト参照、(5 街道や城下町の周辺地域等に見られる歴史的風致” (PDF). 名古屋市公式ウェブサイト. 名古屋市. p. 128. 2016年12月18日閲覧。
  4. ^ 佐屋町史編集委員会編「史料1-16」『佐屋町史』史料編、佐屋町史編纂委員会 所収。(林(2008)13頁)。
  5. ^ 佐屋町史編集委員会編『佐屋町史』史料編、佐屋町史編纂委員会、542頁。所収。(林(2008)13頁)。
  6. ^ 佐屋町史編集委員会編『佐屋町史』史料編、佐屋町史編纂委員会、542頁。所収。(林(2008)13頁)
  7. ^ 佐屋本陣・加藤家の覚書『あらい旧記』、佐屋町役場(1976)、『佐屋町史・史料編(一)』15頁。所収。(梶川(1984)、38頁。)。
  8. ^ 現在の自治体は、各自治体のホームページを参照。
  9. ^ a b c d 名古屋市公式ウェブサイト参照、(5 街道や城下町の周辺地域等に見られる歴史的風致” (PDF). 名古屋市公式ウェブサイト. 名古屋市. p. 113. 2016年12月18日閲覧。
  10. ^ 津島市公式ホームページを参照。(歴史・ろまん探訪 津島市公式ホームページ”. 神守の宿場跡. 津島市役所. 2016年12月18日閲覧。
  11. ^ 愛西市ホームページを参照。(愛西市”. 文化財一覧. 愛西市役所. 2016年12月18日閲覧。
  12. ^ 「五駅便覧」を参考に作成。東海道の宿場町熱田(宮)、桑名は、(国際交通文化協会(1938),15頁)、佐屋路の宿場町は(国際交通文化協会(1938),30頁)による。
  13. ^ 重松篤太夫 安永4年(1775年)編修「地方古義」。(名古屋市教育委員会編・発行(1966年)『名古屋叢書続編・3』208頁。所収)
  14. ^ 「寛文村々覚書(中)」は寛文12年(1672年)に尾張藩によって編集された藩撰地誌である。(名古屋市教育委員会編・発行『名古屋叢書続編・2』(1965年)246頁。所収)。
  15. ^ 樋口好古「尾張徇行記(四)」。(名古屋市教育委員会編・発行『名古屋叢書続編・7』(1968年)131-2頁。所収。)
  16. ^ 樋口好古「尾張徇行記(五)」。(名古屋市教育委員会編・発行『名古屋叢書続編・8』(1969年)123頁。所収。)
  17. ^ 樋口好古「尾張徇行記(一)」。(名古屋市教育委員会編・発行『名古屋叢書続編・4』(1964年)432頁。所収。)
  18. ^ 正徳元年に定められた元賃銭により、表を作成(梶川(1984)、45頁。)。表では「上り」の「元賃銭」のみ提示。
  19. ^ 佐屋町役場(1976)、『佐屋町史・史料編(一)』49-122頁。(梶川(1984)、45頁。)。

出典

  1. ^ a b c d e 梶川(1984)、37頁。
  2. ^ a b c 池田(2015)、2頁。
  3. ^ a b c d e f g h i 梶川(1984)、38頁。
  4. ^ a b c d e 浅井建爾 2001, p. 98.
  5. ^ a b c 梶川(1984)、40頁
  6. ^ a b c d e f 梶川(1984)、45頁。
  7. ^ 国際交通文化協会(1938)、115-117頁。
  8. ^ a b c d e f g 梶川(1984)、39頁。
  9. ^ 梶川(1984)、40頁。
  10. ^ 国際交通文化協会(1938)、30頁。
  11. ^ a b c d e 梶川(1984)、42頁。
  12. ^ 日下(2002)179頁
  13. ^ a b 日下(2002)177頁
  14. ^ 日下(2002)178頁
  15. ^ 日下(2002)、181-183頁
  16. ^ a b c 林(2008)、13頁。
  17. ^ 梶川(1984)、38-39頁。
  18. ^ 樋口(1968)、358頁。
  19. ^ 山本(1969)89頁。
  20. ^ a b 名古屋市教育委員会 1991, p. 290.
  21. ^ 日下英之 1994, p. 62.


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