ニチモウ
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/30 06:18 UTC 版)
ニチモウ株式会社（英: NICHIMO CO., LTD.）は、東京都品川区に本社を置く日本の漁網メーカー。
注釈
- ^ 1961年（昭和36年）に、高橋工業株式会社が、世界で初めてトンネルの入口と出口を開口したまま、冷気漏れのない連続式の急速冷却・凍結装置を開発し今に至る。[3]
- ^ 野菜カッターの国内最大手株式会社エムラ販売の『セブンシェフ』シリーズ（スライサー、ダイサー）を米国等で拡販中。同社は400年の歴史あるメーカー、前身は江戸時代の刀鍛冶。[4]
- ^ 1940年代フランスパスツール研究所のプレボー教授（A.R.Prevot）のもとで土壌中の腐植と微生物の研究が始められる。1950年代フランスで発売開始。ニチモウは1979年より取り扱いを開始。
- ^ 1905年（明治38年）に改正。その後も数回に亘り改正され漁船に対する奨励金の率が高められた。
- ^ 遠洋漁業奨励法第8条にもとづく「遠洋漁業ニ従事スヘキ技術者ヲ養成スル」制度。農商務省水産講習所（後の東京水産大学、現・東京海洋大学）漁撈科卒業生がこの制度で海外留学し、漁業の近代化を促進、のちに日本の水産界において重鎮となる人物を多く輩出。
- ^ 事業意欲が旺盛で、とりわけトロール漁業に強い関心をもち、その他にも幅広く事業を手がけた。ビオフェルミン製薬の創業もその一つ。[6]
- ^ 1914年（大正3年）11月、共同漁業（現・日本水産）へ転出。
- ^ 水産調査所（後の農商務省水産局を経て、農林水産省水産庁）出身。1905年（明治38年）「遠洋漁業奨励法」の全面的改正に携わる。大正7、8年頃、当時トロール業界を二分していた旧共同漁業と田村汽船漁業部を統合して、共同漁業（現・日本水産株式会社）を発足させ、トロール漁業の発展の基礎を築いた。[6]
- ^ 1927年（昭和2年）共同漁業（現・日本水産）へ転出。のちに「岩本式船内急速冷凍装置（岩本式フラットタンク凍結装置）[7]」を発明。
- ^ めざした会社に、英国のコール・ソルト＆タンニング社 (The Great Grimsby Coal, Salt & Tanning Co., LTD.）[8]があった。同社は当時、世界で最も大きな漁網会社であるとともに、船の燃料である石炭（コール）や、魚を保存・塩蔵するための塩（ソルト）、帆布・漁網に塗布する防腐剤（タンニング）など、船用品全般にわたって取り扱い社名としていた。[6]
- ^ 1866年（慶応2年）10月ニューヨーク州ロチェスターで設立。石油の真空蒸溜法に特許を得て、石油潤滑油の製造会社としてスタート。モービル石油の始祖の一社で、もう一社のソコニー社とは、1931年（昭和6年）に合併しソコニー・ヴァキューム・コーポレーションとなる。その後、1933年（昭和8年）スタンダード・オイル・ニュージャージーとの共同出資によるスタンバック（スタンダード・ヴァキューム・オイル・カンパニー）が設立された。[9]
- ^ 1963年（昭和38年）4月、日本製網株式会社と合併し現在の日東製網株式会社となった。
- ^ さらに海軍航空機用偽装網、その他軍用偽装網（兵員用、鉄帽用、高射砲陣地用、軍用自動車用など）の受注も相次ぐ。[6]
- ^ 原紙メーカー、水産会社、日本漁網船具の3社による共同開発。品質保持、貯蔵、輸送の合理化という点から、当時木箱に代わるものとして注目を集め、青果分野でいち早く実用化された。その後も改良を重ね、1967年（昭和42年）には新造トロール漁船へ全面採用となり、以降カニ漁船、サケ・マス漁船にも使用されるようになった。[6]
- ^ 冷凍すり身の技術は、1963年（昭和38年）5月、余市市の北海道立水産試験場（現・中央水産試験場）の研究グループにより確立された。[12]
- ^ “世界最大級”と言われる実験用曳航水槽、“世界唯一”のまき網・定置網用海流水槽を兼ね備え、漁網・漁具の研究開発が行われている。『ニチモウを知る7つのキーワード“世界最大＆世界唯一”』より。
- ^ 1972年（昭和47年）、長崎県の株式会社杉原製作所が開発した乾海苔製造装置「ワンマン」に注目し、共同開発契約を締結。1974年（昭和49年）改良に成功。翌年に改良試作1号機完成。その後、カネヤス（下関市）も加わり3社の共同開発により商品化。[6]
- ^ 養殖事業は、1980年（昭和55年）米国からギンザケの発眼卵輸入に始まり[6]、現在、株式会社ニチモウマリカルチャーに引き継がれている。
- ^ ニチモウアメリカ社は、設立と同時にノールイースタントロールシステムズ社を買収。1997年（平成9年）3月に両社は合併し事業を継承、ニチモウ株式会社の子会社となった。[6]
- ^ 1982(昭和57)年ニチモウ株式会社函館工場から分離独立
- ^ 1967(昭和42)年12月設立
- ^ ニチモウ創立100周年記念特別サイト
- ^ ニチモウ創立100周年記念映像 - From Ocean to Dining -
出典
- ^ コーポレート・ガバナンス - ニチモウ株式会社
- ^ 『キグナス石油株式会社の株式取得に関するお知らせ』
- ^ 高橋工業株式会社ホームページトンネルフリーザーについてより
- ^ 第130期中間期株主通信 6頁より
- ^ 佐々木貴文, 「近代日本における「遠洋漁業型水産教育」の形成過程 : 官立水産講習所の遠洋漁業従事者養成に注目して」『日本の教育史学』 2008年 51巻 p.17-29, 教育史学会, doi:10.15062/kyouikushigaku.51.0_17。
- ^ a b c d e f g h i j k 『70年の歩み ニチモウ株式会社』より引用
- ^ 岩本千代馬によって開発されたこの装置は、冷媒のブライン（塩化カルシウム溶液）が入った扁平なタンクを数段重ね、各タンクは個別に上下移動できるため、場所をとらず、ブラインはタンク内に密閉してあるので船体が動揺しても作業に支障がなかった。今日のフラットタンクの原型といえる完成度であった。『日本水産百年史』105頁より
- ^ 1873年設立、英国のグリムズビー（イングランド・リンカンシャー）にある"Grimsby Fishing Heritage Centre"内に建物の外観が残されている
- ^ 岡部政昭「外資企業のマネジメント : モービル石油の事例を中心にして」『成城大學經濟研究』第97巻、成城大学経済学会、1987年9月、94-64頁、ISSN 03874753、CRID 1050845762403475584。
- ^ 『評伝 出光佐三: 士魂商才の軌跡』（高倉秀二著）、『士魂商才の経営者出光佐三語録』（木本正次著）に記載あり
- ^ 『灯りと安全を担って 70年の歩み 日本船燈株式会社』より
- ^ 中央水産試験場ホームページ概要沿革より
- ^ 1980(昭和55)年3月に高井商店倒産の後に、㈱ニチモウ（正しくはニチモウ㈱）と元高井商店社員山本剛を中心に同年7月7日、下関市彦島西山町の水産加工団地に創業『戦後の明太子業界を支える朝水会』より
- ^ 『西日本キャリテック株式会社の株式の取得（子会社化）に関するお知らせ』
- ^ 『2012年3月期 有価証券報告書11頁より』
- ^ 『宮城県の3つの漁業協同組合にて、ガレキ撤去専用装置を使用した仙台湾内および金華山の沖合部（水深30m超）のがれき撤去作業を開始』 公益財団法人ヤマト福祉財団
- ^ 『サンアラワS.A.社の株式取得（子会社化）に関するお知らせ』
- ^ “- 過冷却水で漁船誘致へ 岩手久慈市魚市場・鮮度向上の切り札に - 水産研究・教育機構、岩手県、ニチモウなどの技術支援の下、8月から本格的に始まった。”みなと新聞（2016年12月13日）
- ^ 『食料生産地域再生のための先端技術展開事業 研究課題2 地域資源を活用した省エネ・省コスト・高付加価値型の水産業・水産加工業の実用化・実証研究』
- ^ “巻網の揚網25%時短 ニチモウとMHT社が共同開発”みなと新聞（2018年3月19日）
- ^ “日本の漁網技術が、メジャーリーグのファンを守る。”YAHOO!JAPANニュース（2018年4月3日）
- ^ 『連結子会社の異動（株式譲渡）に関するお知らせ』
- ^ “ニチモウグループ 福岡宗像に明太子新工場 スケコ事業再編で子会社ちかえフーズ”みなと新聞（2020年10月3日）
- ^ 環境省 報道発表資料（2020年11月13日）
- ^ 九州電力プレスリリース（2021年4月19日）
[続きの解説]
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