AEON MALLとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > AEON MALLの意味・解説 

イオンモール

(AEON MALL から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2026/05/23 07:35 UTC 版)

イオンモール
AEON MALL
イオンモール幕張新都心 グランドモール
千葉県千葉市、イオンモール運営の旗艦店)
種類
  • モール型ショッピングセンター
  • 大型ショッピングセンター
所持会社 イオングループ
使用会社 イオンモール株式会社
使用開始国 日本
主要使用国
関連ブランド イオングループの商業ブランド」参照
登録商標  日本
ウェブサイト www.aeonmall.com
テンプレートを表示

イオンモール: AEON MALL)は、イオングループが運営する「モール型ショッピングセンター」および「大型ショッピングセンター」のブランド名。

本項では、同ブランド名の運営企業であるイオンモール株式会社: AEONMALL Corporation.)についても記述する。

ブランド名としてのイオンモール

従前イオングループが展開していた大規模ショッピングセンター(以下SC)については、施設の運営やその時代背景により「イオン○○ショッピングセンター」、「ジャスコシティ」などの「○○シティ」、「ダイヤモンドシティ」、「アイモール」などの「○○モール」等の業態で展開し、モール型SC・総合スーパー型SC・ネイバーフッド型SCに至るまで同一のブランド名を名乗っていた。他にも一部のネイバーフッド型ショッピングセンターでは「イオンタウン」「イオンスーパーセンター」などの名称を名乗り、形態別での差別化を企図する場合もあったことから、種別で統一されていなかった。

2007年8月に行われたイオンモールとダイヤモンドシティの合併で、両者のSC名が「イオンモール」に統一された[1]。さらに2011年度からはイオンリテールが運営する「イオン○○SC」のうち、モール型のものに関しては季節セール企画を統一化するなどの対応を行ってきた。2011年9月にはロックタウンが「イオンタウン」に社名変更するとともに、ネイバーフッド型SC(食品スーパーが核店舗)の店舗ブランドも「イオンタウン」へ統一された[2]。2011年11月21日にはイオンリテールなどが運営するモール型SC(総合スーパーが核店舗)が「イオンモール」に統一され[2]、店舗ブランド名でSCの機能を区別することが可能となった。

2012年9月21日、イオンリテールのモール型SC新規開発事業がイオンモールに統合され、今後イオングループのモール型SC開発はイオン北海道イオン九州イオン琉球イオンタウンとイオンモールが担当することになる。また、2013年11月1日にはイオンリテール運営の「イオンモール」(54か所、イオンレイクタウンのmori棟・アウトレット棟を含む)、大型規模の「イオン○○SC」(15か所、ゆみーる鎌取ショッピングセンター、イオンマリンピア専門館を含む)の計69か所の管理・運営がイオンモールに移管(プロパティマネジメント化)。ディベロッパー機能を統合した[3]

2015年4月には、開業当初マイカルタウンとして営業していた一部の「イオン○○SC」も改装のタイミングで「イオンモール」となり、「イオン桑名ショッピングセンター(旧:マイカル桑名)」は2015年4月17日付で「イオンモール桑名」に、「イオン茨木ショッピングセンター(旧:マイカル茨木)」は同年4月29日付で「イオンモール茨木」に順次名称変更された。

キャッチコピーは「ハピネスモールをいっしょに」(2022年4月 - )。

店舗例

イオンモール株式会社

イオンモール株式会社
AEON Mall Co.,Ltd.
本社が入居するイオンタワー
種類 株式会社
機関設計 監査役会設置会社[4]
市場情報
東証プライム 8905
2002年7月24日上場
2025年6月27日上場廃止[5]
本社所在地 日本
261-8539
千葉県千葉市美浜区中瀬一丁目5番地1
イオンタワー7階
北緯35度39分4.6秒 東経140度2分17.9秒 / 北緯35.651278度 東経140.038306度 / 35.651278; 140.038306座標: 北緯35度39分4.6秒 東経140度2分17.9秒 / 北緯35.651278度 東経140.038306度 / 35.651278; 140.038306
設立 1911年(明治44年)11月12日
(岐阜繭糸株式会社)
業種 不動産業
法人番号 5040001000461
事業内容 大規模ショッピングセンターの開発・運営
不動産売買・賃貸・仲介
代表者 代表取締役社長 大野 惠司[6]
資本金
  • 423億89百万円
(2025年2月28日現在)[7]
発行済株式総数
  • 2億2757万1139株
(2025年2月28日現在)[7]
売上高
  • 連結: 4497億53百万円
  • 単独: 3302億98百万円
(2025年2月期)[7]
営業利益
  • 連結: 521億46百万円
  • 単独: 419億34百万円
(2025年2月期)[7]
経常利益
  • 連結: 425億95百万円
  • 単独: 382億84百万円
(2025年2月期)[7]
純利益
  • 連結: 142億60百万円
  • 単独: 229億23百万円
(2025年2月期)[7]
純資産
  • 連結: 5110億94百万円
  • 単独: 4772億41百万円
(2025年2月28日現在)[7]
総資産
  • 連結: 1兆6632億76百万円
  • 単独: 1兆4295億40百万円
(2025年2月28日現在)[7]
従業員数
  • 連結: 3,900人
  • 単独: 1,923人
(2025年2月28日現在)[7]
決算期 2月末日
会計監査人 有限責任監査法人トーマツ[7]
主要株主 イオン 100%
(2025年7月1日現在)
主要子会社
関係する人物
外部リンク https://www.aeonmall.com/
テンプレートを表示

イオンモール株式会社: AEON Mall Co.,Ltd.[8])は、千葉県千葉市美浜区幕張新都心に本社を置く、ショッピングセンター事業を展開・運営する企業である。商業ディベロッパーとしては日本屈指の規模である。

コーポレートメッセージは、「ひとも、まちも、きらきら[9]

沿革

運営・開発しているショッピングセンター

イオン(旧:ジャスコサティ)等の総合スーパーを核店舗とし、サブ核として家電、スポーツ等の大型専門店を配置。100店以上の専門店モールで両核を結ぶリージョナル型(広域商圏型)のモール型ショッピングセンターを得意としている。シネマコンプレックスも積極的に導入。敷地面積10万m2以上、商業施設面積6万m2以上、駐車台数3,500台以上をプロトタイプとし、郊外、準郊外を中心に展開している。イオン株式会社や旧ダイヤモンドシティとの関連で、三菱商事や不動産投資信託を行う日本リテールファンド投資法人(現日本都市ファンド投資法人)などの三菱グループとの提携を継続しており、海外進出戦略を含め、両グループの共同で一部のショッピングセンターを開発・運営している。

プロパティマネジメントも手掛けており、2009年JR東日本からペルチ土浦の運営を受託、2010年京都駅南西のイオンモールKYOTO(旧称:ヴィノワ)の運営を受託、2015年甲府市中心部にあるココリの運営を受託するなど、得意としている郊外、準郊外型商業施設のみならず駅ビルや都心型商業施設の運営も手掛けている。

ショッピングセンター開発では、同じイオングループ内に総合スーパーや大型モール(2015年開業のイオンモールとなみなど)を開発するイオンリテールや、ネイバーフッド型のイオンタウンがあるが、特に棲み分けはなく、グループ内で顧客や用地の取り合いになることもある。また、西日本では平和堂の展開するアル・プラザイズミの展開するゆめタウンユニーの展開するモール型ショッピングセンター(○○ウォーク××)、イトーヨーカ堂三井物産連合の展開するアリオなどとの競争も激化している。

ショッピングセンターを建設すると人が集まるうえ消費が伸び、周囲の地価も上がるため、税収増や街の活性化のために誘致されるケースもある。他方で周辺市町村や商店街からは、街の衰退が起こる、周辺道路の渋滞が発生する等として反対されるケースが多い。福島県伊達市への建設計画では、伊達市が誘致し、福島市など周辺自治体が反対を表明している。

同社の展開するショッピングセンターには、元々「イオン○○ショッピングセンター」と名乗っていたものと、それ以外の名称のショッピングセンター(旧ダイヤモンドシティ系など)とがあったが、2007年9月22日、京都ファミリー・ならファミリー、大津ショッピングプラザを除く全ての施設の名称が「イオンモール○○」に変更された。後にイオンリテールが管理・運営するモール型ショッピングセンターも「イオンモール○○」に変更され、2013年11月には管理・運営主体もイオンモールに移管された[注 4]

2022年7月時点でのモール及び店舗数は日本国内では北海道2(イオンモール・カテプリ)、東北16(イオンモール15・オーパ1)、関東38(イオンモール31・オーパ4・ビブレ1・その他2)、中部29(イオンモール27・オーパ1・その他1)、近畿41(イオンモール34・イオンショッピングセンター2・オーパ2・ビブレ1・その他2)、中国・四国16(イオンモール14・THE OUTLETS1・その他1)、九州・沖縄15(イオンモール12・オーパ2・THE OUTLETS1)の計157。海外では中国23、ベトナム7、カンボジア3、インドネシア6の計39となる。

このうち、愛知県mozoワンダーシティ兵庫県神戸ハーバーランドumieプロパティマネジメントによる運用である[41][42]

当社が運営する「イオンモール」「イオンショッピングセンター」を冠するSCの殆どは、「イオン」又は派生業態の「イオンスタイル」を核店舗としているが、イオンレイクタウンkaze棟はマルエツが運営する「マルエツ」[注 5]イオンモールKYOTOダイエー[注 6]が運営する「KOHYO」、イオン藤井寺ショッピングセンターはダイエーが運営する「イオンフードスタイル」、イオンモール新利府 北館イオンビッグ[注 7]が運営する「ザ・ビッグ」を核店舗とするような例もある。イオンモール北大路横浜ワールドポーターズはそれぞれビブレから転換された店舗のため、特定の核店舗を持たない(北大路の食品スーパー部分としてはダイエー[注 8]が運営する「KOHYO」がビブレ時代から営業している)。なお、北海道・東北・九州・沖縄の「イオン」については、イオン北海道イオン東北イオン九州イオン琉球がそれぞれ運営する。

各SCの概要等についてはCategory:イオンモールの各SCの詳細記事を参照。

今後のオープン予定

日本

  • 2025年にオープン予定
    • 取手市桑原地区土地区画整理事業(仮称:イオンモール取手)(茨城県取手市)
      • 2018年1月に事業協力者としてイオンタウンとのJVが選定された。2024年度に着工し、2025年度に開業を予定。敷地面積は約676,000m²を予定している[43]
  • 2026年にオープン予定
  • 2027年にオープン予定
    • イオンモール郡山(福島県郡山市
      • 2027年春オープン予定[56]。2023年に閉店したショッピングモールフェスタの跡地に建設する。店舗の運営は日和田ショッピングモールが担当する。敷地面積は約160,000m2、店舗面積は約97,000m2を予定している[57][58]

世界

中国[59]
  • (仮称)イオンモール天津武清
  • (仮称)イオンモール広州金沙洲
  • イオンモール河北燕郊
  • (仮称)イオンモール武漢石橋

中止された計画

  • イオンモール野田(千葉県野田市[60]センコー/イオン北関東RDC、野田船形ショッピングセンター(イオンタウン)
    • 同市内のジャスコ(現・イオン)ノア店及びロックタウン(現・イオンタウン)野田七光台との競合を避けるために、核店舗は総合スーパー業態ではなく百貨店業態とする予定であった。当計画地が面している国道16号を西に7km余り向かった位置にはイオンモール春日部が2013年3月5日に開業している。
  • イオンモール松前(愛媛県伊予郡松前町)→他社との競争に敗退
    • 松山市のベッドタウンという好立地だったが、最終的に地元のフジに落札を許す結果となり、2008年に中四国最大級のショッピングモールであるエミフルMASAKIが開業した(ただし、後にフジがイオングループに参入したため、エミフルMASAKIもイオングループの商業施設に属することになった)[注 9]
  • イオン湯川ショッピングセンター(福島県河沼郡湯川村)→条例により断念
    • イオンにより開発が予定されていたが、「福島県商業まちづくりの推進に関する条例」により断念した。
  • イオンモール瑞穂(岐阜県瑞穂市)→撤回、後にイオン系の別形態で出店
  • イオンモール高崎駅前(群馬県高崎市)→OPAとして出店
    • 高崎ビブレ」跡地と周辺敷地を一体化させた新たな商業施設として建設される。敷地面積7400m2、延床面積4万5000m2を予定、当初はイオンモールとしての出店を予定していたが、2017年秋に高崎オーパとして出店することになった[62]
  • ダイエー神戸三宮(兵庫県神戸市中央区)→OPAとして出店
    • ダイエー神戸三宮店の第2期リニューアル計画として、同店舗の2~9階を賃借する計画であったが[63]、2017年春に三宮オーパ2として出店することになった[64]
  • イオン新三田ショッピングセンター(兵庫県三田市)→市・商工会の反対により断念
    • 新三田駅前に開発が予定されていたが、市と商工会の反対により断念した。近くにあるイオン三田ウッディタウン店(当時は三田ウッディタウンサティ)も同じく反対されていたが反対していなかった周辺住民と自治会が、通産省に乗り込み許可された。だが、イオン新三田ショッピングセンターについては許可されなかった。その後、2006年に隣接する神戸市北区イオンモール神戸北(当時はイオン神戸北ショッピングセンター)が開業した。
  • イオンモール那珂(茨城県那珂市)→白紙撤回
    • まちづくり3法施行の関係で着工などが遅れ[65]、白紙。最終的に既存の店舗(イオン那珂町店)を改装することで落ち着いた。その後、イオンは新型コロナウイルスによる市場情勢の変化や地権者の同意が得られなかったことから同地での開発を完全に断念し、他社に事業を継承したことを2022年7月に那珂市に通知した[66]
  • 富山県新湊市(現・射水市)に計画していたイオンモールの規模を持つ店舗→進展無し
    • 2004年2月中旬に地元側に用地交渉および進出の意向を伝えた。その内容は、新湊市作道地区の道の駅カモンパーク新湊(現・道の駅まるごと射水)より東側に敷地面積66,000m2 - 99,000m2の敷地に店舗面積19,800m2 - 33,000m2の1階建ての店舗(駐車場は1,500 - 2,500台分)を建設、もしくは敷地面積132,000m2 - 165,000m2の敷地に店舗面積66,000m2の2階建ての店舗(駐車場は3,500 - 4,500台分)を建設するというものである。当時はPLANTも同地に出店を計画しており[67]、自治会が行った地権者と自治委員それぞれ対象に行った出店の是非を問うアンケートでは、結果は(イオン、PLANT)いずれも9割以上が賛成だったものの[68]2025年現在、出店に関する動きは全く見られていない。
  • 福井県鯖江市に計画していたイオンモール→白紙撤回
    • 2006年から2007年頃に計画していたが、福井県や周辺市、既存商業施設が反対した事に加え、イオンとしても出店に積極的では無かった事もあり、頓挫した[69][70]
  • 徳島県板野郡松茂町に計画していたイオンモール[71]→中止
    • 2008年から2009年頃に計画していた。イオンは当初、25ヘクタール分の地権者と交渉を進めていたものの、一部地権者が反発した為、14ヘクタールで計画が進められていた。その14ヘクタールの地権者とは、既に用地確保に関する合意がほぼ完了していた。条件面等の最終的な話し合いが持たれた。その後、2025年3月現在、大規模店舗法にのっとった申請がなされていないため、中止と推定される。

かつて手がけていた施設

脚注

注釈

  1. 旧・イオンモールとしては東京都初のSCとなる予定であったが、ダイヤモンドシティとの合併によりイオンモールむさし村山ミュー(現在のイオンモールむさし村山)が加わった為、東京都初のSCでは無くなった。
  2. ならファミリー京都ファミリー大津ショッピングプラザは前回に引き続き改名の対象外である。
  3. なお、北海道内には以前からイオンモールが6ヶ所あるが、全てイオン北海道の運営である(前述のモール型SCのブランド名称変更・統一に伴う。)。
  4. 旧マイカル・旧マイカルタウンのイオンショッピングセンターは現行名称のまま継続していたが、一部の旧マイカルは改装を機に順次「イオンモール」に改称している。
  5. かつては「ビブレジーン」(開業当初は「ビブレ」、運営会社はマイカルイオンリテールOPA→イオンモール)も「マルエツ」と共に核店舗として入居していた。
  6. 開業当初は光洋の運営だったが、2026年3月1日の合併によりダイエーの運営となる。
  7. 開業当初はマックスバリュ南東北の運営だったが、2024年3月1日の合併によりイオンビッグの運営となる。
  8. 北大路ビブレ時代は光洋の運営だったが、2026年3月1日の合併によりダイエーの運営となる。
  9. フジは2018年10月にイオンと資本提携を結び、2024年3月までに同じイオングループのマックスバリュ西日本と経営統合するとしている[61](その後、2022年3月1日にマックスバリュ西日本とフジ・リテイリングを持株会社「フジ」の子会社とする経営統合を実施し、2024年3月1日にフジがマックスバリュ西日本とフジ・リテイリングを吸収合併した)。
  10. 開業当初(2014年7月10日)はマックスバリュ中部の運営で、合併により2019年9月よりマックスバリュ東海の運営。

出典・参考文献

  1. イオン 2020, pp. 196–197.
  2. 1 2 3 イオン 2020, p. 314.
  3. 1 2 イオングループのディベロッパー事業を機能統合 イオンリテール(株)の商業施設をイオンモール(株)が管理・運営』(PDF)(プレスリリース)イオン株式会社、イオンモール株式会社、イオンリテール株式会社、2013年10月24日2023年10月26日閲覧
  4. 役員・組織 - イオンモール株式会社
  5. イオンモール(8905)の株式交換について教えてください : SBI証券”. faq.sbisec.co.jp. 2025年7月11日閲覧。
  6. 代表取締役の異動に関するお知らせ (PDF). イオンモール株式会社 (2024年2月20日). 2024年6月2日閲覧。
  7. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 イオンモール株式会社『第114期(自 2024年3月1日 - 至 2025年2月28日)有価証券報告書』(レポート)2025年5月23日。
  8. イオンモール株式会社 定款 第1章第1条
  9. AEON MALL イオンモールについて ブランド概要”. イオンモール株式会社. 2013年2月20日閲覧。
  10. ジャスコ 2000, p. 958.
  11. 1 2 ジャスコ 2000, p. 960.
  12. 1 2 ジャスコ 2000, p. 227.
  13. ジャスコ 2000, p. 974.
  14. ジャスコ 2000, p. 557.
  15. ジャスコ 2000, p. 594.
  16. 「イオン鈴鹿ベルシティ」ジャスコ最大規模の核店舗中心に29日開業”. 日本食糧新聞. 2024年9月27日閲覧。
  17. ジャスコ「イオン成田ショッピングセンター」開店”. 2024年9月28日閲覧。
  18. イオン 2020, p. 699.
  19. イオン 2020, p. 700.
  20. イオン 2020, p. 197.
  21. イオン 2020, p. 706.
  22. イオン 2020, p. 709.
  23. 「イオンモール」 ショッピングセンター(SC)名 一部変更のご案内』(PDF)(プレスリリース)イオンモール株式会社、2011年9月20日2011年9月20日閲覧
  24. さらに地域の皆さまから愛され、必要とされるショッピングセンター(SC)に! 11月21日(月)モール型SC名を「イオンモール」に名称統一します』(PDF)(プレスリリース)イオン株式会社、2011年10月27日2011年11月4日閲覧
  25. ココリPM業務受託について』(PDF)(プレスリリース)イオンモール株式会社、2015年1月30日2015年2月6日閲覧
  26. “旭川新交流拠点”「イオンモール旭川駅前3月27日(金)AM9:00グランドオープン』(PDF)(プレスリリース)イオンモール株式会社、イオン北海道株式会社、イオン株式会社、2015年2月23日2023年10月26日閲覧
  27. ここだからこその沖縄体験で迎える本格的リゾートモール「イオンモール沖縄ライカム」2015年4月25日(土)9:00グランドオープン』(PDF)(プレスリリース)イオンモール株式会社、イオン琉球株式会社、イオン株式会社、2015年1月16日2023年10月26日閲覧
  28. 簡易株式交換による株式会社OPAの完全子会社化に関するお知らせ』(PDF)(プレスリリース)イオンモール株式会社、2015年11月17日2015年11月17日閲覧
  29. イオンモール/イオンカテプリ新さっぽろ店を活性化”. 流通ビジネス (2016年4月15日). 2016年10月29日閲覧。
  30. 新さっぽろ駅前が生まれ変わる、40年目の“REBORN!”11月25日(金)「サンピアザ」「デュオ」「イオン新さっぽろ店」12月16日(金)「カテプリ」第1期 REBORN! オープン (PDF). 札幌副都心開発公社・イオンモール・イオン北海道 (2016年11月17日). 2024年7月2日閲覧。
  31. 1 2 「カテプリ新さっぽろ」、イオンモールから札幌副都心開発公社に管理運営移管”. リアルエコノミー (2024年7月1日). 2024年7月2日閲覧。
  32. モール概要イオンモール徳島(2017年3月25日閲覧)
  33. 「イオンモール徳島」4月27日(木)グランドオープン』(PDF)(プレスリリース)イオンモール、2017年3月9日2026年4月4日閲覧
  34. 地域創生型商業施設「THE OUTLETS HIROSHIMA」4月27日(金)AM10:00 全館グランドオープン! (PDF). イオンモール (2018年3月23日). 2023年6月3日閲覧。
  35. マリモ株式会社との資本業務提携について”. イオンモール・マリモ共同リリース (2023年3月28日).
  36. イオンモール[8905]:完全子会社の吸収合併(簡易合併・略式合併)に関するお知らせ,2024年12月24日、みんかぶ、ミンカブ・ジ・インフォノイド
  37. イオン株式会社によるイオンモール株式会社の株式交換による完全子会社化の協議開始に向けた基本合意書締結に関するお知らせ (PDF). イオン、イオンモール (2025年2月28日). 2025年3月1日閲覧。
  38. イオン株式会社によるイオンモール株式会社の 完全子会社化に関する株式交換契約締結(簡易株式交換)のお知らせ (PDF). イオン、イオンモール (2025年4月11日). 2025年4月16日閲覧。
  39. イオン[8267:法定事後開示書類(株式交換)(イオンモール株式会社) 2025年7月1日(適時開示) :日経会社情報DIGITAL:日本経済新聞]”. 日本経済新聞 電子版. 2025年7月11日閲覧。
  40. イオン[8267:(訂正)法定事後書類(株式交換)(イオンモール株式会社) 2025年7月4日(適時開示) :日経会社情報DIGITAL:日本経済新聞]”. 日本経済新聞 電子版. 2025年7月11日閲覧。
  41. 施設情報、イオンモール
  42. 強みはファストファッション 5年目に突入した「神戸ハーバーランドumie」”. アパレルウェブ. 2024年9月28日閲覧。
  43. 取手市桑原地区土地区画整理事業の協力者はイオン”. www.nikoukei.co.jp. 2022年1月8日閲覧。
  44. “イオンモール/八王子インター北SC(東京都八王子市)計画概要/15年春着工”. 日刊建設工業新聞. (2014年7月3日). オリジナルの2014年7月14日時点におけるアーカイブ。 2020年1月7日閲覧。
  45. イオンモール八王子IC北予定地に「現在 複合施設計画中 道路整備工事は休工しています」の看板が複数設置される: WE LOVE HACHIOJI 八王子ナビ”. welovehachioji.seesaa.net. 2021年12月14日閲覧。
  46. (仮称)八王子インターチェンジ北 A街区”. AEON MALL. 2025年5月31日閲覧。
  47. (仮称)八王子インターチェンジ北 B街区”. イオンモール. 2025年5月31日閲覧。
  48. 「イオン八王子滝山」6月開業 ネットスーパー専用拠点も”. 日本経済新聞 (2026年4月6日). 2026年4月6日閲覧。
  49. Watch イオンモール/「イオン八王子滝山」6/26オープン、体験重視の21店舗そろう (2026年4月6日). 2026年4月8日閲覧。
  50. 八王子にイオンモールの次世代スーパー。26年開業”. Impress Watch (2021年12月22日). 2021年12月23日閲覧。
  51. 株式会社ロジスティクス・パートナー. イオンモール/「(仮称)八王子インターチェンジ北」出店計画発表”. 流通ニュース. 2022年1月12日閲覧。
  52. 鹿島道路事務所に「イオンモール八王子新築外周道路整備工事」の看板。順調に進む周辺道路の拡幅工事、3月末まで: WE LOVE HACHIOJI 八王子ナビ”. welovehachioji.seesaa.net. 2022年1月12日閲覧。
  53. 1 2 「イオンモール伊達」 正式名称決定のご案内』(プレスリリース)イオンモール株式会社、2024年7月3日2024年7月3日閲覧
  54. 加藤綾 (2024年7月3日). 「イオンモール伊達」26年オープン 福島県伊達市”. Impress Watch. 2024年7月3日閲覧。
  55. 笠井哲也 (2021年8月12日). 伊達のイオンモール、2024年12月開業へ”. 朝日新聞. 2022年9月24日閲覧。
  56. 「イオンモール郡山」の出店について”. イオンモール株式会社 (2025年2月7日). 2025年2月9日閲覧。
  57. 名称は「イオンモール郡山」 フェスタ後継施設、27年春開業へ”. 福島民友新聞 (2025年2月8日). 2025年2月8日閲覧。
  58. 開店半年遅れ2027年春 日和田のフェスタ 名称「イオンモール郡山」 福島県郡山市”. 福島民報 (2025年2月8日). 2025年3月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年2月8日閲覧。
  59. モール一覧
  60. “イオン、大型SC7施設凍結・延期 拡大路線転換”. NIKKEI NET (日本経済新聞社). (2009年2月19日). オリジナルの2009年2月21日時点におけるアーカイブ。
  61. “フジ、イオン傘下入り マックスバリュ西と合併へ”. 中国新聞. (2021年9月1日). オリジナルの2021年9月1日時点におけるアーカイブ。 2021年9月2日閲覧。
  62. “イオンモールの新たな成長戦略・都市シフトを本格始動 「(仮称)高崎オーパ」・「(仮称)水戸オーパ」新規出店決定!” (PDF). イオンモール株式会社 株式会社OPA. (2016年6月10日) 2023年9月6日閲覧。
  63. イオンモール/ダイエー神戸三宮店の2階~9階を賃借”. 流通ニュース (2016年4月). 2017年1月2日閲覧。
  64. “ダイエー神戸三宮店、来春「オーパ2」として開店”. 神戸新聞NEXT. (2016年11月18日). オリジナルの2016年11月19日時点におけるアーカイブ。 2017年1月2日閲覧。 {{cite news}}: |archive-date=|archive-url=の日付が異なります。(もしかして:2016年11月20日) (説明)
  65. 茨城新聞 (2008年8月31日). 大型SC開店ずれ込む イオン、2010年秋以降に 那珂”. ほっとメール@ひたち. 2022年9月3日閲覧。
  66. “茨城・那珂のイオン計画、断念”. 茨城新聞. (2022年9月2日). オリジナルの2022年9月2日時点におけるアーカイブ。 2022年9月3日閲覧。
  67. 『北日本新聞』2004年3月13日付朝刊35面『新湊に大型SC構想 道の駅東側の作道地区 「イオン」「プラント」2社名乗り 地元自治会「慎重に対応」』より。
  68. 『北日本新聞』2004年12月8日付朝刊5面『イオン 作道(新湊)出店で地元説明』より。
  69. “イオンを拒んだ福井、人口減ニッポンの現実”. 日経メッセ. (2018年3月25日). オリジナルの2019年7月11日時点におけるアーカイブ。 2019年7月11日閲覧。
  70. “「イオン」空白県 福井なぜ?”. 産経新聞. (2019年7月9日) 2019年7月11日閲覧。
  71. 徳島新聞2008年7月10日朝刊[要ページ番号]
  72. 『ショッピングセンター 4月(246)』日本ショッピングセンター協会、1994年4月、11-13頁。
  73. 「カテプリ新さっぽろ」管理運営体制の変更について”. イオンモール (2023年6月26日). 2024年7月2日閲覧。

参考文献

  • ジャスコ株式会社 編『ジャスコ三十年史』ジャスコ株式会社、2000年12月。 
  • イオン株式会社 編『イオンの歴史2020』イオン、2020年6月。 

関連項目

外部リンク




英和和英テキスト翻訳

英語⇒日本語日本語⇒英語

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「AEON MALL」の関連用語

AEON MALLのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



AEON MALLのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのイオンモール (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2026 GRAS Group, Inc.RSS