伊佐軌道

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/07/09 18:39 UTC 版)

脚注

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参考文献

『宇部興産創業百年史』1999年、50-51、156-157頁
『社史日本石灰工業所』1986年、
『中安閑一伝』宇部興産株式会社、1984年、75、234 - 235、265 - 266頁
『美祢市史』1982年、852 - 855頁
帝国鉄道協会『帝国鉄道年鑑』昭和3年版、帝国鉄道協会、1928年、537頁
今尾恵介『日本鉄道旅行地図帳 11号中国四国』新潮社、2009年
宮脇俊三『鉄道廃線跡を歩く6』JTBキャンブックス、1999年、146 - 147頁
和久田康雄『私鉄史ハンドブック』電気車研究会、160頁

関連リンク

日本の廃止鉄道路線一覧
宇部伊佐専用道路（宇部興産専用道路）

脚注

^ 当時吉則駅には貨物の取扱い設備がなかった
^ ^a ^b 『日本全国諸会社役員録. 第30回』（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ ^a ^b 「軌道特許状下付」『官報』1928年5月23日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ ^a ^b 「軌道特許状失効」『官報』1930年8月9日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 1919年日本石灰株式会社設立、1922年商号変更日本石灰工業株式会社、1927-1928年日本石灰工業株式会社解散し、日本石灰工業組合設立、1936年日産コンツエルンの鮎川義介が日本石灰工業組合の資産一切を買収。傘下の山陽無煙炭株式会社の所属事業所にし経営管理を田辺譲（鮎川の従兄）に委任。まもなく田辺譲が財産を引き継ぐ。1937年日本化学工業株式会社（日産化学に改称）の事業所となる。1941年日産化学の指導により株式会社日本石灰工業所設立。日産化学の傍系会社となる。1943年日産化学が日本鉱業に吸収合併。日本鉱業の傍系会社となる。1947年集中排除法により日本鉱業の傘下を離れる。1952年宇部興産が経営参加となるなど紆余曲折の上宇部マテリアルズとなる
^ 1926年6月時点の筆頭株主は小山田の160株
^ 1926年1月日本石灰工業社長及び取締役を退任した。
^ 1936年田辺譲名義になった時の明細では630株となっている
^ 『人事興信録. 第11版(昭和12年) 』（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 宇部興産創業百年史45頁では中村の強い要請により購入した
^ おこった渡辺は空中ケーブルで石灰石をおろせといったという。
^ この保有する株式の比率により専用側線の建設費を負担し共同で実施するはずであったが日本石灰工業所は経営難であり後に宇部興産より救済を受け系列化に入ることになった
^ 「軌道特許状下付」『官報』1920年12月25日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ ^a ^b ^c 『地方鉄道及軌道一覧. 昭和12年4月1日現在』（国立国会図書館デジタルコレクション）