K-PWR
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K-PWR（KWU Pressurized Water Reactor）とは西ドイツ（開発当時）のクラフトヴェルク・ウニオン社が開発した加圧水型軽水炉(PWR)である。原型となったタイプは1970年代にビブリス原子力発電所として日本でも知られ、当時としては単機容量は世界最大級であった。また日本では、1980年代に東京電力が炉型戦略の一環として沸騰水型軽水炉(BWR)に加えて採用の検討を行った。これはJK-PWR（Japanese KWU Pressurized Water Reactor）と呼称される[1]。本項目ではJK-PWRについても説明する。
- ^ a b c 林直彦 & 佐藤敏秀 1986, pp. 15.
- ^ 予算比較とK-PWRの原型となるビブリス型開発の経緯は田原総一朗 2011, pp. 116–119「揺らぐ電力の土台」
- ^ 西ドイツ政府が研究設備費、運営費、建物建設費、人件費に国家資金を投入した件は田原総一朗 2011, pp. 118
- ^ 田原総一朗 2011, pp. 119–120.
- ^ A.ヒュットル 1986, pp. 12.
- ^ 「東電導入の西独製PWR、原子炉格納容器は球形 出力は世界最大の130万kW」『日経産業新聞』1983年12月21日3面
- ^ 球形格納容器縦断面図はコンボイタイプが右記に提示されているH.L.シュニュラー & H.G.ザイペル 1984, pp. 10
- ^ 圧力容器縦断面図は右文献当該ページのPWRと描かれているものA.ヒュットル 1986, pp. 21
- ^ H.L.シュニュラー & H.G.ザイペル 1984, pp. 3.
- ^ a b H.L.シュニュラー & H.G.ザイペル 1984, pp. 11.
- ^ H.L.シュニュラー & H.G.ザイペル 1984, pp. 8.
- ^ H.L.シュニュラー & H.G.ザイペル 1984, pp. 22–23.
- ^ H.L.シュニュラー & H.G.ザイペル 1984, pp. 25.
- ^ a b c d 「「K-PWR」導入へ 日本原発 技術的検討を開始」『化学工業日報』1989年9月7日朝刊13面
- ^ H.L.シュニュラー & H.G.ザイペル 1984, pp. 33.
- ^ H.L.シュニュラー & H.G.ザイペル 1984, pp. 34.
- ^ H.L.シュニュラー & H.G.ザイペル 1984, pp. 14.
- ^ 母岩直接設置については渡部行 2004, pp. 169
- ^ a b c 神田淳 1975, pp. 22.
- ^ 水化学面の改善にも力を入れた結果、1980年代に西ドイツのK-PWRでは蒸気発生器細管の腐食問題を殆ど回避しているというA.ヒュットル 1986, pp. 12
- ^ 「西独の軽水炉 めざましい開発の現状と将来 シーメンス社R・エルンスト氏に聞く 1」『電気新聞』1975年11月5日4面
ラインハルト・エルンスト（当時シーメンスグループ富士電機駐在代表）へのインタビュー記事 - ^ A.ヒュットル 1986, pp. 14–15.
- ^ A.ヒュットル 1986, pp. 13.
- ^ A.ヒュットル 1986, pp. 16.
- ^ a b A.ヒュットル 1986, pp. 18.
- ^ 渡部行 2004, pp. 170.
- ^ 渡部行 2004, pp. 169.
- ^ 渡部行 2004, pp. 171.
- ^ 特記無き項目は R.カール 1986, pp. 8–9
- ^ 田原総一朗 2011, pp. 116.
- ^ a b c d e f g 「今月中旬、最終報告 KWU型PWR研究 経済性で導入判断」『電気新聞』1988年3月9日
1970年代以来の経緯についても概説、但しKWUへ依頼した技術調査には触れていない。 - ^ 「西独KWU会長、西独軽水炉国産化へ協議に来日、東電と交渉へ」『日本経済新聞』1976年10月11日朝刊1面
- ^ 「東電、西独KWU社に原子炉燃料棒取り替え装置を発注」『日経産業新聞』1976年12月10日2面
- ^ 「東電、西独KWU社に原発技術者を派遣、加圧水型炉を調査、導入を検討へ」『日本経済新聞』1977年2月24日朝刊7面
- ^ 「KWU、加圧水型原子炉の対日売り込みへ近く東京に駐在員派遣 東電・関電と接触」『日本経済新聞』1978年1月16日朝刊6面
- ^ 「東電、西独原子炉導入へ KWUの加圧水型・沸騰水型と2本立て」『日本経済新聞』1981年9月23日朝刊1面
- ^ a b 「激戦・原子炉3社の戦略（中）東芝・青井舒一常務 需要家への対応広げる」『日経産業新聞』1981年10月22日5面
- ^ 「激戦・原子炉3社の戦略（上）日立・西政隆常務 西独社との2本立てで商談有利に」『日経産業新聞』1981年10月21日5面
- ^ 「富士電機製造社長阿部栄夫氏 西独KWU社との提携のねらい（そこが知りたい）」『日経産業新聞』1981年10月29日5面
- ^ a b 「原子炉3社、2大原発基地に熱い視線 炉型複数化で食い込む 下北・珠洲に魅力」『日経産業新聞』1981年12月10日5面
- ^ a b 「電力需要の停滞”聖域”原発にも影 プラント業界、建設コスト圧縮」『日経産業新聞』1982年2月7日5面
- ^ a b 「東電、9月までに西独製の加圧水型軽水炉導入に結論 技術調査報告書が到着」『日経産業新聞』1982年5月18日3面
- ^ 「エレクトロニクス・電機業界今年の焦点（1）原子炉 東芝・日立が両面作戦」『日経産業新聞』1982年1月6日5面
- ^ 「戦国時代の原発プラント業界（上）軽水炉 三菱、APWRにかける」『日経産業新聞』1982年8月16日5面
- ^ a b 「東電、西独KWU社と技術調査で契約 加圧水型導入探る、原子炉選択で主導権狙う」『日本経済新聞』1982年9月13日7面
- ^ 「東電、西独製の加圧水型軽水炉導入で年内に結論 コスト下げで詰め」『日経産業新聞』1982年11月18日3面
- ^ a b 「東電、西独KWUの加圧水炉を初導入の方針決定」『日本経済新聞』1983年12月16日夕刊1面
- ^ a b 「東電、加圧水型軽水炉本格導入を検討、柏崎原発など有力 適合化で共同研究契約」『日経産業新聞』1984年6月30日3面
- ^ 「加圧水型原子炉 東電が研究に本腰 西独社などと共同で」『朝日新聞』1984年6月22日朝刊8面
- ^ a b c 「西独型の加圧水型軽水炉、東電、導入先送り」『日本経済新聞』1986年7月26日朝刊9面
- ^ 「日本シーメンス社長が会見 搬送システムに力、ハロゲンランプも国産化」『日経産業新聞』1984年1月20日6面
- ^ 候補地については下記も参照
「加圧水型の原子炉導入東電が検討、熱交換技術を学ぶ 将来の高速増殖炉に」『日経産業新聞』1984年3月25日8面 - ^ 「東電・日立など、加圧水型軽水炉で西独社と共同研究」『日本経済新聞』1986年8月29日朝刊9面
- ^ 「軽水炉開発3計画130万kWに 三重、WHとの計画を135万kWから修正」『日経産業新聞』1982年4月8日5面
- ^ 「原発プラント業界、原子炉輸出に意欲 世界に通用する実力、促進へ条件整備が必要」『日経産業新聞』1982年9月9日5面
- ^ 「三菱重工、加圧水型軽水炉の開発早める 4月に基本構造設計」『日経産業新聞』1983年2月4日5面
- ^ 「ウェスチングハウス原子力担当上級副社長テオドール・スターン氏（らうんじ）」『日経産業新聞』1983年7月30日2面
- ^ 「西独の加圧水型軽水炉、日本原電が研究へ」『日経産業新聞』1989年12月4日17面
[続きの解説]
「K-PWR」の続きの解説一覧
- 1 K-PWRとは
- 2 K-PWRの概要
- 3 仕様
- 4 参考文献
- 5 外部リンク
JK-PWR
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上記の基本コンポーネントを継承しつつ、日本仕様に適合させたタイプを導入することが検討された。
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